iDeCoを始めたいけど何から準備すればいいの？iDeCoの開設方法とは

老後の資産を確保するために、iDeCoへの加入を検討する方は多いでしょう。加入のためには何をすればよいかわからず、戸惑っている方もいるのではないでしょうか。   iDeCoに加入するには、加入資格を満たしたうえで、金融機関を決めて加入を申し出る必要があります。この記事では、iDeCoに加入する際の前準備から申し込みまでの手順やポイントをまとめました。   申し込み前の予習に、ぜひお役立てください。

iDeCo口座を開設する前にやること

iDeCo（個人型確定拠出年金）の口座を開設する前の準備として、次の2つの手順を踏みましょう。

1.「「5秒」でわかるカンタン加入診断」で加入資格の有無をチェックする
2.掛け金の金額と運用する商品を決める

それぞれの手順で具体的にどのようなことをすればよいのかに合わせて、押さえたいポイントを、以下で詳しく解説します。
 

「5秒」でわかるカンタン加入診断

国民年金基金連合会が運営する「iDeCo公式サイト」には、iDeCoの加入資格があるかどうかを確認できる「「5秒」でわかるカンタン加入診断」が用意されています。
 
診断では、選択式の簡単な質問に答えるだけで、加入資格の有無と掛け金上限額の確認が可能です。iDeCo口座の開設を申し込む前に、あらかじめチェックしておきましょう。
 

掛け金と運用商品を決める

加入資格があることがわかったら、掛け金と運用する商品を決めましょう。
 
掛け金は、被保険者区分などの条件に応じた上限額の範囲で、月々5000円から1000円単位で設定できます。掛け金は原則として60歳まで引き出せません。そのため、家計に無理なく拠出し続けられる金額に設定することが大切です。
 
iDeCoで運用できる商品には、次の2つがあります。

・元本確保商品（保険商品など、原則として元本が確保されているもの）
・投資信託

それぞれの特性やリスク・見込みリターンなどを理解して、ご自身の考えに合う商品や運用方式を選びましょう。
 

iDeCoの開設（加入）方法

iDeCoに加入するには、iDeCoを取り扱う金融機関（運営管理機関）経由で申し込む必要があります。金融機関から「加入申出書」をもらって記入し、必要書類を添付して提出してください。手続きをオンラインでできる金融機関もあります。
 
必要書類は被保険者区分などによって異なるため、事前に確認して用意しましょう。
 

iDeCoの加入に必要な書類

iDeCo加入時に加入申出書以外で必要となる主な書類は、次のとおりです（企業型確定拠出年金やほかの個人型確定拠出年金からの移管ではない場合）。第2号被保険者や共済組合員は、勤め先に出してもらう書類があることに気を付けましょう。
 

■第1号被保険者 ・第3号被保険者

・預金口座振替依頼書兼自動払込利用申込書
・加入者掛金配分設定届
・確認書
・本人確認書類

 

■第2号被保険者

・第1号被保険者の必要書類
・事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書

 

■共済組合員

・第1号被保険者の必要書類
・第2号加入者に係る事業主の証明書

 

iDeCoを開設できる金融機関

iDeCoの掛け金を引き落とせる金融機関は、次のとおりです。

・都市銀行、地方銀行、第二地方銀行
・一部の信託銀行
・その他銀行（一部のネット銀行など）
・信用金庫
・信用組合
・労働金庫
・信用農業協同組合連合会、農業協同組合

国民年金基金連合会との口座振替契約のない信託銀行・ネット銀行の一部、外国銀行など、掛金引落金融機関に指定できない金融機関もあるため、注意してください。
 

iDeCoを開設する金融機関の選び方

iDeCoの運営管理機関を選ぶ際には、次のようなポイントを比較するとよいでしょう。

・取扱商品
・サービス
・手数料

金融機関によって、取り扱う運用商品は異なります。
 
運用したい商品の取り扱いがあるかどうかは、金融機関を決める大きな判断材料となるでしょう。また、サポート体制や資料の充実度、手続きの利便性など、サービスの内容も、付き合いを続けていくうえで重要なポイントです。
 
また、口座の管理などにかかる手数料の金額も、金融機関ごとに違います。できるだけ安いところを選ぶというのも、ひとつの考え方です。
 

しっかり準備してスムーズにiDeCoを開設しよう

iDeCoに加入するには、加入資格を満たしていることが大前提です。そのうえで、iDeCoの仕組みを理解し、運用する商品や口座を開設する金融機関を選ぶ必要があります。
 
加入手続きに必要な書類は被保険者区分によって異なるため、必ず確認してから準備しましょう。また、全く新規の加入とほかの確定拠出年金からの移管でも、手続きが異なります。流れを予習したうえで、スムーズに手続きを行いましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
 
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員