メディアから見た建設産業の近未来像とは

また、クリエイティブと言うとデザインに関わる業務を思い浮かべることが多いと思いますが、業種を問わずクリエイティブな側面はあると思っています。施工計画を考え、どうやって現場で配筋を納めようか、と思考を巡らせることも創造的な行為だと思います。そういったさまざまな創意工夫を雑誌として紹介したいと考えています。

※8　PLATEAU：国土交通省が主導する日本全国の3D 都市モデルの整備・オープンデータ化プロジェクト。スマートシティをはじめとしたまちづくりのDXを進め、人間中心の社会を実現することを目指し、国土交通省がさまざまなプレイヤーと連携して推進している

牧野: DXを取り入れて生産性を高め、働き方改革を進めることが必要です。グローバルに展開する外資系コンサルタントから、日本では経営層が貪欲にデジタルの知識を得て変革への経営判断を下すケースが少ないと聞きました。前向きに変化することに対する必要性を自覚し、リスキリングなど学びを通じて自信を持って物事を進める。そういう姿勢が求められるのは建設産業も同じではないでしょうか。

現状では仕事量がありますが、人口減少や財政制約などを考えると、中長期的に同じ状況が続くとは思えません。そういう共通認識はあるように思いますが、現場の繁忙が続く中で、変わるタイミングをつかめていないように感じます。2024年を起点に、自ら変革を主導する攻めのムーブメントを起こしていきたいですね。

建設産業の中を変えることは必要ですが、外にも目を向けなければなりません。脱炭素に取り組んで持続可能な地球にしていくことも大事です。建築設計の分野で、人間と自然環境がより良い形で共存していくための「リジェネラティブ（環境再生）デザイン」という考え方が言われています。より少ないエネルギーで再生産しながら豊かな暮らしを維持できる社会へと建設産業から変化を起こしていく。そんな前向きな産業は魅力的で、きっと
優秀な人材も集まってきます。

大企業に加えて、地元企業でDXを取り入れていきいきと活躍されている若手経営者もいらっしゃいます。そうした変革者を取り上げて盛り上げていきたいと思っています。

今の若い世代は、社会貢献に対する感度が高いと言われます。とても良い変化ですよね。建設産業は、社会や地域に貢献してきました。その大切さは時代が変わっても揺らぐことはありません。建設産業には変革が求められていますが、それと同時に、社会を守り続けるための地道な工事や災害対応など普遍的な役割も存在します。専門紙として「変わるべきこと」と「変えてはいけないこと」の両面を伝え続けていきます。