DXにポジティブな感触を持っている日本企業は42.4%、ネガティブな感触は47.6%――NTTデータ経営研究所が調査速報

EnterpriseZine / 2019年8月21日 14時0分

図表4-2:DX成功企業とそれ以外の企業との差にみられる成功への示唆

 以上より、DXで成果を手にするには【戦略】と【組織】の面でDXに適した体制を築くことが重要であると示唆された。一方で、DX成功企業は【人材】や【システム】には課題を抱えながらも成果を手にしていることが示された。また、これから成果創出に向けて取り組みを加速させるDX推進企業は、【戦略】、【組織】および【ガバナンス(DX施策の群管理)】に強化の余地があり、これらの項目について客観的に評価・点検することの必要性が示唆された。

本速報の位置づけと今後

 本調査研究は、日本企業のDX推進の実態を多角的に捉えるために、様々な観点で調査項目を設定している(【調査概要】5. 調査観点を参照)。本稿では、その集計・分析結果の一部を速報した。

 今後、他の設問項目も含めたより深い分析と考察を行い、継続して調査研究レポートを公表することで、DXを推進する日本企業に有益な示唆を提供していく予定である。

 ■調査概要

調査対象:国内の大企業・中堅企業14,509社
調査方法:WEBアンケート(一部、FAXまたはe-mailにて受付)
調査期間:2019年7月23日~2019年8月4日
有効回答数:663社(回答率4.6%)

EnterpriseZine編集部[著]

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