｢五輪中止を訴えても甲子園はやる｣朝日新聞の"二枚舌ジャーナリズム"にはうんざりだ

東京五輪中止の決断を首相に求める朝日新聞5月26日付朝刊の社説＝2021年5月26日、東京都中央区 - 写真＝時事通信フォト

■ついに社説で「五輪中止」を迫った

朝日新聞の“二枚舌”ジャーナリズムの本領発揮である。

5月26日付朝刊の社説で、「夏の東京五輪　中止の決断を首相に求める」と、菅義偉首相に五輪中止を迫った。

「新型コロナウイルスの感染拡大は止まらず、東京都などに出されている緊急事態宣言の再延長は避けられない情勢だ。
この夏にその東京で五輪・パラリンピックを開くことが理にかなうとはとても思えない。人々の当然の疑問や懸念に向き合おうとせず、突き進む政府、都、五輪関係者らに対する不信と反発は広がるばかりだ。
冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう菅首相に求める」

論旨明快である。さらに続けてこう述べている。

「順守すべき行動ルールも詳細まで決まっておらず、このままではぶっつけ本番で大会を迎えることになる。当初から不安視されてきた酷暑対策との両立も容易な話ではない。
組織委は医療従事者を確保するめどがつきつつあると言う。では、いざという場合の病床はどうか。医療の逼迫(ひっぱく)に悩む東京近隣の各知事は、五輪関係者だからといって優遇することはできないと表明している。県民を守る首長として当然の判断だ。
誰もが安全・安心を確信できる状況にはほど遠い。残念ながらそれが現実ではないか」

■大新聞が堂々と主張する影響力は大きいが…

五輪誘致の際に唱えた「復興五輪」「コンパクト五輪」もめっきがはがれ、「コロナに打ち勝った証し」も消えた今、五輪開催を政権維持、選挙に臨むための道具にしている菅政権に敢然とレッドカードを突き付けたのである。

それ以前も、信濃毎日などの地方紙で五輪中止を社説で書いたところはあった。だが、大新聞が社説で堂々と主張すれば影響力が違う。

かつて朝日新聞の論説主幹を務めた若宮啓文は、社説は「世論の陣地取り」だといった。「社説は常に闘うべきだ」とも主張した。その遺志を継ぐかのような切れ味とすごみを持った書き方である。

この社説の反響は大きかった。朝日は読売、毎日、日経とともに東京五輪のオフィシャルパートナーである。協賛金の額は一社50億～60億円といわれる。

当然だが、大メディアが五輪のスポンサーになることへの批判はあった。代表的なものは五輪に詳しい作家の本間龍のこの意見であろう。

「議論されて当然の問題が封殺されてきたのは、朝日新聞をはじめとする大新聞が五輪スポンサーとなり、監視すべき対象の側に取り込まれているからです。新聞は戦中と同じ過ちを繰り返すんです」〔石川智也『さよなら朝日』（柏書房）〕

心配された通り、朝日新聞の五輪についての報道は迷走を極めた。

■「朝日の立場が明確に見えてこない」

5月14日付の朝日新聞の連載「メディア私評」で慶應義塾大学の山腰修三教授は、「ジャーナリズムの不作為　五輪開催の是非、社説は立場示せ」と厳しく迫った。

「『ジャーナリズムの不作為』という言葉がある。メディアが報じるべき重大な事柄を報じないことを意味する。例えば高度経済成長の時代に発生した水俣病問題は当初ほとんど報じられなかった。このような不作為は後に検証され、批判されることになる。

ジャーナリズムは出来事を伝えるだけでなく、主張や批評も担う。したがって、主張すべきことを主張しない、あるいは議論すべきことを議論しない場合も、当然ながら『ジャーナリズムの不作為』に該当する。念頭にあるのは言うまでもなく、東京五輪の開催の是非をめぐる議論である」

写真＝iStock.com／Aramyan

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山腰教授は、朝日の五輪に対する立場が明確でないとし、はっきりさせろと叱咤する。

「5月13日現在、朝日は社説で『開催すべし』とも『中止（返上）すべし』とも明言していない。組織委員会前会長の女性差別発言以降、批判のトーンを強めている。しかし、それは政府や主催者の『開催ありき』の姿勢や説明不足への批判であり、社説から朝日の立場が明確に見えてこない。内部で議論があるとは思うが、まずは自らの立場を示さなければ社会的な議論の活性化は促せないだろう。

『中止』を主張する識者の意見や投書、コラムを載せ、海外メディアの反応も伝えている、という反論もあるかもしれない。だが、それでは社説とは何のために存在するのだろうか」

■論説主幹は「社長の了解は得ている」

この一文は朝日社内、特に論説室に大きな影響を与え、26日の五輪中止せよという社説につながったと、週刊文春（6／10日号）が報じている。

週刊文春で、社内事情を知る幹部社員がこう語っている。

「社説を担当する論説委員室では、今年三月頃から五輪中止を求める社説の議論が出ていた。週に一度ほどの頻度で『書くべきだ』という意見が複数の委員から上がっていたそうです」

論説委員室は報道・編集部門から独立した組織になっている。委員は30人ほどで、平日午前11時から会議を開き、何を書くかを2、3時間にわたって議論し、合議制で決まり、編集局長でさえ口出しすることはできないそうだ。

現在のトップは根本清樹論説主幹。政治部や「天声人語」を担当し、2016年から主幹に座る。根本は中止社説に当初から意欲的で、会議でも、「社長の了解は得ている」といっていたという。

執筆者はその都度代わり、五輪関連はスポーツ部長を経験し、五輪7大会を取材してきたベテランの西山良太郎。だが西山は、「五輪への思い入れが強いだけに『アスリートのことを考えたら中止なんて安易に言うべきではない』と、当初は中止にまで踏み込むことには否定的でした」（スポーツ部関係者）

だがそんな論説委員室の空気を一変させたのが山腰のコラムだった。

複数の論説委員が「社説で書くべきだ」と主張し、ある委員は「いま中止の社説を書かなければ、負の遺産として歴史に刻まれる」とまでいったそうだ。

■「そんな社説を書くならスポンサーを降りるべきだ」

20日頃には原稿の雛形ができたが、その存在を知っていたのはごく少数の幹部だけだった。そして25日夕方、五輪中止社説が出ることを知った編集局は混乱に陥り、午後7時20分から始まったデスク会議は、全国各ブロックの本社の部長たちもリモートで参加し、次々に声を上げたという。

「なぜ今日載せる必要があるんだ！」「社説の中に、朝日が五輪のスポンサーであることを明記すべきではないか」「取材現場での影響をどう考えているのか」

現場からの意見を論説に伝えるとして一度中断し、8時45分から二度目のデスク会議が始まり、そこで編集局トップの坂尻信義ゼネラルエディター兼編集局長が、「『あの社説は組む』と。非常に残念ですが、仕方がない。（論説側は）ああいう社説が出てもしっかり報道してほしい、ということでした」と話したそうだ。

現場の混乱が見て取れるようである。9時31分、オリパラ専任部長兼社会部長が東京本社の社会部員に一斉メールを送った。現場の記者からは、「そんな社説を書くならスポンサーを降りるべきだ」という声が上がったというが、当然であろう。

朝日新聞は、同時に、スポンサーは継続するという見解もホームページに出している。

社内の人間でも、事の経緯をここまで知る者は少ないのではないか。週刊文春の取材力には脱帽するが、次の記述を読むと、五輪中止社説はある意図を持って、この日に掲載されたのではないかと推測したくなる。

「さらに同じ日、今年三月期決算で創業以来最大となる四百四十一億円の赤字を出したことも発表された」

■朝日新聞が抱える深刻な現状

共同通信によれば、「朝日新聞社が26日発表した2021年3月期連結決算は、純損益が441億円の赤字（前期は106億円の黒字）だった。赤字額は1879年の創業以来で最大。売上高は前期比16.9％減の2937億円で、同社は『新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた』と説明した」

朝日新聞朝刊に掲載されたのは翌日の27日。社長の中村史郎は4月に就任したばかりである。社長や幹部たちが辞めざるを得なくなった「慰安婦報道の吉田清治（故人）の話を虚偽とした問題と吉田調書問題」の時は広告局長だったが、幹部人事に狂いが出たため、異例の出世を遂げたといわれているそうである。

新聞の売り上げも頼みの不動産収入も落ち込み、本業の儲けを示す営業損益は70億円の赤字（前期は23億円の黒字）だった。

早期退職も勧めてきたが、辞めていくのは優秀な記者が多いため、人材不足も懸念されている。

この未曽有の大赤字から目を背けさせるために、五輪中止社説をこの日に持ってきたのではないのか。

写真＝iStock.com／mizoula

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五輪を中止せよと社説で迫られた菅首相は、「朝日も大変だね。広告主から怒られてるみたい」と、周囲に余裕の言葉を漏らしたという。朝日論説陣が勢い込んで書いた社説も、菅首相や東京五輪関係者たちに軽く受け流されてしまったようだ。

ここに、朝日新聞が抱える深刻な現状があると、私は考えている。

■尾身会長の五輪批判発言にもだんまり

ジャーナリズムを自称するのなら絶対にやってはいけない国際大会のスポンサー、それもランク上位のオフィシャルパートナーに朝日をはじめとする大メディアがこぞって参加してしまったことが、最大の誤りであったことはいうまでもない。

そのため、普通に考えれば中止か再延期しかないコロナ感染拡大の中でも、はっきり主張できず、どちらともつかない紙面を垂れ流し続けてきた。それでも5月の朝日の世論調査で、中止と延期が合わせて8割を超えたのは、新聞を含めたメディアの世論への影響力のなさを如実に表している。

五輪中止社説を掲載して以来、これを書いている6月8日まで、朝日は同様の論調の社説を掲載していない。

6月2日、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は、衆院厚生労働委員会で、東京五輪・パラリンピックについて、「今の状況でやるというのは、普通はない。このパンデミックでは。その状況でやるのであれば、開催規模をできるだけ小さくし、管理体制を強化するのが主催者の義務だ」との認識を述べた。

「五輪をこういう状況で何のためにやるのか、目的が明らかになっていない。関係者がビジョン、理由を述べることが極めて重要で、それがないと一般の人は（感染対策に）協力しようと思わない」とまで踏み込み、菅首相を含めた東京五輪関係者に対して痛烈な批判をしたのに、翌日の社説では触れていない。

■主催する夏の甲子園大会はどうするのか

それどころか、私が驚いたのは同じ日の朝刊一面だった。トップに「五輪　海外選手団が来日」と大見出しを掲げ、横に「豪州代表　市民の接触避け合宿」とある。この時期にとうとう豪州の代表団が来たのか、他国も後に続くのだろうなと思った。

だが読んでみると、来日したのは女子ソフトボールの選手20人とスタッフ9人だけ。女子ソフトボールがマイナーだとはいわないが、この日は公職選挙法違反容疑に問われている菅原一秀前経産相が議員辞職している（一面左下に掲載）。東京五輪を何としてでもやりたい菅首相にエールを送るために、こちらをトップに持ってきたのではないかと勘繰りたくなる。

朝日新聞がドヤ顔で出した五輪中止せよという社説には、一カ所、自分の首を絞める致命的な文言がある。

「まず恐れるのは、言うまでもない、健康への脅威だ」として、「当初から不安視されてきた酷暑対策との両立も容易な話ではない」と、コロナ対策と40度近い酷暑になる東京の真夏に五輪を開くことへの疑問を呈している。

これを読んで、朝日は夏の甲子園大会をどうするつもりなのだと、多くの読者は思ったはずだ。規模は違うが、コロナ感染対策と酷暑の問題は全く同じである。昨年は中止しているのに、今年はやるという大義はどこにあるのか。

■わずか数日で劇的な“方針転換”だ

真っ先に噛みついたのは週刊ポスト（6／11日号）だった。週刊ポストは前号で、公式スポンサー71社に「東京五輪は開催か中止か」を問い、その調査結果を掲載した。

「オフィシャルパートナーとして五輪スポンサーに名を連ねる朝日新聞社の回答は『お答えをいたしかねます』という中身のないものだったが、わずか数日で劇的な“方針転換”である」（週刊ポスト）

この朝日の突然の“転向”に、高校野球関係者が困惑しているという。

「五輪は7月23日に開会し、パラリンピックの閉会式は9月5日。ちょうどその期間に重なる8月9日に開幕するのが、朝日新聞が主催する『夏の甲子園』です。社説であそこまではっきり大規模イベントの中止を求めた以上、本当に開催できるのか」（高野連関係者）

朝日は社説で「（東京五輪を＝筆者注）無観客にしたとしても、ボランティアを含めると十数万規模の人間が集まり、活動し、終わればそれぞれの国や地元に戻る」と指摘している。

五輪が感染拡大につながるリスクに言及しているが、今年3月のセンバツ高校野球（毎日新聞主催）は入場制限が行われたものの、大会期間を通じて約14万人が入場したではないかと突っ込む。

週刊ポストが朝日新聞に見解を問うと、文書でこう回答した。

■整合性が全くとれていないことに気がつかないのか

「東京オリンピック・パラリンピックと全国高等学校野球選手権大会では、外国からの選手や関係者、報道陣の流入の有無や、開催に伴う国内の医療機関、医療関係者への負担の大きさといった点で、事情が異なっていると考えています。

そうした点も踏まえ、今年の選手権大会の開催については現在、日本高等学校野球連盟とともに準備しながら新型コロナウイルス感染症の国内における状況を慎重に見極めています」

しかし、6月2日に日本高野連と朝日新聞社は、「全国高校野球選手権大会（8月9日開幕、甲子園）の臨時運営委員会をオンラインで開き、新型コロナウイルス感染で全国大会にチームとして出場できない場合は代表校差し替えを行わない方針を決めた」（日刊スポーツ6月2日19時42分）

開催を前提として突き進んでいるところは、菅首相と何ら変わるところがない。

写真＝iStock.com／gyro

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夏の甲子園はコロナ感染拡大の前から、酷暑の時期を避けるべきだ、ドームのある球場に移転させろという声があったが、朝日新聞は「熱中症には気を付けましょう」というだけで、休養日を1日増やし、準決勝の開始時間を少し早めた程度で、ほとんど聞く耳を持たなかった。

東京五輪は止めろ、夏の甲子園はやるというのでは、ジャーナリズムとしての整合性が全くとれていないことに、頭が良くて上品な朝日文化人たちは気がつかないのだろうか。

■開催されれば美辞麗句を並べるに違いない

一度、意を決して東京五輪中止を主張したのなら、社説だけではなく、あらゆる紙面を使って、連日、即刻中止せよといい続けなくては、単なるアリバイ証明でしかなかったといわれるに違いない。

それは、「五輪開催　海外の視線は『83％が反対、すごい数字』」（朝日新聞デジタル6月3日　7時00分）や、声欄に作家・赤川次郎の「五輪中止　それしか道はない」を掲載することだけではない。

尾身茂会長が指摘している言葉は、そっくり朝日にも当てはまる。夏の甲子園を、「こういう状況で何のためにやるのか、目的が明らかになっていない。関係者がビジョン、理由を述べることが極めて重要」なのである。

菅首相は、7月中に何が何でも高齢者へのワクチン接種を終わらせろと厳命している。グズグズしている自治体には、地方交付税を所管する総務省交付税課長から、群馬県太田市の市長などに、「日付けを指定して迫った」（サンデー毎日6／20日号）という。

東京五輪は開催するという妄執にとりつかれた菅を止める者は誰もいない。そして開催されれば、テレビは選手たちの熱い闘いを無節操に放映し、スポンサーの大新聞も毎日、「感動をありがとう」と歯の浮くような美辞麗句を並べて紙面を埋めるに違いない。菅の高笑いが聞こえてくるようだ。

■ジャーナリズムとしての矜持を失っている

メディアはいつの時代も例外なく、売れるほうに靡(なび)く、朝日新聞も例外ではない。『そしてメディアは日本を戦争に導いた』（東洋経済新報社）の中で半藤一利はこういっている。

「戦後になってからは変わったのかというと、『朝日新聞』が戦後民主主義の論理を書き続けてきたというのも、実はそう書くことで新聞が売れたからだという言い方もできます。もし、逆に民主主義を言うことで新聞が売れなかったら、ここまで書き続けて来たのかと考えると、不安なところですね」

吉田調書問題などで社長が辞任して以降、明らかに朝日新聞はジャーナリズムとしての矜持を失っているように見える。

河井案里参院議員の公選法違反「買収」疑惑、特別給付金事業の電通と経産省の癒着、黒川弘務東京高検検事長とベッタリ記者たちとの賭け麻雀、総務省幹部への菅首相の長男、NTTの豪華接待疑惑など挙げればきりがないが、週刊文春の数々のスクープを、朝日新聞をはじめとする新聞は「後追い」するだけの機関に成り下がってしまった。

その上、黒川と雀卓を囲んでいた3人のうちの1人は朝日の元検察担当だったのである。

■朝日は正しい選択をするべき時だ

安倍前首相の「桜を見る会」疑惑をスクープしたのは赤旗日曜版だった。『月刊日本』で山本豊彦日曜版編集長が、スクープを取れたのは「桜を見る会に違和感を持ったから」と答えていた。

3月14日付の赤旗日曜版インタビューで、私はこう語った。

「官邸クラブに所属している各メディアの記者は、その『違和感』を持たないのです。年中行事を取材している感覚です。だから“後援会員も呼んで、こんな集まりに税金を使っていいのだろうか”という普通の市民感覚からものを見ることができないのです」

出版社の雑誌編集者は、入社した時から「読者が今何に興味があるのか、どんなことに違和感を持っているのか、徹底的に考えろ」という教育をされる。週刊文春のスクープの原点はそこにある。

私は、朝日新聞が五輪開催も夏の甲子園も中止といい出さなければ、凋落に一層拍車がかかると考えている。実は、苔むしたリベラルの旗を抱いたまま、朝日新聞が破綻するのも悪くはないと思っているのだ。

このまま、反権力の幻影を宿しながら、権力側のいいなりになって大本営発表を垂れ流し続けるよりも、読者からも見捨てられ野垂れ死にするほうが、朝日新聞にとって幸せな“死に方”ではないのか。

東京五輪のオフィシャルパートナーになるという致命的な過ちを犯したのは自己責任で、同情の余地はない。だが、たかが50億～60億円を惜しんだために末代まで恥を晒すよりも、そのカネを即刻ドブに投げ捨てて、正しい選択をするべき時だと、私は思っている。（文中敬称略）

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元木 昌彦（もとき・まさひこ）
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任する。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』（講談社編著）『編集者の教室』（徳間書店）『週刊誌は死なず』（朝日新聞出版）『「週刊現代」編集長戦記』（イーストプレス）、近著に『野垂れ死に ある講談社・雑誌編集者の回想』（現代書館）などがある。

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（ジャーナリスト 元木 昌彦）