トヨタとスズキ、大山鳴動して鼠一匹すら出ず その２

遠藤功治（アドバンストリサーチジャパン マネージングディレクター）

「遠藤功治のオートモーティブ・フォーカス」

２ トヨタの大規模組織改革

その一方のトヨタですが、こちらにも大きな動きがありました。3月2日に発表された大規模組織改革・人事異動です。豊田章男社長が良くおっしゃるフレーズ、“変わらないのは悪”だと。ただそれにしてもトヨタというのは組織改革が好きなようで、過去5年間で3度の大きな改革を実施しました。第1回は2011年、トヨタ本体に連結子会社を加えて組織図を大きくした、第2回は2013年で、組織を第1トヨタ、第2トヨタ、レクサス、ユニットの4つに分けた、第3回目が今回で、7カンパニー制を導入、2つのビジネスユニットと本社機能に組織を分割した、ということになります。

トヨタは単独決算で従業員数約7万人、連結ベースで約35万人の大会社、これが大きな組織改革となれば、その対象者数は10万人を超えることにもなり、トヨタ自体のみならず、トヨタと取引する部品会社や素材会社、販社、流通・金融関係など、トヨタの内外に多大なる影響が出てきます。組織改革に伴うコストも膨大でしょう。仕事のやり方が変わる、レポーティングラインが変わる、当面は新しい組織体制に慣れる必要がある、また往々にして自分の仕事の範囲を先ずは守ろうとする、よって浸透するのに何年もかかるかもしれない。僅か2年前に大規模な改革があった訳で、これがまだ浸透しきっていないところに今回の組織改革ですから、現場は混乱するのではないか、等々、トヨタから見れば大きなお世話かもしれませんが、外から見ると、興味津々です。

今回の組織改革の趣旨は、“機能軸”から“製品軸”への転換です。部門間折衝が多く、意思決定が遅い、つまりコストがかかる、その過程を簡素化し、意思決定の迅速化を図る、“いい車を作ろうよ”と豊田社長は繰り返しますが、これを“いい車をより早く作ろうよ”ということでしょうか。今回の組織改革を見て気が付いたのは、やたらと英語とカタカナが多くなっていること。製品ごとに7つのカンパニー制に移行するのですが、その名前が、“先進技術開発カンパニー”・“Toyota Compact Car Company"・“Mid-size Vehicle Company"・“CV Company”・“Lexus International Co.”・“パワートレインカンパニー”・“コネクティッドカンパニー”となっています。日本人以外でもすぐわかるように？、いやいや、カタカナもあれば新設された先進云々のカンパニーは大半が漢字です。