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50代からの老後資金の準備。今からできるのはどんなこと?

ファイナンシャルフィールド / 2022年5月15日 22時50分

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50代に差し掛かると、老後資金の準備について不安を感じる人も多いのではないでしょうか。定年までに十分な老後のお金を確保するには、計画的な貯蓄や資産運用が必要です。   ここでは、50代から老後のお金を準備するためにできることを「貯蓄」と「投資」に分けて解説します。老後資金の準備で悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。

目標貯蓄額を決めて生活費の見直しをする

50代から十分な老後資金を準備するためには、目標貯蓄額を決めて計画的に貯蓄する必要があります。まずは、老後までに準備が必要な金額を把握するために、年金などの見込額をチェックしましょう。公的年金の見込額は、ねんきん定期便やねんきんネットで確認できます。
 
公的年金と個人で加入している私的年金や年金型の保険などを合わせた収入と必要な生活費との差額が、最低でも準備が必要な老後資金です。この金額をもとに、目標貯蓄額を設定しましょう。
 
次に、普段の生活費と退職までに予定している大きな支出と収入の見込み、現在の貯蓄額の確認が必要です。そのうえで退職までに貯められそうな金額を試算しましょう。
 
退職までに貯められそうな金額が目標貯蓄額を下回る場合は、不足分を補うために現在の生活費を見直すとよいでしょう。定期的に支出する固定費を見直すと、継続的に節約をしやすくなります。
 
例えば、「余裕のあるときに住宅ローンの繰り上げ返済をして返済総額を減らす」「モバイルの通信プランを安いものに切り替える」「保険契約を見直す」など、無理のない範囲で節約に取り組んでみましょう。
 

投資をして資金を増やす

「継続的に貯蓄をするだけでは十分な資金を準備できない」というときの選択肢として挙げられるのが、投資です。今ある資産の一部を株式などの投資に充てることで、単に積み立てるだけでなく資産を増やせる可能性があります。
 
ただし、投資には元本割れの危険があります。この元本割れリスクの軽減に適した投資方法といわれているのが、「長期運用」「分散投資」「積立投資」の組み合わせといわれています。それぞれの投資方法については、以下のとおりです。
 

■長期運用

長期にわたり金融資産を保有する方法です。短期的な変動の影響を抑えて安定した収益を見込めます。
 

■分散投資

投資先や投資するタイミングを分散する方法です。値動きの異なる商品を組み合わせることで、価格の変動を抑えられます。
 

■積立投資

定額または定量を定期的に購入する方法です。平均購入単価を低く抑える効果があります。
 
もし50代から投資を始めて、効率的に利益を上げたいと考えるなら、長期・分散・積立投資を始めやすくて税制優遇のメリットもある、「iDeCo(個人型確定拠出年金)」や「つみたてNISA」を利用するとよいでしょう。
 

iDeCo(個人型確定拠出年金)

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、自分で申し込み、掛金の金額と運用方法を自分で決めて運用できる、私的年金制度です。掛金と運用益の合計額を60歳以降に老齢給付金(一時金または年金)として受け取れます。
 
掛金額は月々5000円から設定でき、国民年金の被保険者区分などに応じて定められた上限額の範囲で、1000円単位で自由に設定可能です。
 
また、iDeCoの掛金は全額が所得控除の対象となるほか、運用益も非課税になるため、50代からの短期間でも十分な節税効果を望めます。また、老齢給付の受取時にも控除を受けられるメリットがあります。
 

つみたてNISA

つみたてNISAは、少額からの長期・積立・分散投資を支援する制度です。対象商品は長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託、上場株式投資信託(ETF)に限定されています。
 
100円など少額から積立額を設定できることや、定期的に決まった金額が自動的に買い付けられる仕組みであることも含め、深い知識のない人でも投資を始めやすい点が特徴です。
 
また、つみたてNISAでは、年間40万円の非課税投資枠が設けられています。投資してから最長20年間非課税で保有できるため、50代からスタートした場合、定年後も非課税で継続して保有できます。
 

残りの年数で効率よく貯める方法を考えよう

50代から老後のお金の準備をするためには、計画的かつ効率よく貯めることが大切です。まずは、現状や将来の収入・支出の見込みから貯蓄目標額を決め、目標を達成できるように生活費を見直しましょう。
 
また、貯蓄だけでは十分な金額を貯めるのが難しい場合や、資金にゆとりをもちたい場合は、資産の一部を投資に回して「増やしながら貯める」方法が選択肢になります。iDeCoやつみたてNISAなどの制度の活用を検討するなど、自分に合った方法で老後に備えましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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