Windowsにきわめて重大な脆弱性、ただちにアップデートを

マイナビニュース / 2020年1月15日 12時10分

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United States Computer Emergency Readiness Team (US-CERT)は1月14日(米国時間)、「Microsoft Releases January 2020 Security Updates|CISA」において、Microsoftの複数のソフトウェアに脆弱性が存在すると伝えた。

これら脆弱性を悪用されると、遠隔から影響を受けたシステムの制御権が乗っ取られる危険性があるとされており注意が必要。深刻度が緊急に分類されるものが含まれており、迅速な対処が望まれる。

アップデートに関する情報は次のページにまとまっている。

January 2020 Security Updates|Release Notes|Microsoft
Security update deployment information: January 14, 2020|Microsoft

修正対象となった脆弱性のいくつかは深刻な問題を引き起こすとし、Cybersecurity and Infrastructure Security Agency (CISA)は「CISA Releases Emergency Directive and Activity Alert on Critical Microsoft Vulnerabilities|CISA」において、脆弱性に関する情報がまとまったページを紹介するとともに、チェックするように呼びかけている。

Critical Vulnerabilities in Microsoft Windows Operating Systems|CISA
WINDOWS VULNERABILITIES THAT REQUIRE IMMEDIATE ATTENTION|CISA
VU#335217 - Multiple caching service providers are vulnerable to HTTP cache poisoning
VU#491944 - Microsoft Windows Remote Desktop Gateway allows for unauthenticated remote code execution
VU#849224 - Microsoft Windows CryptoAPI fails to properly validate ECC certificate chains
cyber.dhs.gov - Emergency Directive 20-02
National Security Agency - Patch Critical Cryptographic Vulnerability in Microsoft Windows Clients and Servers

今回のアップデートでWindows 7に対するセキュリティアップデートの提供は終了となる。Net Applicationsの調査結果によると、2019年12月の時点でWindows 7のシェアは26.64%と、デスクトップ向けオペレーティングシステムの4台に1台の割合でWindows 7が動作していると見られている。日本にもWindows 7のシェアは20%ほど存在すると推測されており注意が必要。

セキュリティサポートが終了したオペレーティングシステムはサイバー攻撃の対象となりやすい。迅速にセキュリティサポートが提供されているほかのオペレーティングシステムへ移行することが望まれる。
(後藤大地)

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