「EVを手軽な価格に」 トヨタ先行投入？ ホンダ・日産が猛追！ EV普及の鍵は全固体電池か

2021年4月23日、ホンダの代表取締役に就任した三部敏宏氏は次世代電池といわれる「全固体電池」の開発に言及しました。すでにトヨタが2020年代前半に投入すると名言していますが、各社は全固体電池搭載車をどのタイミングで投入するのでしょうか。

■次世代電池といわれる全固体電池とは？

　昨今、電動化が進むなかで、電動車が普及しています。そうしたなかで、常々の課題となるのが電池性能の向上です。
　
　2021年時点では、リチウムイオン電池が主流となっていますが、航続距離や1回あたりの充電時間が課題となっています。
　
　そうしたなかで、次世代電池として全固体電池の開発・製品化を各メーカーが進めていますが、現状はどうなっているのでしょうか。

　世界中の自動車産業が製品化を期待する全固体電池とは、従来のリチウムイオン電池において課題となっている安全性を向上させることが期待されています。

　リチウムイオン電池は、燃えやすい有機電解液を用いていますが、全固体電池はその名のとおり、固体電解質となる燃えづらい電池となるため、高い安全性が期待されます。

　また、現在開発されている全固体電池は、リチウムイオン電池の2倍以上の性能を持ついわれ、航続距離と充電時間についても大きく向上するようです。

　このようにメリットが多い全固体電池について、トヨタの豊田章男社長は世界最大級の家電見本市「CES 2018」にて、次のように述べています。

「私たちは、全固体電池の開発にも取り組んでいます。この技術は、電池をより小さく、そして軽くでき、何よりお客さまと自動車メーカー双方にとってより手軽な価格にすることができると考えています」

　トヨタは国産メーカーのなかでも早い段階で全固体電池の開発に取り組んでいるといわれており、2010年11月に「全固体電池は、粒子間抵抗の低減に成功し、小型パッケージングが期待できる電池の全固体化に向けて一歩前進」と明かしています。

　その後、2012年9月に「電解質性能が世界最高レベルの新たな固体電解質を開発。これにより、イオンの流れやすさを向上させることに成功し、出力密度を5倍に向上」と進捗状況を公表。

　そして、実際の製品化に関しては、2017年12月には「次世代電池として性能向上が期待される全固体電池を2020年代前半での実用化を目指し開発を進めています」と明らかにするなど、次世代電池の登場が注目されてきました。

　直近では、2020年2月3日に、トヨタとパナソニックは車載用角形電池事業に関する合弁会社となる「プライム プラネット エナジー＆ソリューションズ株式会社」を設立。車載用全固体電池の開発・製造・販売を展開するとしています。

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　一方で、海外メーカーも全固体電池の開発を進めており、2021年1月9日には中国のEVメーカー「NIO」がセダンタイプの新型EV「ET7」を発表し、2022年には、全固体電池を搭載可能とする仕組みを展開予定だといいます。

　このように、全固体電池は今後2年、3年後には実際の市販車に搭載されて登場する可能性が高くなってきています。

■日産、ホンダも全固体電池に言及！ いつ投入予定なのか？

　日産は2021年1月27日、2050年までに事業活動を含むクルマのライフサイクル全体におけるカーボンニュートラルを実現するための、新たな目標を発表しています。

　そのなかに「よりコスト競争力の高い効率的なEVの開発に向けた全固体電池を含むバッテリー技術の革新」という内容を盛り込んでいます。

　また、全固体電池の投入時期は「2020年代後半に出せるように考えている」と明かしています。

　日産では、早くからEVや電動化に力を入れており、2010年にEVの「リーフ」を発売。2016年からは電動パワートレイン「e-POWER」を展開しています。

　また、2021年中頃には新たなEVとしてSUVタイプの「アリア」の発売を予定するなど、世界的な電動化をけん引している存在といえます。

日産は2021年中頃に新たなEVとして「アリア」を投入予定。今後もEV市場をけん引するのか？

　一方で、ホンダは2021年4月23日に、4月1日より同社の代表取締役に就任した三部敏宏氏が、電動化に関する説明をおこないました。

　ホンダは2050年にすべての製品と企業活動を通じて、カーボンニュートラルを目指すとしており、「先進国全体でのEV、FCVの販売比率を2030年に40％、2035年には80％」、そして「2040年には、グローバルで100％」を公言しました。

　そうした電動化が進むなかで、日本市場においては、電気自動車（EV）、燃料電池車（FCV）の販売比率を「2030年に20％、2035年に80％、2040年に100％」を目指すとしています。

　また、2030年には「ハイブリッド車（HV）を含めて100％電動車とする」と掲げており、ホンダの日本市場でもっとも売れている軽自動車に関して、「2024年に軽自動車のEVを投入する」と明かすなど、HV・EVによる軽自動車の電動化も進めていくようです。

　さらに、電池の高まる需要に対して調達は国内産業の発展にも寄与できるよう、日本での地産地消を目指すといい、全固体電池に関して三部敏宏氏は就任会見で以下に述べています。

「EVの高い商品競争力を確保するため、高容量、低コスト化を実現する次世代バッテリーとして、全固体電池の研究を独自に進めており、今期、実証ラインでの生産技術の検証に着手します。

　この全固体電池は、2020年代後半のモデルに採用できるよう、研究を加速していきます」

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　全固体電池に関しては、トヨタやNIOが先行して市場投入すると見られ、その後日産やホンダなど、各自動車メーカーが猛追してくると予想されます。

　前出の豊田章男社長のコメントにあるように、EVの普及には「手軽な価格」が鍵を握るといえそうです。