便器の下からタケノコのように大便が盛り上がる…災害時の仮設トイレで必要な｢便ならし｣という作業

組み立て式仮設トイレ（出所＝『災害とトイレ　緊急事態に備えた対応』）

大災害の避難所ではどんな問題が起きるのか。日本トイレ協会災害・仮設トイレ研究会代表の山本耕平さんは「阪神・淡路大震災ではトイレの問題が深刻だった。発災当時は1696人に1基しかなく、ようやく仮設トイレが行きわたってからも不衛生な状況が続いてしまった」という――。

※本稿は、日本トイレ協会『災害とトイレ　緊急事態に備えた対応』（柏書房）の一部を再編集したものです。

■避難生活の最大の課題はトイレにあった

災害時のトイレが注目されるきっかけは1995年1月に起こった阪神・淡路大震災である。大都市を襲った直下型の大地震で、その被害の大きさはもとより、避難生活を余儀なくされた多くの市民がもっとも困ったことの一つがトイレであった。

ピーク時には神戸市では7人に1人、22万人が避難し、約600カ所の避難所が開設された。被害の大きかった長田区では5000人もの避難者が押し寄せ、2000人以上の人が就寝した小学校もあった。当時のトイレ事情は推察するしかないが、きわめて深刻な状況であったことは間違いない。

仮設トイレの設置数は震災翌日の1月18日は全市でわずか79基、21日でも524基しかなかった。トイレに対する認識の甘さと行政にその深刻さが伝わっていなかったことが大きな原因だが、仮設トイレの手配や交通の寸断された被災地への搬入に手間取ったことも大きな要因である。

神戸市にはイベント用の「移動トイレ」（牽引(けんいん)式のトイレ）が4台あったが、災害用仮設トイレの備蓄はゼロ。災害対策用の組立式トイレは、東海地震の備えが進んでいた東京や東海地方の自治体から提供を受けた。

当初は避難者150人に1基を目標としていたが、2週間後には平均して100人に1基程度まで普及した。60〜70人に1基となった頃から、数の不足に対する苦情はほとんどなくなったという。

出所＝『災害とトイレ　緊急事態に備えた対応』

■水が止まったトイレで便が山盛りに…

仮設トイレが増えると汲み取り作業の対応が問題となった。神戸市は水洗化が進んでいたため、汲み取り対象世帯はおよそ9000世帯しかなく、し尿収集のバキューム車は郊外区に14台、被災した旧市街の区には5台配備されていただけだった。そこへ突然20数万人のし尿収集という事態が起こったわけである。

さいわい汲み取りや廃棄物収集を行う事業者の団体（全国環境整備事業協同組合連合会、環整連）がバキューム車73台、応援者数244人の作業チームを派遣し、窮地を救った。

トイレボランティアの現場での活動は、発災から約1カ月後の2月中旬から3月初旬頃までで、須磨区から東灘(なだ)区までの避難所のトイレと公衆トイレ228カ所を、全国から集まった約200人のボランティアがチームを組んで走り回った。

まず公園等の公衆トイレを見た。断水しているので使用はできなくなっていたが、やむなくそのまま使用した跡がそのまま残されていた。清掃のプロたちが、山盛りの便を取り除き、洗浄・清掃するという作業を難なくやってのけたのには驚いた。実は避難所となった学校や施設では、あまりに不衛生になったので建物内のトイレは封鎖して、後にトイレだけを建て替えたケースもあった。

すでに1カ月近く経過していたので、おおむね仮設トイレは避難所に行き渡っていた。仮設トイレのタイプには、災害用の組み立て式と工事現場などで日常的に使われているボックスタイプがある。

前者は、便槽内で固体と水分を分離して液体だけを消毒して流すことで、汲み取り回数を減らす構造になっている。発災からまもなく設置された仮設トイレの中には、汲み取り作業が追いつかずに使用できなくなってしまい、封鎖してしまったものもあった。

■盛り上がった便をならしに現場に出動

避難者はトイレの問題から水分を控えたり、男性は断水していても使える施設内の小便器を使うので、便槽の大便は固くて次第に富士山のように盛り上がってくる。便槽の容量には余裕があっても便器の下から石筍(せきじゅん)のように大便が盛り上がってくるので、汲み取りの依頼頻度が高くなる。

汲み取りトイレを見たこともないという市民もおり、「汲み取りに来てくれ！」という悲鳴にも近い要望で行ってみると、実はまだ余裕があるという状況も少なくなかった。そのためわれわれトイレボランティアは神戸市の依頼で、便槽の便を均(なら)す道具を持って現場で作業を行うとともに、避難者にチラシを配って適切な使い方を知らせるという作業を行った。

現場に行く前に寄付金を集めて、現地からのニーズに応じて救援物質を届けるという活動も行っていた。特に要望があったのは、ゴム手袋、火ばさみ、十能、デッキブラシなどの清掃用具である。仮設トイレの清掃や管理は避難者の手できちんと行われていたが、こうした清掃用具が足りていなかった。仮設トイレは屋外にあるので、室外からの汚れを持ち込まないようにすることが必要で、そのためのマットなどの要望もあった。

■ライフライン復旧で自宅に帰ったはいいものの…

神戸市内の仮設トイレは、約1カ月後には550カ所、3041基が配置された。ちなみに、そのうちの約2800基は他の自治体や民間から提供されたものである。

発災直後は仮設トイレの設置と汲み取りを早くという要求が殺到したが、しばらくして避難所が「生活の場」となってくると、「洋式トイレにしてほしい」「トイレに照明をつけてほしい」「男女別にしてほしい」などの要望が多くなった。避難所となっている建物から仮設トイレまで遠いので、特に高齢者にとっては不便で「建物の近くへ移動してほしい」など、トイレに対する要望の内容が変わってきた。

ライフラインが徐々に復旧すると自宅に戻る人が増えてくるが、マンションでは汚水の排水管が予想以上に損傷しており、上水道が通水しても水洗トイレが使えないというケースが少なくなかった。また地域の小施設に数世帯が移って避難生活を始めるというケースもあり、こうしたところではマンションや広場、小公園などに仮設トイレを設置してほしいという要望が寄せられるようになった。

■トイレの設置状況を誰も把握していなかった

また通水して水洗トイレが使えるようになったり、避難生活を送る人が少しずつ減ってくると、設置から撤去の要望へと移っていく。

当時の状況を、神戸市環境局の担当者の記録から紹介しよう〔北尾進（神戸市環境局計画課）「阪神・淡路大震災トイレット事情」より要約〕。

撤去でまず問題となったのは、当初混乱の中でトイレの設置を進めたために「どこの避難所にどのようなトイレが何基設置されているのか」を記録した完全な資料がなかったことだ。

仮設トイレは神戸市だけでなく、兵庫県や自衛隊、それにボランティアが設置したものもあり、すべての仮設トイレを市が把握するという形になっていなかった。そのため、汲み取りに行ったときにトイレの種類と基数をチェックしながら進めていった。

写真＝時事通信フォト

1995年1月24日、兵庫・神戸市長田区の避難所で、仮設トイレの設置を進める自衛隊員 - 写真＝時事通信フォト

次に問題になったのは、撤去した仮設トイレの「保管場所」である。仮設トイレ1基当たりおよそ1坪のスペースが必要だが、この保管場所が厄介な問題だった。自治体などから提供された組み立て式トイレは、撤去してから洗浄して返却する必要があり、一時的に保管や洗浄のための場所が必要だが、台数が多いために用地の確保が問題となった。

■排泄環境を整えることの重要性が浮き彫りに

大都市を直撃した未曾有(みぞう)の災害で、トイレの重要性が初めて認識されたといえる。人間が生活する以上、排泄(はいせつ)物とごみが発生する。排泄できる環境を整えてその処理を適正に行わなければ、生活環境はたちまち劣悪化し、健康の悪化に直結する。

避難所では体育館等の出入り口など寒い場所に、高齢者が多く避難していた。その理由は「トイレが近い」ためである。飛行機や列車に長時間乗るとき通路側を選択するのと同じだ。また当時の学校などのトイレは和式がほとんどで、仮設トイレもほぼ和式である。

仮設トイレは構造上段差が大きい。そうした理由から「トイレの利用を控える」人が多く、そのために水や食べ物をできるだけとらないという人も少なからずいた。車いすで使えるトイレや介助できるようなトイレもほとんどなかったので、高齢者のみならず体の不自由な人にとっては、トイレは避難生活の最大の問題で、生死を分ける問題だったといっても過言ではない。

■穴掘りトイレはせいぜい1日15人分が限界だが…

当時は災害用の「携帯トイレ」がなかったので、やむを得ずごみ袋と新聞紙などに用を足した。

この「簡易便袋」はごみ収集が始まるまで保管し、他のごみと一緒に焼却処理されるのだが、収集時に袋が破れて作業員に便がついたり、収集車（パッカー車）の中が便だらけになったりといろいろと問題が生じた。

使用済みの携帯トイレを収集する場合は、一般のごみとは区別して、パッカー車ではなく平ボディのトラックで集めたほうがよい。

また、現地では穴を掘ったトイレの痕跡をあちこちで見た。穴の上に家屋の廃材を使って立派なトイレを建てた例もあった。しかしこうした「穴掘りトイレ」はほとんど役に立たなかった。穴を掘ってバケツやペール缶を埋めて使っても、バケツやペール缶の容量はせいぜい20Lなので、1日に15人も使えない計算になる。

現場で一番感心したのは、道路のマンホールの上につくられたトイレだ。「マンホールトイレ」はこの話を伝えた神戸市が学校に取り入れたことがきっかけとなって、各地の学校や防災公園など全国に広がっていった。

■「洋式トイレ」でないと困る人もいる

現場で感じたことのもうひとつは、高齢者や体の不自由な人にとっては、仮設トイレだけでなく学校のトイレも非常に使いにくかったということだ。

現在では、仮設トイレにも洋式のものが増えているが、元々は工事現場などで使うことが想定されているので、仮設トイレはまだ和式が一般的である。和式トイレを使う機会の少ない最近の若い人たちや子どもにとっては、災害時でも洋式トイレのニーズが高い。

対策としては避難所となる学校や施設のトイレを洋式化しておくことだ。当時は学校に洋式トイレはあまり普及していなかったので、水を確保できた場合でも洋式トイレのニーズに対応するために、「ポータブルトイレ」（持ち運び可能な簡易型トイレ）を使っていたところもあった。

マンションのトイレ問題もこのときはじめて顕在化した。建物に被害が見えなかったマンションでも、下水道の排水管が破損しており、「通水したのでトイレを使い始めたら、1階のトイレや風呂場から汚水が噴き出してきた」という話を聞いた。

十分な点検をしたあとでなければトイレは使わないほうがよい。そのため、戸建て住宅よりマンションのほうが点検に要する時間がかかることを考えておいたほうがよい。

■外部との連携、協力には支援を受ける体制が大事

水や食料などは、外部から自主的な支援が届くことも期待できる。しかしトイレに関してはどうだろう。阪神・淡路大震災では自治体や民間から多くの仮設トイレの支援があったが、そもそも民間の自主的な支援に頼ることは心許ない限りだ。

兵庫区松本通（出所＝『災害とトイレ　緊急事態に備えた対応』）

神戸に駆けつけた岐阜県など東海地域の汲み取り事業者は、「1959年の伊勢湾台風の時に神戸市からバキューム車が駆けつけてくれた、そのときのお返しだ」と筆者に語ってくれた。地震に対してほとんど対策がなかったところを救われたのだが、このような関係に依存するだけでは心許ない。

日本トイレ協会『災害とトイレ　緊急事態に備えた対応』（柏書房）

国は、大きな災害が起きたら被災地からの要請を待たないで必要な物資を緊急輸送する「プッシュ型支援」を行うようになっている。その品目のなかに「携帯トイレ、簡易トイレ」「トイレットペーパー」が入っているが、待っていて避難所に仮設トイレが届けられるというわけではない。

必要な仮設トイレを調達し、配置するのは市町村の仕事である。その調達や運搬には民間との協力が不可欠で、特に支援を受ける体制、仕組みも用意しておかなければならない。

たとえばトイレに関する支援がきたとき、それらの物資をどこで受け取ってどう分配するのか、仮設トイレはどこに置くのか、さらに事態が収束したときに片付けはどうするのか等も考えておかなければならない。

【参考資料・文献】
・日本トイレ協会／神戸国際トイレットピアの会『阪神大震災にともなうトイレに関する支援のための調査報告書』日本トイレ協会、1995年
・日本トイレ協会／神戸国際トイレットピアの会監修、日経大阪PR企画出版部編『阪神大震災トイレパニック　神戸市環境局・ボランティアの奮戦記』日経大阪PR、1996年
・山本耕平『まちづくりにはトイレが大事』北斗出版、1996年

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山本 耕平（やまもと・こうへい）
（一社）日本トイレ協会災害・仮設トイレ研究会代表幹事
（一社）日本トイレ協会災害・仮設トイレ研究会代表幹事 1955年兵庫県生まれ。早稲田大学卒業後、神戸市役所勤務を経て1984年に（株）ダイナックス都市環境研究所設立、代表取締役。国や地方自治体の環境政策、廃棄物・3R、防災、地域まちづくり等に関する調査研究や政策提案などの業務を行っている。1985年に官民の有志で「日本トイレ協会」を創設、まちづくりの視点から公共トイレの改善とトイレ文化創造をめざして活動してきた。著書に『トイレがつくるユニバーサルなまち』（イマジン出版）、『まちづくりにはトイレが大事』（北斗出版）、『トイレ学大事典（編集委員）』（柏書房）などがある。

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（（一社）日本トイレ協会災害・仮設トイレ研究会代表幹事 山本 耕平）