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がん保険に入る前に知っておきたい「がん死亡率」。昔に比べて治りやすくなっている?

ファイナンシャルフィールド / 2019年10月12日 9時30分

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日本人のがん罹患率は高い傾向にありますが、死亡率はどの程度かご存じですか? がんという病気を正しく把握するために、部位や年齢、性別ごとに死亡率をみていきましょう。

がんで死亡する割合は?

国立がん研究センターによると、2014年における日本人のがん罹患割合(『がん保険に入る前に知っておきたい「日本人のがん罹患率」』)は、男女ともに2人に1人となっています。
 
しかし、がんを原因に死亡した割合となると、少しデータが異なってきます。
○生涯がん死亡リスク(2017年)

※国立がん研究センター「最新がん統計」より
 
国立がん研究センターの「最新がん統計(2017年)」によると、一生涯のうち、全てのがんで亡くなる割合は、男性では「4人に1人」、女性では「7人に1人」となっています。
 
がんにかかる割合が男女ともに2人に1人なので、これを前提に、がんにかかり亡くなる割合を単純計算すると、男性で「8人に1人(12.50%)」、女性で「14人に1人(7.14%)」となります。
 
部位別では、2017年時点では、男性の場合、「肺がん」・「胃がん」・「大腸がん」の割合が高く、女性では「胃がん」・「結腸がん」・「大腸がん」・「膵臓がん」・「肺がん」・「乳がん」の割合が同じ2%でもっとも高くなっています。
 
・がん死亡割合は、男性で「4人に1人」、女性で「7人に1人」。
・がんに罹り、亡くなる割合は、男性で「8人に1人(12.50%)」、女性で「14人に1人(7.14%)」。
・部位別のがん死亡率は、男性の場合、「肺がん」・「胃がん」・「大腸がん」、女性の場合、「胃がん」・「結腸がん」・「大腸がん」・「膵臓がん」・「肺がん」・「乳がん」で高い。

 
次は、年齢・性別ごとにすべてのがんに対する死亡率を見ていきます。
 
○年齢・性別ごとのがん死亡率(2017年)

※国立がん研究センター「最新がん統計」より
 
がんの罹患率(国立がん研究センター「最新がん統計2014年データ」)は、男性の場合、60歳前後あたりから高まり、女性の場合、40歳前後から緩やかに増加していきます。
 
一方、がん死亡率(国立がん研究センター「最新がん統計2017年データ」)は、男性の場合、65歳を過ぎたあたりから、女性の場合、75歳を過ぎたあたりから高まる傾向にあるようです。
 
・がん死亡率は、男性では65歳以降、女性では75歳以降で高まる傾向がある。
 
それでは、年齢別・部位別のがんによる死亡数の割合を見てみましょう。
 
○年齢別・部位別のがん死亡数(2017年)

※国立がん研究センター「最新がん統計」より
 
男性では、40歳以上の全年齢を通じ、「肺がん」・「胃がん」・「大腸がん」が原因で死亡する割合が高いことがわかります。
 
これに対し女性では、40代、50代では「乳がん」を原因に死亡する割合が高く、それ以降、年齢が上がっていくにつれ、乳がんだけでなく、「胃がん」・「結腸がん」・「大腸がん」・「膵臓がん」・「肺がん」が原因で亡くなる割合が高い傾向を見て取れます。
 
・男性では「胃がん」・「肺がん」・「大腸がん」が、女性では「乳がん」だけでなく、「胃がん」・「結腸がん」・「大腸がん」・「膵臓がん」・「肺がん」が原因で死亡する割合が高い傾向がある。

まとめ

・がん死亡割合は、男性で「4人に1人」、女性で「7人に1人」。
 
・がんに罹り、亡くなる割合は、男性で「8人に1人(12.50%)」、女性で「14人に1人(7.14%)」。
 
・部位別のがん死亡率は、男性の場合、「肺がん」・「胃がん」・「大腸がん」、女性の場合、「胃がん」・「結腸がん」・「大腸がん」・「膵臓がん」・「肺がん」・「乳がん」で高い。
 
・がん死亡率は、男性では65歳以降、女性では75歳以降で高まる傾向がある。
 
・男性では「胃がん」・「肺がん」・「大腸がん」が、女性では「乳がん」だけでなく、「胃がん」・「結腸がん」・「大腸がん」・「膵臓がん」・「肺がん」が原因で死亡する割合が高い傾向がある。
 
がんについて知っておきたいことは、がん罹患率とがん死亡率の意味が違うことです。日本人の場合、男女を問わず、2人に1人ががんに「かかる」といわれています。
 
しかし、一方で、がんを直接の原因として「亡くなる」割合は、男性で8人に1人、女性で14人に1人という結果が出ています。
 
つまり、この意味は、たとえ、がんにかかったとしても、早期発見や治療技術の進歩、薬剤の開発などで、かつてと比べると、がんは治りやすくなっているということができるかもしれません。
 
がんについては、事前の備えと事後の対応の両面で考えていくことが必要ですが、がんにかかる前の備えをどうするか、がんにかかった後の生活環境の変化にどう対応するか、この2つが大きなポイントといえます。
 
出典:国立がん研究センター「最新がん統計」
 
執筆者:重定賢治
ファイナンシャル・プランナー(CFP)

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