年収400万円の人の平均貯蓄額はどれくらい？

年収400万円の人がどのくらい貯蓄をしているのか、気になっている方は多いのではないでしょうか。今後の人生設計をする上で、平均貯蓄額などモノサシを知ることは大切です。平均貯蓄額を知ることで、自分の貯蓄額が多いのか少ないのかの判断がしやすくなり、貯蓄計画の見直しにもつながります。   ここでは、年収別の金融資産保有額や貯蓄額、貯蓄を増やす方法について解説します。

年収別の平均貯蓄額

　
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和2年）」を見ると、年収300〜500万円未満の金融資産保有額平均は、二人以上世帯が1079万円（中央値420万円）、単身世帯が690万円（中央値145万円）です。また、預貯金額についても、二人以上世帯のほうが多い結果となっています。
 
年収別の金融資産保有額や貯蓄額を知ることで、年収400万円の人のおおよその貯蓄額を予想しやすくなります。
 

二人以上世帯

　
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和2年）」によると、年収別の金融資産保有額の平均と中央値は図表1のとおりです。
 
図表1

年収	金融資産保有額 平均	金融資産保有額 中央値
収入なし	888万円	441万円
300万円未満	907万円	300万円
300〜500万円未満	1079万円	420万円
500〜750万円未満	1342万円	720万円
750〜1000万円未満	2032万円	1300万円
1000〜1200万円未満	2386万円	1500万円
1200万円以上	4592万円	2745万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円が含まれる「300〜500万円未満」の種類別金融商品保有額は、図表2とおりです。
 
図表2

金融商品	保有額
預貯金 ※運用または将来の備え	548万円
（預貯金のうち定期性預貯金）	（390万円）
金銭信託	2万円
生命保険	206万円
損害保険	38万円
個人年金保険	58万円
債券	21万円
株式	78万円
投資信託	98万円
財形貯蓄	22万円
その他金融商品	8万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円を含む「年収300〜500万円未満」の二人以上世帯の金融資産保有額は平均が1079万円で預貯金は548万円です。
 

単身世帯

　
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」を見ると、年収別の金融資産保有額の平均と中央値は図表3とおりです。
 
図表3

年収	金融資産保有額 平均	金融資産保有額 中央値
収入なし	335万円	0円
300万円未満	472万円	20万円
300〜500万円未満	690万円	145万円
500〜750万円未満	1614万円	562万円
750〜1000万円未満	1954万円	1310万円
1000〜1200万円未満	1542万円	1201万円
1200万円以上	2477万円	1750万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円が含まれる「300〜500万円未満」の種類別金融商品保有額は、図表4のとおりです。
 
図表4

金融商品	保有額
預貯金 ※運用または将来の備え	313万円
（預貯金のうち定期性預貯金）	（140万円）
金銭信託	9万円
生命保険	58万円
損害保険	7万円
個人年金保険	51万円
債券	41万円
株式	122万円
投資信託	59万円
財形貯蓄	6万円
その他金融商品	23万円

※金融資産を保有していない世帯を含む
 
年収400万円を含む「年収300〜500万円未満」の単身世帯の金融資産保有額は平均が690万円で預貯金は313万円です。
 
二人以上世帯のほうが単身世帯よりも、金融資産保有額は389万円、預貯金額は235万円多い結果となっています。調査対象の年収（300〜500万円未満）は年収400万円とは異なりますが、1つの目安になるでしょう。
 

貯蓄を増やす方法

　
家計の見直しや資産運用によって、貯蓄を増やすことができます。支出を削減できれば、貯蓄にまわせるお金を増やせるからです。資産運用で得た利益の一部を貯蓄に充てることもできます。NISAやつみたてNISAを活用すれば、税制面のメリットも受けられます。
 
ここでは、貯蓄を増やす方法について確認します。
 

家計を見直す

　
貯蓄を増やすために、家計を見直し、無駄な出費をなくしましょう。同じ収入であれば、支出が減ることで、貯蓄にまわせるお金が増えます。家計簿アプリなどを活用して細かい支出まで把握し、利用していないサービスの月額課金を解約するなど無駄な費用を削りましょう。
 

資産運用をする

　
株式投資や投資信託などの資産運用をすれば、運用益を貯蓄にまわせます。
 
年間の非課税投資枠が120万円で非課税期間が最長5年間のNISAや、非課税投資枠が40万円で非課税期間が最長20年間のつみたてNISAを活用すれば、非課税の恩恵を受けながら効率良く運用できます。通常であれば、配当金や売却益に20.315%の税金がかかりますが、NISAやつみたてNISAを利用すると税金がかかりません。
 

今後の貯蓄計画を立てよう

　
金融広報中央委員会の調査によると、年収300〜500万円未満の二人以上世帯は金融資産保有額が1079万円で貯蓄額が548万円、単身世帯の金融資産保有額は690万円で貯蓄額は313万円です。年収400万円に限定はされませんが、貯蓄額の目安になるでしょう。平均の金融資産保有額や貯蓄額を知ることで、現在の貯蓄額が世間の平均に比べて多いか少ないかを判断できます。
 
ここで紹介した情報を参考にして、今後の貯蓄計画を立ててみましょう。
 
出典
金融広報中央委員会「令和２年（2020年） 家計の金融行動に関する世論調査」
金融庁「NISAとは？」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部