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遺伝子を破壊した野菜や魚『ゲノム編集食品』は安全審査なし、発がん物質の発見も

週刊女性PRIME / 2021年10月11日 8時0分

※写真はイメージです

 9月15日に、「ゲノム編集食品」としては初めて、高GABAトマトの販売が始まりました。栽培した際の環境への影響、食品になった際の安全性は確認されないままでの販売です。

食卓に上がるゲノム編集食品

 このトマトを開発したのは筑波大学の江面浩教授で、同教授が立ち上げたベンチャー企業のサナテックシードが5月に栽培を開始し、一般向けにも苗の無償配布を始めました。そして収穫されたトマトの販売が始まったのです。

 販売を行っているのは、同社の親会社であるパイオニアエコサイエンス社で、同社は年内にこのトマトを加工したトマトピューレを販売することにもしています。

 ゲノム編集食品は、「ゲノム編集技術」を用いて作り出された食品です。その技術とは、さまざまな遺伝子で成り立つDNAを標的とする場所で切断して、遺伝子を破壊する技術です。

 そうして破壊することにより、特定の物質を増やす操作が行われています。トマトでは「GABA」という成分を増やしていますが、これは血圧を下げるなど健康にいいとされる物質です。

 外国に目を転じて見ると、いまゲノム編集作物として栽培が行われているのは、米国での高オレイン酸大豆だけです。その大豆を原料に食用油が作られています。これも健康によい脂肪酸のオレイン酸を増やしたことが売りになっています。最初に登場したゲノム編集作物は、人々の健康志向に合わせたものといえます。

 日本ではそのほかにも、収量の多い稲や有害物質を含まないジャガイモが、茨城県にある農研機構の圃場(ほじょう)で栽培試験が行われている最中です。

 これに続いて、登場することになったのが魚のマダイです。厚労省は9月17日に専門調査会で、市場への流通にゴーサインを出しました。

 ゲノム編集技術で肉厚にしたマダイで、開発したのは京都大学の木下政人准教授と近畿大学の家戸敬太郎教授です。この2人は共同でベンチャー企業のリージョナルフィッシュ社を立ち上げ、同社が養殖・販売を行います。

 魚の開発は、ほかにも佐賀県唐津市にある九州大学の養殖場で大賀浩史助教が養殖しやすくしたマサバを誕生させ、長崎市にある国立の研究機関の養殖場で樋口健太郎研究員らが、同じく養殖しやすいマグロを誕生させています。

 さらには徳島大学の三戸太郎准教授と同大学発ベンチャーのグリラスが、成長の早い食用コオロギを開発しています。このようにさまざまな作物や動物食品の開発が進められており、これらが続々と食卓に登場することが予想されます。

遺伝子組み換え食品との違いは?

 このゲノム編集食品ですが、これまでの遺伝子組み換え食品に比べて、どのような違いがあるのでしょうか。

 遺伝子組み換え技術は、ほかの生物の遺伝子を挿入することで行う生命の改造です。例えば、成長が早く大きくなる魚を開発するためには、大きくなる魚の成長ホルモンをつくる遺伝子を挿入して開発してきました。

 一方、ゲノム編集技術は、標的とする遺伝子を壊す技術です。ゲノム編集魚の場合、成長を抑制している遺伝子を壊すことで、大きくて肉厚の魚を誕生させています。

新たな発がん物質が生まれたケースも

 ゲノム編集技術では、このように遺伝子を壊すことで特定の栄養分を増やしたり、成長を早めたりでき、さまざまな作物や動物で開発が進められています。

 しかし遺伝子はとても大切な命の情報です。壊してよい遺伝子はなく、壊すことで意図的に障害や病気をもたらします。また、遺伝子を壊すことで思いがけない毒性を持ったり、アレルギーを生じさせたりする危険性がありますが、このような毒性を評価する研究はこれまでに行われていません。

 さらに問題になっているのが、『オフターゲット』と呼ばれる標的以外の遺伝子を壊す現象が起きてしまうことです。この場合、どのような影響が出るかわかりません。これは食品の安全性にとって大変な脅威です。

 未知のリスクを考えるうえで参考になるのが、ゲノム編集技術と同じく遺伝子を切断する『RNA干渉法』を用いたジャガイモの例です。

 この技術は発がん物質や変色を抑制する目的で開発されましたが、結果的に、予想外の発がん物質が生まれたことが開発者の内部告発によって明らかにされています。

 ゲノム編集食品は、遺伝子組み換え食品のように環境影響評価を行う必要がなく、食品としての安全性の確認も、また表示も必要ありません。届け出も任意であるため、開発されればすぐに栽培や流通が可能になります。

 今回のトマトやマダイは、開発企業が届け出を行い、表示もするようですが、基本的にはそれをしなくてもよい仕組みになっているのです。

 国は規制をしなかった理由について、“遺伝子を壊したかどうか、作られた食品から検証ができないから”だと述べています。しかし、それは理由になりません。開発企業に対して、壊した遺伝子がどこかを示させればいいだけの話ですから。

 厚労省が届け出を義務づけなかったため、食品表示の前提条件がなくなり、消費者庁も食品表示をしないという決定をしました。表示がないと、目の前のトマトやマダイがゲノム編集技術を用いて遺伝子を操作した食品かどうかを知ることができません。

 また農家が購入する種苗(しゅびょう)にも、家庭菜園用に販売している種苗にも表示がありません。このままでは農家や一般の人が知らないうちに栽培してもわからないのです。

 遺伝子組み換え作物の場合は、国内での栽培が行われていませんので、問題は起きなかったのですが、今回は国内で種苗が販売されるため、栽培したくなくても栽培してしまう可能性が出てきたのです。

ゲノム編集食品を避ける方法は?

 ゲノム編集食品は現在、日本ではトマト、米国では大豆の栽培が行われているだけですが、間もなくこれにマダイが加わります。今後も国内でさまざまなゲノム編集作物や魚、家畜が登場することが予想されます。

 米国でも続々と新たな作物や動物が開発されており、そう遠くない日に私たちの食卓に登場するかもしれません。規制がないため、知らないうちに食べることもありえます。

 それを避けるために、消費者や農家の団体の間で、種苗への表示を求める声が強まり、署名も広がっています。種苗に表示されれば、農家が間違って栽培することもなく、食品になる際もわかるからです。この署名運動の広がりを受けて、農水省も種苗への表示について検討を開始することになりました。

 さらには、国の結論を待っていたのでは遅いという消費者や農家の声を受けて、自主的に表示を行う取り組みも始まりました。

 それが『OKシードマーク』で、種苗にゲノム編集など遺伝子操作をしていないことを示しています。いくつかの生協でも、食品に「遺伝子組み換えやゲノム編集といった遺伝子を操作していません」という自主的な表示を行う取り組みが始まろうとしています。

 今すぐにできる対策もあります。トマトは『シシリアンルージュ』というミニトマトの遺伝子を操作し、GABAが多いことを売り物にしていますので、健康によいとかGABAが多いといったキャッチフレーズに気をつけてください。

 大豆に関しては、国産であれば安心です。食用油では高オレイン酸を謳っているものは要注意。魚はマダイの国内養殖には気をつけましょう。外食の場合は店の人に確認してみてください。

執筆/天笠啓祐(あまがさ・けいすけ)●ジャーナリスト。日本消費者連盟の共同代表のほか、市民バイオテクノロジー情報室で代表を務め、環境・食品問題に取り組む。近著に『ゲノム操作と人権』(解放出版社)

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