老後の住まい、どうすればいい？

ひと昔前は、年をとっても家族と自宅で最後まで暮らすという生活が当たり前でしたが、現在は家族の形もさまざまになり、自宅以外での老後の暮らしの選択肢も広がってきました。

老後の暮らし

一生元気で自立して過ごすのが理想ですが、年を重ねると体に何らかの不調を感じることが多くなってきます。家族の中でサポートをしてくれる人がいれば、自宅にいて受けられるサービスを利用しながら自宅に住み続けることも可能かもしれませんが、いろいろな事情により、自宅以外を老後の住まいとして選択する場合もあります。
 
では、自宅に住み続ける場合はどんなサービスが受けられるのか、またシニア向けのサービスがある住まいにはどのようなものがあるのかを見ていきたいと思います。
 

自宅で受けられるサービス

通って受けるサービスには、デイサービスやショートステイがあります。
 
デイサービスは、日帰りで通って食事や入浴などの介護サービスや、レクリエーションなどを通して、日常生活機能の向上のための訓練を受けるサービスがあります。また、基本的に施設と自宅を往復する送迎サービスがあります。
 
ショートステイは、在宅介護者が短期間入所して、食事、入浴、排せつの介護や生活機能の維持や向上のため支援を受けるサービスです。通常は数日から1週間程度、場合によっては、30日間まで利用ができます。介護をしている家族は、少しの間、介護をすることから解放されて気分転換ができます。
 
また、自宅にいて受けられるサービスに訪問介護があります。
 
訪問介護は、訪問介護員（ホームヘルパー）が利用者の自宅を訪問して、入浴、排せつ、食事等の介助などの「身体介護」や調理、洗濯、掃除等の家事の「生活援助」を行うサービスです。
 
デイサービス、ショートステイ、訪問介護、いずれも利用者が、介護認定を受けている必要があります。まずは、管轄の役所や地域包括支援センターに要介護認定（※）の申請をしましょう。
 
利用料金は、要介護度に応じて変動します。具体的な金額は、施設や地域により異なりますので、詳しいことは施設に問い合わせてみましょう。
 
※要介護認定とは、介護の度合いを客観的に判断し、数値化したものです。日常生活の中でどれくらいの介護（介助）を必要とするかを表しています。要介護認定には、要介護（1～5）、要支援（1、2）の2種類の認定があります。
 

シニア向けサービス付き住まい

自宅以外の老後の住まいとしては、まず介護付有料老人ホームがあります。
 
介護付有料老人ホームは、介護専用型、混合型などがあります。介護専用型の入居対象所は、要介護度1以上の方に限定されています。混合型の入居対象者は、自立から要介護までのすべての方が対象です。自立の段階に入居して将来介護が必要になった場合でも、そのまま入居し続けることができます。
 
有料老人ホームは、ホームの場所、設備、部屋の広さ、提供するサービス内容、施設内の調度品等により、値段がかなり変わってきます。入居一時金についても施設によって異なります。
 
介護付有料老人ホームと比較して、費用が比較的安いというところとして、特別養護老人ホームがあります。原則として要介護3以上の重い介護状態の人が対象となっています。安いということで人気があり、待機者が多く、地域によっては、入所までに数年かかるところもあります。
 
その他のシニア向けの住まいの候補として、サービス付き高齢者住宅（サ高住）（一般型）やシニア向け分譲マンションがあります。賃貸の場合、高齢になると部屋を借りにくくなりますが、サ高住は、高齢者向け賃貸住宅です。
 
施設内は、バリアフリー対応となっています。比較的元気な高齢者向け住宅です。基本的には、安否確認と生活サービスだけで生活支援、身体介護、リハビリは、入居者が必要に応じて外部の事業者を自分で選び、個別に契約をして利用します。
 
一例ではありますが、初期費用は数十万円程度で、月額費用は食費・光熱費別で5万～25万円です。礼金・更新料は不要です。
 
一方、シニア向け分譲マンションは、高齢者が生活しやすい用に配慮されたバリアフリー完備のマンションです。看護師や介護スタッフが、常勤をして日々の健康管理サポートやフロントサービス、緊急時の対応などをしてくれます。こちらも一例ですが、入居費用は数百万～数億円で、月額費用は10万～30万円程度（管理費、水道光熱費、修繕積立金など）です。
 

まとめ

最後に施設選びについてですが、スタッフが入居者に対して何人いるのか、スタッフの離職率がどのくらいかはポイントになります。
 
入居を決める前に見学に行くのはもちろんですが、体験入居をすることをお勧めします。体験入居することで外観からではわからないことが見えてきます。たいていの施設は、体験入居を設けていて1泊2日から1週間程度、なかには1ヶ月というところもあります。　
 
老後をどのような場所で過ごしたいかは、元気なうちから漠然とでも良いので考えておくとよいでしょう。
 
執筆者：篠原まなみ
AFP認定者、宅地建物取引士、第一種証券外務員、内部管理責任者