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社説:オミクロン株 際立つ感染力を侮るな

京都新聞 / 2021年12月21日 16時0分

 世界では、急速に主流となりつつあるようだ。

 世界保健機関(WHO)が、新型コロナウイルスの「懸念される変異株」に、デルタ株に続き指定したオミクロン株である。

 その存在を、先月初めてWHOに報告した南アフリカでは、今月に入って、デルタ株からオミクロン株への置き換わりが、ほぼ完了したとみられている。

 ゲノム解析をすると、すべてオミクロン株だったという。

 これが、日本を含む約90の国・地域に拡大した、とされる。

 感染がやや落ち着いた状況にあっても、これまで以上に警戒を強めねばなるまい。

 欧米諸国では、市中での感染が加速している。

 英国では、1日当たりの新規感染者が、連続で1万人を超えてしまった。

 首都ロンドンを中心に、勢いを増しており、市長は公的機関の態勢を強化する「重大事態」を宣言した。

 感染拡大によって医療機関職員の欠勤が急増し、消防や警察を含む総がかりの対応が必要となったからだ。

 このように深刻な状況を招いた大きな要因は、感染力の際立つ強さだろう。

 米国の疾病対策センター(CDC)が、初期のデータを調べたところ、「約2日間で新規感染者が倍増する」と分かった。

 気になるのは、感染しても重症化しにくいのではないか、との楽観論が一時、各方面でささやかれたことである。

 仮にそうだとしても、これほど感染力が強いと、急なまん延によって、再び医療体制を圧迫する可能性が極めて高い、とWHOは警告している。

 各国の感染状況を見極め、水際対策の強化を継続したうえで、医療体制については万全の備えをしておく必要があろう。

 オミクロン株に対しても、既存のワクチンが有効であるとの研究結果が、出始めている。

 米ファイザーによると、3回接種すれば、感染を防ぐ中和抗体の量が大幅に増えるそうだ。英保健当局も、追加接種で発症を7割以上防げる、という初期調査の結果を発表した。

 日本政府は、水際対策を少なくとも来年初めまで継続し、ワクチンの3回目接種を前倒しする方針を打ち出している。

 可能な限りの対策を用意するよう、強く求めておきたい。

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