富裕層向け巨大開発が中流層をニューヨークから締め出す

＜ニューヨークの富裕層向け都市開発の代表例ハドソン・ヤードは、中流層を街から締め出す危険をはらんでいる＞

この3月、ニューヨークでとんでもない再開発プロジェクトが竣工した。その名は「ハドソン・ヤード」。マンハッタンの西岸、ハドソン川に面し、かつては鉄道基地だった広大な敷地を豪勢な職住近接のエリアに生まれ変わらせたもの――なのだが、あいにく評判はよろしくない。

地元誌ニューヨークに、ここへ来ると「胸の中に驚きと落胆の混ざり合った不思議な感情が湧き上がる」と書いたのは評論家のジャスティン・デービッドソン。「まるで自分がよそ者みたいな気分になる。ここまで露骨に富を誇示するのが21世紀の大都市の条件だとは、私には思えない」

彼だけではない。ニューヨーク・タイムズ紙のマイケル・キンメルマンは、ハドソン・ヤードを「基本的には超大型オフィスビルとショッピングモールと、超富裕層だけが買えるマンションの複合体」と評している。「それは2代にわたる市長の無為無策が招いた市政の危機と、民間部門による開発こそニューヨークを活性化する最善の道と信じる悪しき仮説、そして金こそ全てという信念の産物だ」

このプロジェクトを率いてきたのは79歳の開発業者で大富豪のスティーブン・ロス。総工費250億ドルをつぎ込み、高級ブランドや3200万ドルのペントハウス、最新設備のオフィス棟などで構成される複合施設で、その規模は北米史上最大。まさに都市再開発の金字塔という触れ込みだった。

「人々がそこで暮らし、働き、遊びもできる場所があり、そこに最高の人材が集まる。それがニューヨークには必要だと私たちは考えた」。ロスは竣工式でそう語り、胸を張った。

だが、期待に反してハドソン・ヤードの評判は芳しくない。このプロジェクトは高級志向の無謀な都市開発の象徴であり、ひと握りの富裕層とその他大勢の市民の分断を深めるだけだ。富の再分配どころか、富の集中を一段と加速するだけの代物だ。

今の時代、この手の巨大プロジェクトには逆風が吹いている。クイーンズ区のイーストリバー沿いに広大な第2本社を建設しようとしたアマゾン・ドットコムの計画は、地域住民や政治家の猛反対で葬り去られた。

なぜか。企業誘致に当たって自治体の用意する優遇措置（税の減免など）が地域にもたらす不利益は、雇用創出などのメリットを上回るからだ。

「行政当局の計算が間違っていたのだと思う」と言うのは、都市計画の専門家リチャード・フロリダ。しかし、既に走りだしているプロジェクトは簡単には止まらない。