スノーピークはキャンプブームを読み違えた…業績急拡大の反動でコロナ後に急落悪化

スノーピークのロンドン店（Ｃ）共同通信社

【企業深層研究】スノーピーク（上）

　株式市場では名前の通った企業の上場廃止が目立つ。非上場にするための費用を創業家も出すマネジメントバイアウト（MBO）という手法がとられる。今年に入ってからも、給食大手のシダックス、通信教育のベネッセホールディングス、大衆薬の大正製薬ホールディングスが上場廃止となった。食品の永谷園ホールディングスもMBOが成立し、今週27日に上場廃止となる。

　東京証券取引所が、「PBR（株価純資産倍率）1倍割れの解消」など上場企業に体質改善を要請したことが大きい。東証のお墨付きを得たアクティビスト（物言う株主）が社長交代や事業売却を迫るケースが増えてきた。

　それに危機感を抱いたのが同族企業だ。アクティビストの攻勢をかわすために上場廃止を選択した。それを手助けするのも、またファンドだ。

　アウトドア用品のスノーピークは6月19日、新潟県三条市の本社で開いた臨時株主総会で、株式の非公開化に向けた株式併合や定款変更などの議案を99.65％の賛成で可決した。承認を受け、7月9日、東証プライム市場を上場廃止になった。

　上場廃止後も山井太社長が経営にあたり、海外事業やM＆A（合併・買収）も活用したビジネス領域の拡大を図っていくとしている。

　スノーピークは2月20日、MBOにより株式を非公開にすると発表した。米投資ファンドのベインキャピタルが設立した会社が1株1250円でTOBを実施した。

　スノーピークはTOBへの応募推奨を決議。山井社長、山井氏の一族やその資産管理会社はTOBに応じず、ベインがTOBを完了したのちに、公開買い付けをしたものをスノーピークの親会社として株式交換を実施し、4月にMBOが成立した。

　ベインが投じた買収資金は480億円。新生スノーピークの株主構成はベインが55％、山井社長らの創業家が45％。株式非公開後も山井社長が経営にあたり、同族経営が維持される。

　ベインはスノーピークを支援し、企業価値を向上させていく。成長したスノーピークの株式を売却して利益を得るのが狙いだ。

　新型コロナ禍の影響で、空前のキャンプブームが起こった。3密（密閉・密集・密接）を避けるためにアウトドア活動が注目され、キャンプが人気を集めた。特に、2020年から22年にかけて、多くの人が新たにキャンプを始めた。

　キャンプブームを追い風にスノーピークの業績は急拡大した。コロナ前の19年12月期に142億円だった売上高は、20年同期に167億円（前期比17.6％増）、21年同期は257億円（同53.4％増）、22年同期には307億円（同19.7％増）にまで拡大した。

　だが、ブームは一過性で終わる。コロナによる行動制限がなくなり、旅行などレジャーが復活した23年、一気に暗転する。23年12月期の売上高は前期比16.4％減の257億円と急落し、純利益は同99.9％減の100万円にまで落ち込んだ。

　スノーピークの業績悪化をキャンプブームの終焉を象徴するものとして、大々的に報じた。

　山井社長は決算説明会で「20年以降、アウトドア業界全体がコロナの追い風を受けて急成長してきたが、巡航速度に戻った。その予測を見誤った」と反省の弁を述べた。

　MBOによる株式非上場の道を選択したのは、キャンプブームの反動で業績が悪化したからだ。

（有森隆／経済ジャーナリスト）