ベストセラー『中国崩壊』著者による、中国経済本の最新刊!『余命半年の中国経済 これから中国はどうなるのか』中国バブル経済崩壊で次に起こるのは「中国不動産マーケットの暴落」と予測

DreamNews / 2015年10月26日 10時0分

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株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2015年10月21日に『余命半年の中国経済 これから中国はどうなるのか』を発売いたしました。

株式会社ビジネス社(東京都新宿区:代表取締役社長 唐津隆)は、2015年10月21日に『余命半年の中国経済 これから中国はどうなるのか』を発売いたしました。

2015年7月に発売した、『中国壊滅』(徳間書店)がベストセラーとなっている著者の最新刊です。2015年に入って起こった、上海株式市場の暴落、天津の爆発事件、安倍政権による戦後70年談話、そして移民問題、フォルクスワーゲンの不正事件の余波に至るまで、一見関係のないような最新トピックが、いかに中国経済、そして日中関係に影響を与えているか、余すところなく解説しています。
著者は中国のバブル経済はすでに崩壊していると見ぬいています。すなわち、上海株式市場において2015年6月に記録した最高値から7月のクラッシュまで35%もの富が失われたのがファーストショック。続いて、政府の介入により株価が一時持ち直したものの、7月28日には再び急落したセカンドショック。さらに、8月に入り中国企業が投資していた資源の価格が急落したサードショック。そして、8月21日から再び上海株式市場が暴落し世界中の株価にも影響を与えたフォースショック。しかもこの間の8月12日はトヨタなど多数の日本企業を含む外資が多く集まる天津で大爆発事故が起きています。そのせいもあってか、こうしたバブル崩壊の波が襲ってくる時間が、通常のバブル崩壊よりはるかに短いのが中国バブル崩壊の特徴だと著者はいいます。こうした崩壊の波を経て、近いうちに必ず来るもの、それがフィフスショック=不動産マーケットの暴落なのです。
中国の経済崩壊の影響は中国国内に留まりません。関係を密にしてきた欧州、さらに隣国の韓国・台湾、そしてもちろん日本にも悪影響が出る可能性必至です。だからこそ著者は「カネの切れ目が中国との切れ目」にすべきだと主張します。データの不備などからとかく読みづらい中国と中国経済の内情。いわばそうした暗部を豊富なデータと過去の事例を元に著者ならではの視点で明らかにした本書は、中国に興味があるなしに関わらず、すべてのビジネスパーソン必読の書といえるでしょう。

本書の構成
序 章 習近平訪米で見えてきた中国の終焉
第1章 ついに訪れた中国バブル崩壊
第2章 バブル崩壊後、中国はどこに向かうのか
第3章 世界を揺るがす移民問題
第4章 大きく変化している韓国・台湾
第5章 そして日本はどうなる
第6章 なにもかもが張り子の虎だった中国
第7章 安倍首相の戦後70年談話に中国に対する答えがある
終 章 滅びゆく中国と日本の親中(媚中)勢力

著者:渡邉哲也(わたなべ・てつや)
作家、経済評論家。1969年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。複数の企業運営などに携わる。インターネット上での欧米経済、アジア経済などの評論が話題となり、2009年に出版した『本当にヤバイ!欧州経済』(彩図社)がベストセラーとなる。内外の経済・政治情勢のリサーチ分析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修まで幅広く活動を行う。主な著書に『ヤバイほどおもしろ楽しい台湾見聞録』、『仁義なき世界経済の不都合な真実』(三橋貴明との共著)、『儲』(以上、ビジネス社)、『中国壊滅』、『ヤバイ中国』(以上、徳間書店)、『日本人が知らない世界の「お金」の流れ』(PHP研究所)などがある。


(著者)渡邉哲也


(価格)1,300円+税 

〈発売日〉2015年10月21日 

〈出版元〉ビジネス社


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《 お問い合わせ先 》
株式会社ビジネス社 広報担当:松矢
〒162-0805 東京都新宿区矢来町114番地 神楽坂高橋ビル5F
E-mail : matsuyapress@gmail.com
TEL 03-5227-1602/FAX 03-5227-1603

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