"ゲノム編集食品は食べると危ない"の大ウソ
プレジデントオンライン / 2019年11月22日 11時15分
■ゲノム編集食品をめぐる報道には「責任逃れ」が多い
新聞やテレビでゲノム編集食品がとりあげられることが増えてきました。たいていこんな具合です。
1.ゲノム編集食品が近く、食卓に登場する
2.ゲノム編集食品はこれこれしかじか。安全だと国は言う
3.でも、リスクも指摘されている
4.新技術に、消費者は不安を訴えている
つまり、両論併記です。たとえば、NHKが9月24日に放送したクローズアップ現代では、科学者が「安全だ」と言い、消費者団体幹部が「ゲノム遺伝子をいじるということは非常に危険なこと」と訴え、司会者が「議論が大事」と締めくくりました。
でも、これでよいの? 私が取材する限り、科学的な見地からの賛否は五分五分ではありません。100対1、いや、もっと開きがあるかもしれません。消費者団体の挙げるリスク、不安は、科学的に否定されています。
ところが、その詳細を伝える報道は日本ではほとんどありません。日本のメディアは安直な両論併記が大好き。そうしておけば、報道の判断の責任を逃れられるから、かもしれません。
本記事は、ゲノム編集がなぜ科学者に支持されているのか、リスクがどうとらえられ対策が講じられているのか、現時点での詳細をわかりやすく解説しましょう。
■消費者団体幹部は「ゲノム遺伝子をいじるのは危険」と言うが…
ゲノム編集は、生物の持つ遺伝情報であるゲノムの狙ったところを切って、そこにある遺伝子を変異させる技術です。
生物のゲノムはDNAという化学物質で構成されていて、塩基が並んでいます。塩基はA,T,G,Cの4種類あり、どのような順番で並ぶか、という「塩基配列」が、遺伝情報そのものです。そして、長いDNAのところどころが遺伝子と呼ばれる部分です。
ゲノムを切る、と聞くと、とんでもない、と受け止められるかも。消費者団体幹部は「ゲノム遺伝子をいじるということは非常に危険なこと」と発言しました。しかし、DNAの切断は大昔からされている、ごく普通のことです。紫外線や放射線等がDNAを切り遺伝子の突然変異を引き起こします。農業の1万年の歴史の中で、人類は自然の突然変異によって良い性質になった植物を選び出して栽培し、作物化しました。
さらに、120年ほど前からは、おしべとめしべを掛け合わせる「交配育種」が、90年ほど前からは種子を放射線や化学物質にさらしてDNAを傷つけて遺伝子の性質を変える「突然変異育種」もはじまりました。人類はずっと「ゲノム遺伝子をいじる」ことを実行してきました。
こうした品種改良はまず、作物を処理してランダムにDNAを切り遺伝子を変異させています。その中から特定の遺伝子が変異して良い性質になっているものを選び出します。ただし、変えたくない遺伝子も往々にして変わっているので、品種改良する前の作物をさらに掛け合わせて元に戻してゆく「戻し交配」を行います。その過程で、「特定の遺伝子だけが変わっていて、それ以外の遺伝子は元に戻っている」という系統を選び出してゆきます。
■酵素がゲノムの特定の部位を狙って切る
一方、ゲノム編集は、ゲノムの特定の塩基配列にくっつくところとDNAを切る酵素からなるセットを細胞に入れて、狙って切る、という原理です。DNAが切られても細胞は、元通りに修復する仕組みを持っていますが、時折、自然の修復ミスが起き、塩基配列の一部が欠けたり塩基が置き換わったり、新たに数塩基が挿入されたりします。それにより、その遺伝子の性質が変わります。
たとえば、イネのゲノムは全部で3億9000塩基対あり、3万2000個の遺伝子を持つ、とされています。ゲノム編集は、そのうちのたった1カ所を狙って切断し、1つの遺伝子を変えることで品種改良を行います。
■ゲノム編集は遺伝子組換えとは異なる技術
ゲノム編集と遺伝子組換えは、説明にDNAや遺伝子という言葉が登場するためか、遺伝子組換えに反対する団体がゲノム編集についても反対運動を展開しているせいなのか、同じようなものと考える人が少なくありません。しかし、2つは異なる品種改良技術です。
20年ほど前に実用化された遺伝子組換えは、新しい遺伝子を外から導入します。金の粒に遺伝子を乗せて細胞に打ち込んだり、微生物の力を借りて入れ込んだりして遺伝子をゲノム中に“定着”させ、生物にまったく新しい性質を付加します。
一方、ゲノム編集で現在進められている品種改良は、DNAの狙ったところを切った後は自然にお任せ。新しい遺伝子を入れるわけではありません。
植物のゲノム編集では、植物に細胞壁がありDNAを切る酵素などを直接注入できないため、酵素などの遺伝子を遺伝子組換え技術により導入し、働かせます。そのため、一時的に遺伝子組換え植物となりますが、DNAの狙ったところを切った後は導入した遺伝子などは取り除き残っていません。
遺伝子組換え食品は、内閣府食品安全委員会の安全性評価などを経て、従来の食品と同等に安全とされたものだけが認められ、販売流通しています。しかし、不安を抱いている人はいて、そのイメージをゲノム編集にも重ね誤解する人が少なくありません。
■たった1年から1年半ほどで商用化できるスピーディーさ
従来の品種改良は、たくさんの遺伝子に変異をかけ、その次に不要な変異を捨てる、という方法なので、商用化までに数年から数十年がかかります。
遺伝子組換えは新しい遺伝子を外から導入しますが、ゲノムのどこに入るかまでは操作できません。そのため、ゲノムのよい位置に外来遺伝子が入り込みうまく働くようになった個体を選ぶのに手間がかかります。一般に、数万の個体に遺伝子組換え操作をして、そのうちの1つが商用化につながる程度だと言われています。
一方、ゲノム編集はスピードが全く異なり、1年から1年半ほどで商用化にこぎつけられるほどです。人口増加を見据え食糧増産が重視され、気候変動対策としての品種改良も急がなければならない中で、時間と手間の節約は大きな利点です。
■実はゲノム編集には3種類あり混乱に注意
実は、ゲノム編集による品種改良は、ここまで説明してきたタイプのほか、2つのタイプがあり、行政の規制も異なります。このあたりがわかりにくくて、反対派消費者団体も大混乱に陥っていますので、触れておきましょう。
ゲノムの狙ったところのDNAを切ること自体はどのタイプも同じです。タイプ1はここまで説明してきたもの。切った後に、塩基の欠失や置換、挿入が自然に起きています。
タイプ2は、短い塩基配列の鋳型も細胞に一緒に入れ込んでおき、DNAの狙ったところを切った際に、鋳型どおりの塩基配列が挿入される、というものです。タイプ3は、長い塩基配列を持つ別の遺伝子も細胞中に一緒に入れておき、DNAを切った際にその遺伝子を入れ込んでしまうものです。
外から遺伝子を入れ込むタイプ3について、厚労省は「遺伝子組換え技術を用いた食品と同様の安全性審査が必要」と整理しました。一方、タイプ1については、自然界の変化と差異がないなどとして「安全性評価は必要ない」としました。タイプ2はその中間ですが、変異が自然でも起こりうる範囲と判断されれば、タイプ1と同様に審査は必要なしとなりました。
■行政の規制は事前相談という名の“審査”がある
遺伝子組換え以外の品種改良はこれまで、国の安全性評価はなく、開発した種苗企業の責任で安全性が担保されています。しかし、厚労省はゲノム編集のタイプ1については、「従来の育種技術を利用して得られた食品と同等の安全性を有すると考えられることの確認とともに、今後の状況の把握等を行うため」と称して、開発事業者に届け出を求めることにしました。
届け出の前に厚労省への事前相談も必要。同省は必要に応じて専門家らの意見も聞き、タイプ1,2,3のどれに相当するかを判断します。
長々と説明しましたが、要するに事前相談が実は、事実上の審査になっています。届け出に法的強制力はないのですが、厚労省は「届け出をしない事業者名などの公表」もあり得る、という強硬姿勢です。タイプ2、タイプ3は現在のところまだ、技術開発が進んでおらず、実用化にはほど遠いのが実情です。
■たまたま似た塩基配列があった場合にオフターゲット変異が起こる
ゲノム編集に反対する団体や科学者等が必ず持ち出すのがオフターゲット変異です。ゲノムの狙った部位以外のところを切ってしまう現象です。
ゲノム編集で現在よく用いられるCRISPR/Cas9のシステムは、ゲノムの中の20塩基程度の配列が一致したところにガイドRNAというものがくっつき、Cas9という酵素でDNAを切る仕組みです。塩基は4種類ありそれが20個並んだ配列なので、4の20乗=1兆通り以上の並び方があります。しかし、CRISPR/Cas9で切断できるのは、基本的には1通りだけ。つまり、1兆分の1の確率で一致した特定の部位を切る、というのがゲノム編集です。
しかし、ゲノムの中に20塩基分、まったく同じ配列のところがあれば、CRISPR/Cas9は区別できず、狙ったところでなくても切ってしまいます。
ゲノムの中に、まったく同じ20塩基配列がある、という可能性は非常に低いのですが、どの生物においてもまったくない、とは言えません。さらに、20塩基の配列中、1塩基とか2塩基が違っている配列にくっついてDNAを切ってしまう場合があります。これがオフターゲット変異です。どこでも構わず切ってしまう現象、と思っている人がいますが、それは間違い。あくまでも、狙ったところに極めてよく似たところを切ってしまう現象です。
医療の分野でゲノム編集技術を用いる場合、オフターゲット変異は非常に大きな問題となり得ます。DNAの狙った部位を切り遺伝子を変異させるハサミの仕組みを直接、患者の体内に入れる、というような治療も検討されているからです。たしかにリスクはあります。
一方、農業や水産業による品種改良、とくに植物については、異なります。ゲノム編集をした直後のものをそのまま実用化することはまずなく、品種として確立するための戻し交配や不良形質を取り除くための選抜などを行います。そのため、その過程でオフターゲット変異は取り除けているだろう、と推測できるのです。
従来の品種改良でも、DNAのさまざまなところが切れたりつなげられたりミックスされたりして、ゲノム編集で言うところのオフターゲット変異は起きています。しかし、その後の工程で取り除かれ、問題は起きていません。
こうした経験則から、品種改良におけるオフターゲット変異は十分に気をつけるべきだが、現実には問題が起こりにくいと考えられています。
加えて、かなりの数の生物種で、ゲノム解読が終わっており99%以上の塩基配列がわかっています。そのため、ゲノム編集を行う前に、狙った20塩基の配列と同じ配列や似た配列がないか調べ、ないことを確認してからゲノム編集を実行したり、事後狙っていなかったところに変異が入っていないことを確認したり、というような作業も行われます。つまり、品種改良においては、リスク対策が講じられています。
ところが、医療分野と品種改良でゲノム編集技術の使い方が違い、影響の意味合いがまったく異なることが知られていません。そのために、医療分野での危機感をそのまま、「ゲノム編集食品は危ない」という論理につなげてしまう人が、有識者も含め少なくありません。
■「がんを促進」は論文の誤読
厚労省がゲノム編集食品の取り扱いを審議会に設置した調査会で審議した時、ゲノム編集に反対する急先鋒(せんぽう)の消費者団体がヒアリングに応じ、「CRISPR/Cas9は、変化に対応していろいろなところを切ってしまう」「オフターゲット変異が大規模に起きる」「ゲノム編集はがんを促進する」などと主張しました。
しかし、ほぼすべての指摘に対して、複数の科学者が「それは、科学的には間違い」「誤解している」などと否定しました。気になる「がんを促進」というのは、論文の誤読です。
■筑波大学がゲノム編集トマトを開発した
厚労省の届け出制度の運用が10月、はじまりました。農水省・環境省も栽培時の環境影響などを検討し、厚労省と似た制度を作りました。
マスメディアはすぐにもゲノム編集食品が店頭に並ぶ勢いで報道していましたが、最近止まっています。なぜかといえば、そんな食品は今のところ見当たらないのです。
国産の第1号は、筑波大学の研究チームが開発した高GABAトマトになると目されています。GABA(γアミノ酪酸)は血圧上昇抑制などの効果が期待されており、もともとトマトにもわずかですが含まれています。
筑波大学は、ゲノム編集により4〜5倍のGABAを含むトマトを開発しました。1日に2つのミニトマトを食べれば、十分な量のGABAを摂れます。国内で開発中のゲノム編集食品の中では、この研究チームの研究や届け出準備がもっとも進んでいるようです。
■ゲノム編集食品がすぐに店頭に並ぶとは考えにくい
とはいえ、まだ時間がかかりそう。研究リーダーの江面浩・筑波大学生命環境系教授によれば、届け出第1号は今後の届け出の規範ともなるべき存在なので、市民にもしっかりと理解されるものとすべく、準備をしているそうです。
それに、商用栽培を実現するにはまずは、種子を増やさなければなりません。高GABAトマトは、秋から栽培し12月ごろから収穫が始まります。今年はまだ届け出していないので農家では栽培できず、筑波大学での試験栽培にとどまります。
届け出が受理されれば、来年秋からやっと農家での栽培が可能になりますが、まだ種子が少ないので一部でわずかにトマトを栽培、収穫でき、関係者や理解する消費者に届く程度。「一般の店頭に出てくるのは、どう考えても再来年以降ですよ。そのときには、ゲノム編集により高GABAとなっていることをしっかりと伝えながら売ってゆきたい」と江面教授は笑っています。
もちろん、海外から輸入が始まる可能性は否定できません。アメリカでは既に、高オレイン酸大豆が栽培されています。しかし、開発企業のCalyxtによれば現段階ではわずか130農場での栽培。しかも、付加価値の高い食用油として加工販売され、知らない間に日本に、ということはあり得ません。別企業も、褐変せず棚持ちのよいロメインレタスの商用栽培を準備中と発表しましたが、店頭には登場していないようです。ゲノム編集食品は、普及にはまだしばらく時間がかかりそうです。
■EUは膠着状態に陥っている
EUでは、欧州司法裁判所が2018年7月、「突然変異誘発に由来する生物は原則として遺伝子組換え生物であり、遺伝子組換え生物指令の法的義務を負う。ただし、従来から多く利用されてきた突然変異誘発技術は除外する」と裁定を出しました。EUは、遺伝子組換え作物をわずかしか認めていません。要するにゲノム編集も遺伝子組換えと同様に厳しく対処する、ということだ、と反対派消費者団体等は勝利宣言しました。
ただし、これは法的な条文の解釈に基づく判断で、ゲノム編集に科学的なリスクがあるかどうかを検討した結果ではありません。しかも、指令は20年以上前、ゲノム編集技術は想定していなかった時代に作られた法律です。
そのため、EUの科学者はさまざまな形で反対の声を上げており、この7月にも117の研究機関が合同で、規制を近代化してほしい、とする見解を表明しました。EUは、ゲノム編集食品の具体的な規制の方法についてはなにも決まらず、膠着状態に陥っています。
■新技術に科学的な判断を
結局のところ、ゲノム編集食品について具体的なリスクを明確にしている科学者はいません。どの批判も今のところ、「可能性がある」という言い方にとどまっています。
人が意図して変異させることから「設計の思想がある以上、製造物責任を問うべきだ」「倫理的な問題がある」という指摘もありますが、従来の交配や突然変異育種などの品種改良も、程度の差はあれ人為的であり、設計が行われています。ゲノム編集のみ特別視する理由は明確ではありません。
日本育種学会は18年秋、国に対して「ゲノム編集技術によるすぐれた品種が速やかに社会実装できる環境を整えてほしい」とする声明文を公表しました。ゲノム編集はまだ歴史の浅い新技術なので、不安を覚えるのも当然の感情かもしれません。しかし、地球上での食糧増産や気候変動対策などの重要性も見据え、科学的な根拠に基づく判断が求められています。
<参考文献>
農林水産省農林水産技術会議・ゲノム編集技術
http://www.affrc.maff.go.jp/docs/anzenka/genom_editting.htm
厚生労働省・ゲノム編集技術応用食品等
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/bio/genomed/index_00012.html
農林水産省・新たな育種技術を用いて作出された生物の取扱いについて
http://www.maff.go.jp/j/syouan/nouan/carta/tetuduki/nbt.html
厚労省・2018年11月19日薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会
新開発食品調査部会 遺伝子組換え食品等調査会 議事録
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000035500_00004.html
コロンビア大の研究者らが、ゲノム編集はオフターゲット変異を多数引き起こすと論文で主張したが、問題があるとして取り下げた
https://www.cuimc.columbia.edu/news/crispr-gene-editing-can-cause-hundreds-unintended-mutations
筑波大学遺伝子実験センター・遺伝子組換え基礎技術開発研究分野/江面浩グループ
https://gene.t-pirc.tsukuba.ac.jp/research/ezura/
ゲノム編集による高オレイン酸大豆を開発したCalyxt社のページ
https://calyxt.com/growers/
ゲノム編集レタスに対する米農務省の判断
https://www.aphis.usda.gov/biotechnology/downloads/reg_loi/18-243-01_air_response_signed.pdf
欧州司法裁判所による裁定
http://curia.europa.eu/juris/liste.jsf?num=C-528/16&language=EN
欧州司法裁判所の裁定を報じる『Nature』誌のニュース
https://www.nature.com/articles/d41586-018-05814-6
117の研究機関によるEUの規制近代化を求める声明
https://www.mpg.de/13761643/scientists-call-for-modernization-of-the-european-genetic-engineering-law
日本育種学会の声明文
https://www.nacos.com/jsb/02/02PDF/20181001_JSBseimei.pdf
毎日新聞2019年6月6日付発言欄・塚谷裕一・東京大大学院理学系研究科教授「ゲノム編集食品解禁への危惧」
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科学ジャーナリスト
京都大学大学院農学研究科修士課程修了。毎日新聞社の記者を経て独立。食品の安全性や環境影響等を主な専門領域として、執筆や講演活動などを続けている。主な著書は『効かない健康食品 危ない自然・天然』(光文社新書)、『メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学』(同、科学ジャーナリスト賞受賞)など。
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(科学ジャーナリスト 松永 和紀)
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