アメリカが拷問と、いまだに決別できない深刻な理由

ニューズウィーク日本版 / 2019年8月2日 16時45分

<拷問と虐待が大問題になり、オバマ政権下で改革が行われて10年――尋問官の行動が変わらないのは、拷問に効果があるからではない>

第二次大戦時のドイツ空軍の尋問官ハンス・シャルフは、終戦時には敵国でも伝説的な存在になっていた。

実業家だったシャルフが徴兵されてナチス・ドイツの軍隊に加わったのは、1939年。その後、捕虜として捕らえた連合国軍のパイロットの尋問官役を務めるようになった。

するとたちまち、ドイツ空軍内で高い評価を得るようになる。捕虜から重要な情報を引き出す能力が卓越していたのだ。しかも、捕虜に指一本触れずに目覚ましい成果を上げた。「彼なら修道女に性的不品行を告白させることだってできるだろう」と、尋問を受けたことがある人物の1人はのちに語っている。

戦後、米国防総省が弾道ミサイル計画でナチスのロケット科学者だったウェルナー・フォン・ブラウンの力を借りたように、シャルフの専門技能も米軍の目に留まった。米空軍はシャルフを招いて尋問手法を講義させ、そのテクニックを空軍の教育機関でも取り入れた。

その後、シャルフ流の尋問法の有効性が広く認められるようになったが、アメリカの軍と情報機関の現場では必ずしもそれが実践されていなかった。その傾向は、01年の9.11テロでニューヨークの世界貿易センタービルとワシントン郊外の国防総省がテロ攻撃の標的になった後、いっそう強まった。

次のテロ攻撃の影に怯えたCIAは、シャルフ流の手法の有効性を示す実例を無視し、アクション映画さながらの尋問手法にのめり込んでいった。対象者を脅し、拷問を加えるというやり方だ。「強圧的でない『戦略的尋問』のほうが有効だという教訓は忘れられてしまった」と、アメリカの尋問手法に関する06年の研究は記している。

しかしその後、CIAのブラックサイト(テロ容疑者を収容する秘密施設)や、いわゆる「高度尋問テクニック(EIT)」──拷問の婉曲表現だ──の実態が報じられるようになると、国際的な非難が強まり始めた。

米上院情報特別委員会の調査によれば、容認し難い拷問が行われていただけでなく、そうした手法の有効性が過大評価されていた。拷問対象者は、激しい苦痛から解放されたい一心で虚偽の情報を口にする場合もあったという。その場合、情報機関は無駄な調査や工作活動をする羽目になる。

法律を骨抜きにする動き

09年に就任したバラク・オバマ前大統領は、1月の政権発足早々に拷問を禁止した。同政権はこの年、新しい方針の下でテロ容疑者の尋問を行うために、CIAとFBIと国防総省の専門家を集めて「重要収容者尋問グループ(HIG)」という組織を新設した。





オバマ前大統領は政権発足後すぐに拷問禁止を打ち出した WIN MCNAMEE/GETTY IMAGES


拷問の時代は、ついに終わりを迎えたかに思えた。

それから10年近く。HIG当局者が本誌に語ったところによると、現場の尋問担当者たちは、手荒な拷問に代わる尋問手法に関して意見の一致を見ていないという。

EITに代わり新たな尋問の指針とされた「陸軍情報尋問フィールドマニュアル(AFM)」も依然として強圧的な手法に頼っていると、関係者は指摘する。シャルフや、やはり第二次大戦時にアメリカ軍で日本兵の捕虜の尋問に当たったシャーウッド・モランは、もっと物騒でない尋問手法により大きな成果を上げていたのだが......。

HIGの当局者たちによると、陸軍とCIAは、拷問を禁止した法律を無視したり、骨抜きにしたりしようとしている。脅しや心理操作や強迫が逆効果だということはかなり前から明らかになっているのに、AFMはその種の手法にいまだにお墨付きを与えているとのことだ。

「AFMが推奨している手法に期待されているほどの効果がないとの調査結果は隠された」と、HIGの調査委員会で委員長を務めたこともあるマーク・ファロン元海軍犯罪捜査局捜査官は本誌に語っている。「FBIは調査結果の全容を公開していない」(この件についてFBIはコメントを拒否)

陸軍の一部に、尋問改革に抵抗する勢力があるという話も聞こえてくる。

陸軍内の情報機関は「とても子供じみた態度を取った」と、ある科学者は本誌に語る(国防総省関係者との私的な会話を話題にしていることを理由に匿名を希望)。「HIGから意見を聞かれてもいないのだから、指示に従う必要はない」と陸軍は考えていたのだ。

陸軍のマリア・ンジョク広報官は、この指摘を否定する。「陸軍は引き続きHIGと協力していく」と、本誌に宛てたコメントで述べている。

改革は単なる世論対策

これまで、軍とCIAが尋問改革を全く行ってこなかったわけではない。陸軍は06年、ジョージ・W・ブッシュ政権のドナルド・ラムズフェルド国防長官の文書により承認されていた強硬な尋問手法のいくつかを放棄した。

しかし、それまでの尋問手法が科学的に見て有効でないと判断したわけではないと、元CIA諜報員で心理学者のチャールズ・モーガンは言う。「世論の風当たりを感じて方針を修正しただけにすぎない」

当時は、キューバのグアンタナモ米海軍基地やイラクのアブグレイブ刑務所、そのほかのCIAのブラックサイトで収容者への拷問や虐待が横行していることがメディアで報じられて衝撃が広がり、批判が高まっていた時期だった。



モーガンによれば、09年にHIGが新設されたときも同じような心理が作用していたという。「その頃、CIAの評判が悪くなっていた」

要するに、「科学的な根拠を受け入れて方針を変更したとは考えにくい」というのだ。

CIAはブラックサイトでの尋問から手を引いたと、現役職員もOBも口をそろえる。ジーナ・ハスペル長官は就任前の議会の承認公聴会で、水責めなどの拷問禁止を約束した。



ハスペルCIA長官は就任前に、水責めなどの禁止を約束したが...... CHIP SOMODEVILLA/GETTY IMAGES


だが、拷問禁止後も大きな問題が残ったと、モーガンは言う。「『尋問はこうやれ』という具体的な指針が存在しなかった」ことだ。特殊部隊などが現場レベルでどんな尋問を行っているかはほとんど知られていないと、モーガンらは指摘する。

元海軍犯罪捜査官のファロンによれば、「国防総省が02年にEITを採用したとき、マニュアルや指針が導入されたが、無視された」という。

今ではEIT自体も禁止されているが、「改訂版」のAFMは虐待の余地をたっぷり残しているという批判が絶えない。例えば、捕虜に対する完全かつ威圧的な優位の確立を推奨していることなどだ。

「身体、感情、心理的支配(の手法)は放棄しなければならない」と言うのは、国防総省の上級尋問官だったスティーブン・クラインマン退役空軍大佐だ。屈辱は怒り、憤慨、抵抗の感情や、報復への欲求を呼び覚ますと、クラインマンは指摘する。それこそまさに、人間をテロに追いやる要因だ。

「屈辱がテロリストを生むのであれば、なぜ屈辱によってテロリストが自白すると考えるのか。科学としてはもちろん、論理的にも矛盾している」と、クラインマンは言う。極端な心理的・肉体的苦痛は虚偽の自白を生みやすいという研究結果もある。

人気ドラマに影響されて

ただし、それ以上に明確な科学的証拠はほとんど知られていない。シャルフのような説得力のある証拠もまれにあるが、あくまで個別事例にすぎない。CIAの秘密工作部門の責任者だったホセ・ロドリゲスがブラックサイトの拷問を記録したテープの破棄を命じたせいで、貴重な科学的証拠が失われたと、モーガンは言う。「資格のある科学者がそれを検証すれば、きちんと反論できたのだが......」

「(AFMは)全面的に改定する必要がある。その尋問手法の有効性を客観的に評価されたことが一度もないからだ」と、イラクでの捕虜虐待の暴露に一役買ったクラインマンは主張する。「彼らには(その手法の有効性を)補強する証拠のかけらを提供する義務すらない」

だが、脅しと強迫、拷問がほぼ常に成果を上げるテレビの刑事ドラマや映画を何十年も見てきたアメリカ人の視点を変えることは容易ではない。00年代に大人気を博した対テロ捜査が題材のドラマ『24─ TWENTY FOUR─』の主人公ジャック・バウアーは、強引な手法で容疑者を次々に自白させ、事件を解決した(奇妙なことに、バウアーはテロリストに拷問されても自白しない)。



トランプ時代の尋問術

この番組にはCIAの一部も魅せられていたと、モーガンは振り返る。「私は『24』(ブーム)のときCIAにいたが、あのときは誰もが『われわれも容疑者の首を切り落とすと脅すべきだ。ジャック・バウアーと同じようにやるべきだ』と思っていた。実にばかげた話だ」

CIAは結局、EITプログラムを開発するために尋問経験が全くない軍事心理学の専門家を2人採用した。

ロドリゲスと当時の部下だったハスペルの下で、この尋問プログラムは容疑者を自白させる手段として、殴打、睡眠遮断、大音量の騒音、長時間の孤立化、そして水責めを繰り返した。ロドリゲスは今もそのことに誇りを持ち、上院情報特別委員会の報告書全文が機密扱いを解除されれば、「プログラムの価値は明らかになる」と本誌に語った。

古い偏見や習慣は容易にはなくならない。「特にアメリカの場合、法執行機関や情報機関に入る人間は、テレビで見たもの以外に尋問について何も知らない」と、クラインマンは言う。

「それは全くの虚構だが、彼らは似たようなことを30年も続けてきた。彼らは自分の経験を決して反省しない。科学者による客観的な分析を認めることは決してない」

HIG研究プログラムのマネジャーを8年間務めた心理学者のスーザン・ブランドンはこう指摘する。「彼らは変える必要はないと思っている。そのやり方でうまくいった経験があるからだ」。アフガニスタン駐在経験があるモーガンは、新人の尋問官は本国にいる背広組の上司に指示を仰いでいたと語る。

「ハードな手法」を支持するドナルド・トランプ大統領のような人々には頭でっかちの議論に聞こえるかもしれない。トランプは16年の大統領選で、水責めや「もっとひどい」拷問手法を擁護して物議を醸した(最近はおとなしくしているが)。

トランプは合法か否かをあまり気にしない。18年11月20日には、アメリカ在住のサウジアラビア人ジャーナリスト、ジャマル・カショギ殺害の責任は同国のムハンマド・ビン・サルマン皇太子にあると結論付けたCIAの報告に否定的反応を見せた。トランプはワシントンから感謝祭の休暇に出発する際、「(殺人は)残念なことだ」と述べたが、一方で「世の中はそういうものだ」と付け加えた。

今こそ改革が急務だと、ファロンは言う。「拷問は効果的だと主張する大統領の時代だからこそ、尋問の手法を合法的なものに変えなければならない」

世論の大きな変化が必要なのかもしれない。そのために、ソフトな尋問のパイオニアだったシャルフの78年の伝記を映画化するのも悪くない。92年、ロサンゼルスで死去したシャルフは、第2の人生を家具デザイナー兼モザイクアーティストとして送り、大成功を収めた。その作品は、ディズニーランドのシンデレラ城にも使われている。

<本誌2019年1月1&8日号掲載>


※8月6日号(7月30日発売)は、「ハードブレグジット:衝撃に備えよ」特集。ボリス・ジョンソンとは何者か。奇行と暴言と変な髪型で有名なこの英新首相は、どれだけ危険なのか。合意なきEU離脱の不確実性とリスク。日本企業には好機になるかもしれない。



ジェフ・スタイン(ジャーナリスト)

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング