にわかに注目を集め始めた「フラワーバレンタイン」

マイナビニュース / 2018年2月14日 17時40分

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●年間イベントのひとつの浮上策は?
この記事が掲載される2月14日、例年の行事である「バレンタインデー」だ。もうすぐ仕事を終え、帰り際にチョコレートを購入し、配偶者や好意を寄せる相手に贈ろうと考えている方も少なくないはずだ。

しかし、このバレンタインデー、近年はパッとしなかった。以前は、2月に入ると菓子メーカーが多数の広告を打つことで、「もうそんな時期か」という感覚を呼び覚ませていた。もちろん、コンビニではギフト用チョコレートのコーナーが設けられたり、駅ナカのショップや百貨店ではスタッフが呼び込みなどをしたりしている。だが、バレンタインデーに以前の存在感はない。
○義理チョコによる功罪

まず、ビジネスシーンにおいての習慣が薄れてきた。かつては「義理チョコ」と呼ばれるものを配るのが当たり前のように感じたが、最近は「社員間における虚礼廃止」という方針を採る企業が増えてきた。それはそうだろう。たとえ安価な義理チョコとはいえ、複数の男性に配るとなれば、金銭的な負担になる。一方で、ホワイトデーにお返しをするという男性はあまり多くない。

また、イベントの嗜好が変化してきているのも一因といえる。近年はバレンタインデーよりもハロウィン、イースターなどに若い世代は熱中している。好意を持つ相手と1対1で過ごすよりも、大勢で盛り上がるイベントのほうが注目されているのだろう。

こうした、傾向について、やはり義理チョコに功罪はあると思う。義理チョコはバレンタインデーの一般化に寄与したが、贈るほうからすれば金銭的負担だ。しかも言葉は悪いが、「贈りたくない相手」にも配らなくてはならい。ゴディバが義理チョコに対するネガティブキャンペーンを展開していることも知られている。

では、感謝を表したい相手、好意を伝えたい相手にギフトを贈るという本来の目的になるとどうだろう。もちろん高価なチョコレートを贈るというのが本筋だろうが、さまざまなギフトの可能性が出てくる。そのうちのひとつが「フラワー」だ。

●花束を贈る男性は増加傾向
実はフラワー業界は長いこと硬直してきた。硬直というと聞こえは悪いが、要は長期間一定の水準で売り上げがあり、生花店はおのおので「街のビジネス」として成り立ってきた。ただ、この状況がいつまでも続くとは限らない。たとえば冠婚葬祭。一昔前はこうした際には生花が多く飾れることが多かったが、今ではその習慣も下火になりつつあるという。
○協議会設立で消費拡大・需要喚起を目指す

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