住まい選び・新築か中古か？その選択は正しいでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2021年5月31日 23時0分

マイホームを持つための住宅資金は、20代から30代の人にとって教育資金と共に、マネープランにおいて人生最大のポイントです。生涯収入の相当部分を住宅資金に費やすことも多いわけですから、家の選び方はとても重要になってきます。

ここでは、住宅購入の際の住まい選びについて考えてみましょう。

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年代別個人の資産内容（金融資産と住宅資産の比率）

最初に年代別の金融資産と住宅資産（宅地資産を含む）、負債額（住宅ローンなど）の比率を確認してみましょう。

【図表1】
　　　　

　　　　　（※1）に基づき筆者が作成

30歳未満から40歳代の世代は住宅資産のウエイトが高く、負債を差し引きすると金融資産がマイナスになります。

住宅ローンの多くが35年以上の長期ローンと低利率のため、毎月毎年の収支への影響は少なく感じられるかもしれませんが、教育資金が必要となる子育ての時期と重なるため、結果的に家計の大きな負担となっているのではないでしょうか。

コロナ禍などの収入減の事態が起きるたびに、返済に困る家庭の発生が報じられます。私たちの住まい選びやくらしの選択は本当に正しいのでしょうか。

住宅流通の現状

国土交通省のデータによると、2018年の持ち家系の新築住宅着工件数は53.8万戸であるのに対して、既存住宅（中古住宅）の取引戸数は約16万戸になっており、全住宅流通量に占める構成比は22.9％です。なお、貸家系の新築を含めると構成比は14.5％になります（※2）。日本では、良しあしは別にして新築選好が強いようです。

一方、海外での既存住宅の流通比率はアメリカで81.0％、イギリス85.9％、フランス69.8％となり、日本の5倍から6倍の比率で既存住宅が流通しています（※2）。

日本にも、中古住宅は十分な戸数あると思われます（※3）。それでは、そのメリットとデメリットを見てみましょう。

中古住宅と新築住宅のメリットとデメリット

【図表2】

	メリット	デメリット
中古	・価格が安い・入居までの時間が短くて済む・住む環境を実際に確認できる・余裕のあるライフプランができる	・維持費がかかる場合がある・耐震性などの問題がある場合がある・仲介手数料がかかる・リフォームが必要な場合がある
新築	・新居の満足感・維持費は、入居後数年間は少ない・仲介費不要・数年は固定資産税が軽減される	・価格が高い・入居まで時間がかかる場合ある・開発物件の場合は周辺未整備のこともある・内装などは完成時イメージで決断を要する