結婚することで考えられるお金の使い方やメリット・デメリットとは?
ファイナンシャルフィールド / 2020年7月17日 10時10分
あなたは結婚していますか? 独身ですか? それともシングルマザー、シングルファーザーですか? 厚生労働省が2019年度の婚姻件数の年間推計を発表していますが、それによると、1年間に58万3000組が結婚するとして、離婚件数は21万組となっています(※1)。 現代では非正規雇用労働者も多く、給与、生活費などを考えると結婚しても生活できるのだろうか? あるいは、相手に気を遣うばかりで自分の趣味も自由にできなくなるのが嫌だから独身でいるなど、さまざまな理由で結婚しない人も増えています。 しかし、自分の家族が欲しい、子どもが欲しいなど結婚を希望している人も多いと思います。結婚する人、結婚しない人、人それぞれですが、今回は結婚をメリット・デメリットという観点から考えてみたいと思います。
結婚するメリットとは?
まずは結婚するメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。
1. 結婚することで生活費が抑えられる
当たり前ですが、結婚すると2人になります。でも生活費が2倍にはなりません。人数の違う世帯の家計の豊かさを図る方法として「等価可処分所得」を使って計算します(※2)。
世帯合算可処分所得÷√人数=必要な生活費
必要な生活費は2人ならば、「2」の平方根で約1.414倍にしか増えないのです。例えば新聞を毎月3000円で購読した場合、1人で読もうが、2人で読もうが、支払う金額は同じです。2人で読んでも6000円とはなりません。
2. 2馬力で働くと将来にゆとりがうまれる
夫婦2人で働くと、収入が2人分になります。収入が増えれば家計の蓄えも増やしやすくなります。計画的にライフプランをたてて、計画的に蓄えを増やすことによって心に余裕ができてくると思います。
お互いに社会保障制度、厚生年金に加入していくと、老後の生活の主軸になる年金も増えていきます。将来受給できる年金がいくらか分かれば、また老後にいくら積み立てておくと良いのか分かれば、不安も少なくなるでしょう。
厚生年金は、収入により保険料が決まります。将来の年金を増やしたいと思うのなら、スキルアップして収入アップを目指すのもいいですね。2人で働く意味を考え、2人でコミュニケーションをとり、将来の夢を語ることもできます。
3. もし、リストラにあっても2人なら大丈夫
新型コロナウイルス感染症により社会情勢が変化した現在のような環境の下で、例えば仕事がなくなり、どちらかが会社を辞めなくてはならなくなったとしても、夫婦で助け合うことができます。
この場合なら、一時的には収入が1人分になりますが、全く収入が途絶えることにはなりません。不安も減らすことができるでしょう。しかし、このような長期におよぶ大変な時期を乗り越えるためにも、やはり常日頃から緊急資金の蓄えは必要不可欠であると感じます。
結婚で考えらえるデメリットとは?
では、結婚するデメリットにはどんなものが考えられるでしょうか。
1. 価値観の違いから自由にお金が使えない
独身のときは自分の欲しいものはすぐに買えていましたが、結婚したら思うようにお金が使えなくなることもあります。結婚してすぐは楽しいことばかりです。
しかし、しばらくすると相手のことが良く分からなくなることもあるでしょう。当たり前のことです。育った環境も違いますし、考え方、価値観も違う2人が同じ屋根の下で暮らすわけですから、そういうこともあります。
2. 自分たちだけの生活ではなくなる
結婚後は2人だけで楽しく生活すればいいと思っているのなら、大きな間違いです。なぜでしょう。それはお互いに育った家庭があり、そこには家族が存在するため、お互いの親や兄弟とのつながりができてくるからです。
例えば、あなたの結婚相手の親族に大なり小なりの財産がある場合、親族にもしものことがあったとき、相続が発生するかもしれません。もし相手の親や兄弟と円満な関係でなかったら、ひょっとしたら「争族」になる可能性だってあります。
まとめ
結婚することのメリット・デメリットをお伝えしました。しかしながら、デメリットもメリットに変えることができると私は思います。
私の経験から、相手の親に対しても最初にはっきりと気持ちを伝えること、自分の親に対する気持ちと同じくすることで優しくなることができます。
実は私、最初に相手の親に「同じ屋根の下では暮らさない」と言いました。気持ちを伝えた上で同じ敷地内に家を建て、私が休みのときは一緒に買い物に行くなど、結構、良好な仲になれたと思います。
出典・参考
(※1)厚生労働省 令和元年(2019) 人口動態統計の年間推計
(※2)厚生労働省 国民生活基礎調査(貧困率) よくあるご質問
執筆者:上山由紀子
1級ファイナンシャルプランニング技能士 CFP®認定者
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