キンタラ・セラピューティクス、TuHURAバイオサイエンスとの合併提案を完了させるため、株主に対して木曜日までに議決権を行使するよう促す

将来予想に関する記述

本プレスリリースには、キンタラおよびTuHURAの現時点の予想に基づく将来予想に関する記述が含まれています。本通知には、1995年私募証券訴訟改革法の定義における「将来予想に関する記述」が含まれています。将来予想に関する記述は、「信じる」、「かもしれない」、「だろう」、「推定する」、「継続する」、「予期する」、「意図する」、「できる」、「すべきである」、「するだろう」、「予測する」、「計画する」、「期待する」、「目標とする」、「求める」、「将来」、「可能性がある」などの用語や、これらの語の否定形または複数形、あるいはそれに類似する表現によって識別されます。このような将来予想に関する記述の例として、キンタラまたはTuHURAの経営陣が将来に関して持つ期待、希望、信念、意図、または戦略に関する明示的または黙示的な記述が含まれますが、これに限定されません。具体的には、提案された本合併およびそれに関連する予想される効果、認識される利益や機会、関連するタイミングに関する記述、臨床試験や研究開発プログラム、特にTuHURAのIFx-Hu2.0製品候補や新規の二機能性ADCに関する期待やこれらに関連する進展や結果、これらの試験や研究から得られる結果の予想されるタイミング、資本リソースの使用に関する期待、最終合意の締結に関連して完了した資金調達からの純収益および統合会社の資本リソースが予定されている業務をどの期間にわたって支えるかに関する記述、また統合会社の株式がナスダックキャピタルマーケットで取引されると予想されることに関する記述が含まれます。これらの記述はあくまで予測に過ぎません。キンタラおよびTuHURAは、これらの将来予想に関する記述を主に、当時の将来の出来事に対する現時点での期待および予測、ならびに経営陣の信念や仮定に基づいています。将来予想に関する記述は、多くのリスクや不確実性の影響を受けるもので、その多くはキンタラおよびTuHURAが統制できない要因や状況に関するものです。また、様々な要因により、将来予想に関する記述で明示的または暗示的に示された内容と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。要因には以下が含まれますが、これらに限定されません。(i) 本合併の完了または成約に必要な条件が満たされないリスク、特に本合併に対するキンタラの株主の承認が得られない可能性、(ii) 本合併の成約時期や、キンタラおよびTuHURAが本合併によって予定されている取引を完了できるかどうかの不確実性、(iii) キンタラおよびTuHURAがそれぞれの営業費用や本合併に関連する費用を正確に見積もる能力に関連するリスク、また成約の遅れが統合後の会社の予想される資金に与える影響、予想外の支出や費用が統合会社の資金を減少させる可能性、(iv) キンタラまたはTuHURAが本合併を終了させる原因となり得る事象、変化、その他の状況や条件の発生、(v) 本合併の発表または進行中であることがキンタラまたはTuHURAのビジネス関係、業績、全体的なビジネスに与える影響、(vi) 本合併に関連する費用、(vii) 本合併契約またはこれに関連する取引に関連してキンタラ、TuHURA、またはそれぞれの取締役や役員に対して提起される可能性のある法的手続きの結果、(viii) キンタラまたはTuHURAがそれぞれの知的財産権を保護する能力、(ix) 本合併に対する競合の対応、(x) 本合併による予想外の費用、料金、または経費、(xi) TuHURAとキンタラの統合ビジネスが成功するかどうか、(xii) 法的、規制的、政治的、経済的な発展の動向、(xiii) キンタラの2023年6月30日に終了した会計年度の年次報告書フォーム10-Kの「リスク要因」セクションおよび本合併に関連してSECに提出されたフォームS-4の登録届出書に記載された追加リスク。追加の仮定、リスク、および不確実性については、キンタラの登録届出書、報告書、その他SECへの提出書類に詳細に記載されており、これらはキンタラのウェブサイトおよび www.sec.gov で確認できます。従って、将来予想に関する記述を将来の出来事の予測として依拠すべきではありません。キンタラおよびTuHURAは、将来予想に関する記述に反映された出来事や状況が実現する、または発生することを保証できず、実際の結果が将来予想に関する記述で予測されたものとは大きく異なる可能性があります。本通知に記載された将来予想に関する記述は、当該記述がなされた時点での出来事のみに関連するものです。適用される法律または規制によって要求される場合を除き、キンタラおよびTuHURAは、将来予想に関する記述を、その記述が行われた日以降の出来事や状況を反映するように更新する義務や、予期しない出来事の発生を反映する義務を負いません。投資家は、以前に発表された「将来予想に関する記述」が更新されない場合でも、その記述が再確認されるとは限らないと考えるべきです。