サラリーマンの「ボーナス」はいくら？ 「平均値」と「中央値」を教えてください！

日本では、年2回（夏と冬）のボーナス支給が一般的です。サラリーマンのボーナス額は、企業や個人によって大きく異なりますが、本記事では、日本人サラリーマンのボーナスの平均値と中央値をご紹介します。

2023年の冬ボーナス支給割合は約68％

株式会社ライボの調査機関「Job総研」は、614人の社会人男女を対象に「2023年 冬ボーナス実態調査」を実施しました。調査結果によれば回答者のうち2023年の「ボーナス支給あり」と回答しているのは67.9%、「ボーナス支給なし」との回答は32.1％でした。冬ボーナス「支給あり」の割合は表1の結果でした。
 
表1

	2019年	2020年	2021年	2022年	2023年
ボーナス支給の割合	60.2％	61.7％	62.5％	62.1％	67.9％

出典：Job総研「2023年 冬ボーナス実態調査」より筆者作成
 
2019年から2023年にかけて、ボーナスを支給されている人の割合が徐々に増加し、2022年から2023年にかけては大幅な増加が見られます。この結果から、日本の企業が徐々にボーナス支給を拡大させていることが分かります。
 

2023年の冬ボーナスの平均値と中央値

Job総研が行った「2023年 冬ボーナス実態調査」において、冬ボーナスが支給されると回答したのは417人でした。その417人に対して、支給額（支給予定額を含む）を尋ねたところ表2のような結果になりました。
 
表2

平均支給額	66.5万円
中央値	55万円
最頻値	50万円

出典：Job総研「2023年 冬ボーナス実態調査」を基に筆者作成
 
ボーナス支給額にばらつきがあるものの、多くの人が50万～55万円の範囲内で支給されていることが分かります。一方で、一部の高額支給者が平均を引き上げていることから、支給額に大きな差がある可能性もあると考えられます。過去5年間の平均支給額の推移は表3の通りでした。
 
表3

	2019年	2020年	2021年	2022年	2023年
ボーナス平均支給額	63.7万円	62.5万円	64.2万円	63.9万円	66.5万円

出典：Job総研「2023年 冬ボーナス実態調査」より筆者作成
 
過去5年間のボーナス平均支給額は、概ね62.5万円から66.5万円の範囲で推移しており、比較的安定しています。2019年から2023年にかけて、平均支給額はやや増加傾向にあります。これは、景気や企業の業績の回復、または企業が従業員への報酬を改善する方向に向かっていることを反映していると考えられるでしょう。
 

男女別に見た支給の有無と支給額

男女別のボーナスの支給状況は表4の通りです。
 
表4

	ボーナス支給の割合	ボーナス支給なしの割合
男性	75.5％	24.5％
女性	54.8％	45.2％

出典：Job総研「2023年 冬ボーナス実態調査」より筆者作成
 
男性の方がボーナスを受け取る割合が大幅に高いことが分かります。また、ボーナスの平均支給額は、男性77.6万円で、女性の41.6万円でした。男女間での賃金格差がボーナス支給額にも反映されているようです。
 

ボーナスの使い道は約半数が貯金

全ての回答者614人に対して、物価高騰による消費活動への影響についても尋ねたところ、「消極的になった派」が65.8%を占め、その内訳は「とても消極的になった」が19.7%、「消極的になった」が18.2%、「どちらかといえば消極的になった」が27.9%でした。
 
また、冬ボーナスが支給されると回答した417人に対して主な使い道を尋ねたところ、表5の結果となりました。
 

使い道	割合
預貯金	47.9％
投資	22.0％
買い物	19.4％
旅行	17.6％

出典：Job総研「2023年 冬ボーナス実態調査」より筆者作成
 
全体として、ボーナスの使い道には慎重さ（預貯金）と積極性（投資）が共存していることが伺えます。多くの人が将来に備える一方で、現在の経済状況を利用して資産を増やそうとする姿勢も見られました。
 

2023年の冬ボーナスの平均支給額は66.5万円、中央値は55万円

日本人サラリーマンのボーナス額は、企業や個人によって大きく異なるため、一概にいくらとはいえません。もっとも、平均値や中央値といった統計を見ることで、全体の傾向を把握することができます。
 
Job総研の「2023年 冬ボーナス実態調査」によれば、多くの人が50万円前後のボーナスを受け取っています。調査結果からは、男性の支給額が女性を大きく上回っていること、ボーナスの多くは貯金に回されていることも分かりました。
 

出典

株式会社ライボ Job総研「2023年 冬ボーナス実態調査」（PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー