メディアから見た建設産業の近未来像とは

建設はBtoBのビジネスですが、最終的な発注者やユーザーはCになります。一般人や社会に向けた意識を高め、自分たちの仕事を発信することも大切です。専門紙ではありますが、一般市民への魅力発信にも貢献していきたいと思っています。

野原: BtoCの視点はおっしゃる通りで、みんなが意識し始めているところだと感じています。上場ゼネコンなどでは、メディアを通した発信を増やしていて、基本的な認知の底上げに努めています。一方で、この産業の印象や認知度をどのように変えていくか、一般消費者とのギャップもあり、さらなる取り組みが求められます。

●クリエイティブかつダイバーシティな産業への変革
野原: 最後に、建設産業の将来像についてお聞きします。建設産業に関わる誰もが、楽しく、クリエイティブに働け、課題を乗り越え、かつての輝きを取り戻すために必要なことは何だと思われますか。 また、その中でのメディアの使命や役割はどのように変わっていくのでしょうか。

佐藤: 引き続き、技術開発や技術革新が求められます。人手不足の解決策としての生産性向上、品質の確保はもちろんですが、中でも現場の安全に寄与する技術が必要でしょう。牧野さんがおっしゃった新4Kの取り組みは当然ながら、その前に旧3K（キツイ、キタナイ、キケン）を本当の意味で払しょくする、現場で労働災害を起こさない技術を確立させないといけません。

われわれメディアの基本姿勢は大きく変わりませんが、ICTなどを十分に活用しながら今後もより速く正確に深く情報を提供していきたい所存です。また、電子版や動画ニュースも充実させ、建設産業を志す高校生や大学生に、仕事の魅力を伝えられるコンテンツづくりを使命にしたいと思います。

橋戸: 佐藤さんのご意見に加えるとすると、建築や都市が持つ情報を活用していくことも重要だと思います。2020年にPLATEAU（※8）というプロジェクトが発足していますが、建築や都市の情報を活用できる仕組みができると面白いと思います。

建築は日々、多くの人が使うものなので、そこから得られる情報は膨大かつ多様です。現在は、センサーの性能向上や画像解析技術など、情報を収集し整理する技術も充実してきました。

プライバシーへの配慮など、クリアすべき課題はありますが、建築以外の分野の方々との協業も生まれると思いますし、人々の行動が情報として視覚化できると、多様な方々へ配慮した建築も生まれるのではないでしょうか。2021年には建築情報学会が設立されるなど、情報活用に向けた取り組みは始まっていますので、そういった活動についても、誌面で紹介できればと考えています。