FIREを達成するための不動産投資 第4回 物件の選び方(1)

原価法は、対象不動産の再調達原価(その不動産を今、新しく作るとしたらいくらかかるか)を算出し、経年劣化による減価を考慮して価格を求める方法です。この方法は戸建住宅に適用されることが多いです。
○収益還元法

収益還元法は、対象不動産が将来生み出すと期待される純収益を基に対象不動産の価値を算出する方法です。アパート、マンション、オフィスビルなどの収益物件の評価に有効です。収益還元法には、直接還元法とDCF法の2種類があります。

不動産を適切に評価するためには、物件の種類や立地条件、市場の動向を考慮し、最適な評価手法を選択したり組み合わせたりすることが理想的です。

今回の内容は、不動産業界外の方には初めて聞く用語も多かったかと思います。不動産の選定や評価には専門的な知識や経験も重要です。専門家の助言を受けることで、評価の精度を一層高め、より適切な不動産の選定ができます。

次回は投資用不動産の種類についてお話しします。

鎌倉幸平 一部上場企業の不動産会社にて投資用アパートの販売業務などに従事したのち、2019年に代表取締役・丸岡智幸を含む初期メンバーとして株式会社ネクスウィルを設立。 同社で開催しているFIREを目的とした不動産投資セミナーの土台を確立。ファイナンシャル・プランナーとして、これまで100人以上をFIRE・サイドFIRE達成へ導く。また、自身もアパートやマンションを所有し不動産投資を行っている。 この著者の記事一覧はこちら

株式会社ネクスウィル
HP:https://www.nexwill.co.jp/
新橋に本社を構える不動産会社。訳あり不動産を専門とした不動産の買取再販事業を展開するとともに、マネープロデュース事業、studyFIRE運営も行う。2019年から開催している投資セミナーの総受講人数は1000人を超える。セミナー詳細についてはコチラから
（鎌倉幸平）