大河原克行のNewsInsight 第329回 VR/XRは成長領域、HTC VIVEの日本戦略は？ VIVE Focus新モデルを市場投入

日本におけるこれまでのVRおよびXR事業が、約8割がコンシューマ用途であったが、VIVE Focus Visionの投入により、法人向け比率を約5割にまで高めていく考えを示す。

つまり、VIVE Focus Visionの投入は、日本におけるHTCのXRビジネスを、新たなフェーズへと投入させるものになる。

とくに注力するのが、多くの人数での利用するシーンだ。

具体的には、学校での利用や、複数の社員が参加するトレーニングなどがある。LBEもそのひとつで、あらゆる場所をつないで同じエンターテイメントコンテントを体験したり、一緒にゲームを行ったりできる。そのため、数1000万円規模の箱モノ投資をすることなく、没入型の新たな体験が可能になる。

「VIVE Focus VisionとVIVE Business +によって、どこででも、バーチャル空間を利用したゲームセンターが開設できる。VTuberのXRライブも簡単に開催することが可能である。多くのビジネスが期待できる。なかでも、LBE分野は徹底して取り組んでいく」と意気込む。

また、堅牢性を生かして、工場設備の遠隔操作や、防衛産業および航空宇宙産業、警察や消防でのシミュレーション用途、トレーニング用途でも活用が期待できるとする。

HTC グローバルプロダクトマーケティングマネージャーの政田雄也氏も、「VIVE Business +を利用することにより、ビジネスシーンにおけるXR導入や運用が簡単になる。少人数のオペレーションや、専門知識がない利用者でもデバイスを使いこなすことができる。仮に、XRが必要とされるシーンが過酷な環境でも、安心して利用できるように進化している。ストラップやフックの素材を強化し、取り換えやクリーニングを行いやすくしている点も、ビジネスシーンでは有効である。高度なトラッキング機能で、シミュレーションや訓練、アミューズメントシステム、化学や医学を加速するトレーニングでの利用も可能だとみている。ビジネスにとって理想のプラットフォームであり、新たなXRとMRの未来を、ビジネスとゲーム活用で実現していきたい」と語った。

VIVE Focus Visionの法人向け展開では、キヤノンマーケティングジャパンとの連携も発表した。同社を通じた産業分野向けの提案のほか、2次店、3次店を通じた全国展開も進めることになる。

一方、個人向けには、Amazonやヨドバシカメラ、ビックカメラといった正規取扱販売店を通じたオンライン販売を行う-ほか、2024年11月からは、販売代理店での店頭展示も開始する。ここでは、MSIのゲーミングPCと連携した展示のほか、他社のXR製品と隣接した展示も行う。「見て、触って、感じてもらい、ワクワクを体験してもらいたい」(HTC NIPPONの小山氏)とする。

さらに、「国内のVRおよびXR市場におけるポジションをしっかりと確立したい。唯一無二の優れたデバイスと、クラウドサービスを連携させる提案は、他社にはできない圧倒的な差別化になる。今後は、スマホ事業もしっかりと行っていく。個人市場向けのアクセサリーも充実させる。オンとオフの両方で展開していきたい」と続けた。

HTCは、日本におけるVRおよびXR事業の成長を加速させることができるのか。VIVE Focus Visionは、重要な戦略製品の投入だといえる。
（大河原克行）