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日本の風俗業界へも一帯一路を敷く中国人 対象的に日本での風俗利用に消極的な韓国人

TABLO / 2018年9月19日 16時0分


 今年、2018年の訪日韓国人数はおよそ800万人に上ると推定されている。人口約5100万人の国だから、約6人にひとりが訪日する計算となるワケだ。こんな実情から「口では反日、心は親日」あるいは、アニメやエロコンテンツの人気を皮肉り「上半身は反日、下半身は親日」などと韓国内からも揶揄もされている。

 そんな状況を考えると、性風俗業界にもインバウンド効果がもたらされそうだが、実は韓国人に限ってはあまり日本の風俗で遊ぶということがポピュラーにはなっていないようだ。これが中国人だと話は別で、迎え入れる風俗側もHPは英語と並んで、中国語(北京語)での案内がなされている。
 もっとも、風俗業界がインバウンドを狙った当初は、ハングルでの案内も見られたのだが、いまはほとんどが欧米・中国人向けになっていることを考えると、やはり需要がなかったと考えるべきだろう。

 ついでに、需要が増えている中国人絡みで言えば、昨年、渋谷で中国人観光客相手のデリヘルが摘発される事件があったが、働く女性たちのほとんどが中国人だった。日本の繁華街にありながら、客も中国人、働く風俗嬢も中国人、さらに店側のブローカーにも中国人が関係していたという。要するに中国人だけで経済が回っていたのである。言ってみれば、習近平主席が提唱する「一帯一路」の風俗版であり、逞しいと思うと同時に、ある種の脅威も感じないではない。

 その反面、前述したように韓国人の日本における風俗利用はけっして多くない。中国人のように自国の女性がいないのか? というとそういうワケではない。実は、韓国は売春輸出に関して自他ともに認める"先進国"であり、日本にも多くの女性が働いている。かつての韓国エステブームほどではないが、韓国デリバリーヘルス(通称・韓デリ)は、スタンダードな形態であり、その抜群のスタイルと熱心なサービスで人気も高い。

 ところが、そこで働く女性たちはあくまで日本人相手に商売をしているのであって、自国の男性を歓迎しているワケではないのだ。ここら辺が、金になるなら同国人でもまったく構わないという中国人との差とも言えよう。もちろん、日本の風俗店は働く女性(=風俗嬢)の意思が最優先なので、波風を立ててまで金儲けをしようとは思わない。ハングルでの風俗案内がほとんどないのも、案外そんなところが影響しているのかもしれない。

 もうひとつ付け加えるならば、韓国社会には日本と同様に根強い"ミソジニー(女性蔑視)"があり、それに対抗するためのフェミニズム巨大掲示板(メガリアなど)も存在する。言い換えれば、権利としての売春はフェミニズムの範疇であり、その行使権と恩恵は他国の男性にのみ与える、ということ。こうして考えてみると、韓デリなどの韓国人風俗もまた、それなりに深いものに思えてくる。(取材・文◎鈴木光司)

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