この1年 若い世代の旅行や遊び方はどう変わった？ 浅い付き合いの友達とは疎遠に

コロナ禍で、長い間学校の授業がオンラインであったり、外出自粛が呼びかけられ飲食店も早く閉まったりと、遊びたい盛りの若い人たちは我慢を強いられています。   今、若い人たちはどのようにして友人と遊んでいるのでしょうか。また、遊び方に変化はあったのでしょうか。   株式会社SHIBUYA109エンタテイメント（東京都渋谷区）が運営する若者マーケティング研究機関「SHIBUYA109 lab.」は、15歳から24歳を対象に、「コロナ禍のZ世代の旅行や遊び方に対する意識調査」を行いました（※）。   それでは結果を見ていきましょう。

コロナ禍で、本当に仲のよい友達との深い付き合いを大切にするように

まず、コロナ禍による遊ぶ友達の変化について聞いてみたところ、「特に変化はない」と回答した人は全体の21.4％という結果となりました。
 
最も多い回答は、「大人数で遊ぶことが減った」（32.1％）で、以下、「本当に仲の良い友達と遊ぶことが増えた」（27.2％）、「少人数で遊ぶことが増えた」（26.1％）という順になりました。
 
外出頻度が減ったため、浅い関係の友達との交流がなくなり、本当に仲の良い友達との深い付き合いを大切にする人が増えたようです。
 
また、コロナ禍でどのように遊んでいるのか聞いたところ、「家で遊ぶ」（35.5％）、「地元で遊ぶ」（35.3％）、「郊外など都心を避けて遊ぶ」（30.9％）と、遊ぶ場所も人の多い都心を避けていることがうかがえます。
 

国内旅行では、男子は食事、女子はホテルにお金をかける。人目を気にしてSNSのサブアカに投稿

次に、大学生の国内旅行の実態について聞きました。1年間の国内旅行の頻度は、コロナ禍前では平均2.17回、コロナ禍においては平均0.96回と激減しました。
 
コロナ禍が終息した後の旅行意向は平均2.8回と、コロナ禍前よりも高い数字となりました。コロナ後は旅行に行きたい気持ちが爆発しそうですね。
 
直近の国内旅行1回あたりにかかった費用を聞いたところ、男子は平均4万5730円、女子は平均3万9695円となり、女子よりも男子の平均金額が高い結果となりました。
 
男子は食事にお金をかけ、女子はSNS映えするホテルにお金をかける傾向にあることが分かりました。国内旅行の情報収集方法を聞いたところ、「旅行のWEBサイト・まとめサイト」（38.5％）、「友達・家族などの話」（33％）」が多い結果に。
 
特に、女子は「Instagramのおすすめ・検索欄」（37％）で探す人が多く、男子の2倍以上が活用していることが分かりました。TikTokやInstagramで流れてくる写真や動画をもとに現地の雰囲気を確認し、旅行先の候補を普段からストックしていること人もいるようです。
 
次に、旅行中、後のSNSでの投稿について聞いたところ、男女ともに旅行中は「Instagramのストーリー投稿」、旅行後は「Instagramのフィード投稿」が高くなる結果となりました。
 
またコロナ禍では、周囲の目を意識してサブアカで旅行中のストーリーを投稿して、本アカでは1番いい写真を時差投稿するか、投稿しないこともあるといった声も寄せられました。
 

旅行の代わりにしているのは「ドライブ」。近場のホテルに泊まって遊ぶことも

コロナ禍では旅行の自粛を要請されていますが、旅行の代わりにしていることを聞いたところ、「ドライブ」（26.5％）、「旅行貯金をする」（21.3％）、「動画配信サービスなどで旅行動画を見る」（19.5％）という結果となりました。
 
また、56％が一都三県にある宿泊施設を利用したことがあると回答し、都内のホテルなどを利用した遊び方も増えています。
 
ホテルでは「お風呂・温泉」（35.5％）、「ホテルや宿が提供する食事」（27.3％）、「パーティ」（10.5％）、「ヲタ活」（9.5％）、「宅配サービスやお店のテイクアウトの食事（9.3％）」というように、思い思いの楽しみ方をしていることが分かりました。
 
最後に、コロナ禍が落ち着いたら行きたい旅行先を聞いたところ、1位「遠出の国内旅行」（69.5％）、2位「近場の国内旅行」（62.8％）と、まずは国内旅行に行きたいという声が多く寄せられました。海外旅行はもう少し先のようです。
 
若いのですから遊びたくて当然です。若い人も感染に気をつけて、できる範囲で友達と遊んでいることが伺えました。医療従事者ではワクチンの効果も出ているという情報もあります。
 
はやくコロナが終息し、思いっきり遊べる日がくるといいですね。
 
［出典］
※株式会社SHIBUYA109エンタテイメント「コロナ禍のZ世代の旅行や遊び方に対する意識調査」（株式会社 PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部