J実行委員は8割が反対…なぜJFAは秋春制移行を提案しているのか

19日のJ2山形対岐阜の試合も降雪に見舞われた

　日本サッカー協会(JFA)の田嶋幸三会長は20日、都内のJFAハウスでメディアブリーフィングを行い、秋春制へのシーズン制移行に関する提案の内容と、そのメリット等について説明した。21日に行われるJリーグ理事会では、この提案についても議論される予定だが、今月14日のJリーグ実行委員会では、(1)雪国での練習・試合・観戦等の環境整備(2)リーグ戦開催可能期間が約1か月短くなること(3)移行によるクラブ経営上のリスク(4)年度をまたぐことによるスタジアム使用調整――などを理由に、8割の実行委員が移行に反対の姿勢を示したとされる。

　JFA側は、2022年11月21日から12月18日まで開催されるカタールW杯が行われる2022年からのシーズン移行を提案している。2022年シーズンはW杯前のキャンプ期間などを踏まえ、10月上旬にはリーグ戦を終える必要があり、現在と同じ春秋制の場合、約7か月半の過密開催を強いられ、シーズン後は翌春まで長期間のオフとなる。シーズンを移行する場合、2022年が最適なタイミングであるのは間違いない。

　2022年から秋春制に移行する場合、2021年シーズンを1年半の長期にするか、2022年3月から5月まで特別大会を開催することで“空白期間”を埋める必要がある。Jクラブの経営を考えたとき、この半年の移行期間をどう有効活用するかは検討事項としている。

　秋春制移行の際、最大の問題として挙げられるのが冬場の降雪地域での試合開催だ。ただ、秋春制移行の場合も12月後半から2月前半までは中断期間を設けており、現行のシーズンと比較しても12月に2試合増、2月に1試合増となるだけと主張。何よりシーズン移行によって降雪地域の施設整備を加速させ、雪国に新たなスポーツ文化を創造することにつなげたいとの理念が根底にある。そのため中期的には降雪地域の練習場建設、除雪・融雪施設等の整備、長期的には降雪地域のスタジアム建設を目指し、JFAとしても国や自治体への働きかけ、資金的な援助にも積極的に取り組むとしている。

　Jリーグでは近年、夏場の猛暑の中での連戦による選手のパフォーマンス低下が大きな問題となっている。秋春制にすることで夏場の連戦を避け、試合のクオリティーを高めることにもつながる。また、9月、10月、11月というシーズン後半には国際サッカー連盟(FIFA)の国際Aマッチウィークも入っており、特に11月は今年もルヴァン杯決勝、ACL決勝、リーグ終盤戦という重要な試合と重なった。