生命保険、他人にすすめられるままに加入はキケン!保険を検討するときのポイントとは

ファイナンシャルフィールド / 2019年9月18日 9時10分

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新入社員が、会社に出入りしている保険の営業担当から勧められるままに高額の死亡保険に加入するケースを見かけます。独身男性に高額の死亡保障は必要でしょうか? 死亡保障は遺族保障であることを理解していれば、高額の死亡保険に加入する必要性はないといえます。   生命保険に加入するときは、自分のライフスタイルに合わせた、現在・将来の保障ニーズを明確にすることから始めましょう。  

保険には「社会保険」と「民間保険」がある

どんなに気を付けていても、病気になったり事故に遭ったりするリスクは誰にでもあります。こうしたことが自分の身や家族に起こった時、精神的なダメージを受けるのは言うまでもありませんが、経済的なダメージも受けます。場合によっては、数千万円ということも。
 
このような場合に頼りになるのが保険です。病気や事故はいつ起こるかわかりません。もし、大黒柱に今、万一のことがあったら、遺された家族の生活費を貯蓄でまかなうのは難しいでしょう。
 
もし、保険に加入していたら、1回でも保険料を支払っていれば、大きな保障を得ることが可能になります。保険に加入するメリットは、貯蓄は徐々にお金が貯まっていくのに対して、保険は加入したときから大きな保障を得られる点にあります。「貯金は三角、保険は四角」と言われるゆえんです。
 
保険は、すべての国民が加入を義務付けられている「社会保険」(健康保険、厚生年金保険など)と任意で加入する「民間保険」があります。
 
「社会保険」は最低限の保障にすぎないので、「民間保険」で保障を上乗せするのが一般的です。つまり、「民間保険」は「社会保険」を補完するものと言えます。したがって、「民間保険」の保障額を決めるには「社会保険」の保障額を意識して決めることが大切です。
 
なお、「民間保険」には、終身保険・個人年金保険などの「生命保険」、自動車保険・火災保険などの「損害保険」、医療保険・傷害保険などの「第三分野」があります。
 

生命保険に加入するのは、どんな保障を得るため?

まず、どんな保障を得たいのか、加入目的を明確にしましょう。生命保険商品は、死亡保障・医療保障・介護保障・老後保障など、保障ニーズに応じてさまざまな種類があります。
 
例えば、死亡した場合の遺族の生活費に備えるのであれば、「定期保険」「終身保険」、病気やけがに備えたいのであれば「医療保険」「がん保険」など。介護に備えるのであれば「介護保険」「認知症保険」、老後資金に備えるのであれば「個人年金保険」「変額個人年金保険」など。
 
病気やけがに備えるという場合でも、自営業者のように働けなくなることによる収入減が心配な場合は「就業不能保険」のほうが「医療保険」よりも適しているかもしれません。
 
自分にどの保険が適しているか判断が難しい場合は、保障ニーズを明確したうえで、保険ショップなどの保険代理店にアドバイスをもらうと良いでしょう。
 

保障期間は? 保障額は? 保険料の払込期間・方法は?

保険の種類が決まったら、保障期間、保障額、保険料の払込期間・方法について検討します。保障期間については、生命保険の保障がいつからいつまで必要かを考えます。大きく、「終身(死ぬまで)」と「定期(一定期間)」があります。
 
例えば、死亡保障を考えるとき、子どもが独立するまでの期間の保障を厚くし、その後は葬式代程度あれば良いということであれば、葬式代は「終身保険(主契約)」で、子どもが独立するまでの保障は「定期保険特約」で備えることが考えられます。
 
子どもが独立するまでの期間も「終身保険」で備えることは可能ですが、貯蓄性が高いので、同じ保障額であれば「定期保険」に比べかなり保険料が高くなってしまいます。万一に備えるために、保険料の支払いが家計を圧迫するのは本末転倒です。保険料の支払い額も考慮して決めましょう。
 
保障額に関しては、先述した「社会保険」も考慮して決めます。例えば、必要な死亡保障額は、遺族の生活費、子どもの教育費、葬儀費用などの必要資金総額から、遺族年金や死亡退職金、預貯金など万一のときにあてにできる収入を差し引いた金額が目安です。
 
医療保険の必要額を考える場合、主な給付内容は入院給付金と手術給付金ですが、公的医療保険制度には、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が、あとで払い戻される「高額療養費制度」がありますので、これを考慮して必要保障額を決めましょう。
 
このように必要保障額を決めるときは、家族構成、収入、貯蓄額、子どもの年齢、そして加入している公的医療制度(健康保険、国民健康保険など)や公的年金制度(国民年金、厚生年金)を考慮することが大切です。
 
保険料の払込期間については、保障期間と同じにするのか(全期払い)、保障期間より短くするのか(短期払い)を決めます。短期払いは、10年や20年などのように年数を指定して支払う方法と、60歳までというように年齢を指定して支払っていく方法の2通りがあります。
 
終身保障の場合、給与収入があるときに払い込みが満了したほうが安心ですが、払込期間が短くなると毎月の保険料負担が大きくなります。生活費とのバランスを考えて決めましょう。
 
保険料の払い込み方法には、「月払い」「半年払い」「年払い」があります。基本的に、まとめて支払ったほうが保険料の割引があり安くなります。なお、契約応当日に「月払い」を「年払い」などに、「年払い」を「月払い」などに変更することも可能です。
 
執筆者:新美昌也
ファイナンシャル・プランナー

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