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「営業部長→配達バイト→製薬会社の副社長」50代の熱血部長が念願の"ハイクラス転職"を勝ち取るまで

プレジデントオンライン / 2024年9月26日 9時15分

※写真はイメージです - 写真=iStock.com/JohnnyGreig

転職できるシニア人材にはどのような特徴があるのか。近畿大学教授の奥田祥子さんは「シニア層の転職では、根回しなどの社内で出世するために必要なスキルは重要ではない。転職においては、会社や業種・職種が変わっても持ち運びができる『ポータブルスキル』を高めておくことが重要だ。私が取材した50代の男性も、根回し力が転職活動には生かせないことを自覚し、転職市場における自分の客観的な価値を意識していた」という――。(第5回)

※本稿は、奥田祥子『等身大の定年後 お金・働き方・生きがい』(光文社新書)の一部を再編集したものです。

■シニア層が転職希望する事務職は“狭き門”

日本では中年期以降の転職市場は成熟しておらず、まして定年後ともなると、求人もかなり少なくなり、需要と供給のミスマッチも生じている。

シニア層の需要がある代表例が、警備員やマンション管理人、清掃業、調理補助などの「現場」の仕事。一方、シニア層が希望するのは事務系職種が圧倒的に多いが、特に60歳以降のホワイトカラー系の転職は、正社員か、嘱託、契約などの非正規社員かにかかわらず、技術系の専門職や有資格者などのスペシャリスト以外は狭き門となっている(ただし、スペシャリストであっても、保持する知識・スキルをアップデートできていることが前提条件となる)。

転職においては、会社や業種・職種が変わっても持ち運びができる、つまり汎用性の高い職務遂行上のスキルを指す「ポータブルスキル(*1)」が重要だが、特にシニアにはこうした能力が不可欠であると同時に、高い専門性も要求される。

定年後の就業継続、さらに再雇用期間の65歳を過ぎても働き続けたいと希望する人が増えるなか、もはや社内での実績や管理職経験だけでは転職のアピールポイントになり得ず、他社や他業種で実績を上げて社業に貢献することが可能な、付加価値の高い人材が求められる傾向にある。何が、転職の成否を分けるのか。成功例を紹介し、シニア人材の転職の新たな可能性について考える。

(注)
(*1)業種や職種が変わっても、どの会社でも通用する職務遂行上のスキルを指す。例えばコミュニケーション能力や課題設定・計画立案能力、情報収集・分析力などが該当する。

■全力で動いた末に掴んだ副社長のポジション

2023年秋、日本企業の米国現地法人の副社長に転職して2年目の山里潤(やまざとじゅん)さん(仮名、56歳)は、オンライン会議システムを活用して行ったインタビューで、意気揚々としてこう話し始めた。

「たまたま、長年経験を積んだ業界の需要があったり、人付き合いが得意だから貴重な人脈を持っていたり……50代半ばでの『ラッキーチャンス』をものにできた要因は複数あると思いますが、やはり一番は見ての通り、この持ち前のバイタリティとチャレンジ精神じゃないでしょうか。あっ、はは……自分で大いに自慢するのも変ですが……全力で一生懸命に頑張って、やっと手にしたんだから、言っちゃっていいですよね。はっ、はっ、ははは……」

弾けんばかりの笑顔と豪快な笑い声。ノートパソコンいっぱいに映った彼の顔が、今にもこちらに飛び出てきそうな勢いだった。

十数年に及ぶ取材では、企業のリストラや希薄化する職場のコミュニケーション、部下をやる気にさせる「上司力」など、さまざまな労働に関するテーマ・問題で話を聞いてきた。その終盤で、まさに山里さん自身が語った持ち味が思う存分に発揮されたのが、役職定年を約1年後に控えた54歳での前職の辞職、そして8カ月の求職活動の末、55歳で手にした「ラッキーチャンス」という現職への転職だった。

■ノウハウよりもバイタリティが重要

「30年余りも勤めた前の会社では、周りからは『熱血部長』って、褒められて……あっ、いや、皮肉られていたのかもしれませんが、はっ、ははは……。とにかく熱い部長として見られて、僕自身もそれに応えるように頑張って、実績も上げていましたからね。僕を大きく成長させてくれた会社への感謝も込めて、そのイメージのまま、役職定年を迎える前に潔く、退きたかった。

本来は転職先が決まってからの退職が理想ではありましたけれど、実際には難しくて……。もちろん、辞める数年前、50手前から再出発の準備はしていたんですけど、それでも足りなかったですね。ホント、思いもよらない、いろんな経験をさせてもらいました。すべてが今、身になっていると思っています」

この語りの終盤で満面の笑みから一変、わずかの間、眉根を寄せて真剣な表情を見せた。長期間に及ぶインタビューで、自分から「つらい」「苦しい」という言葉を口にしたことは一度もない。が、「ラッキーチャンス」を獲得するまでには数々の苦難も体験した。それだからこそ、転職がうまくいった理由について、具体的なノウハウよりも、「バイタリティ」と「チャレンジ精神」を挙げたのではないだろうか。

50代半ばでの転職を考える動機ともなった、40代前半の職場での苦い経験まで遡り、仕事に対する姿勢や転職までの道のりをたどりながら、その成功の秘訣を探ってみたい。

実業家の後ろ姿
写真=iStock.com/metamorworks
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/metamorworks

■40代で“肩たたき役”を経験

山里さんを最初に取材したのは、2008年。業界再編の波で大型合併が相次いだ製薬会社の当時41歳の人事部の課長として、社員のリストラについて話を聞いたのだ。会社広報部を通した正式な取材申し込みでは実現することが不可能で、さまざまな方法でアプローチ、交渉を重ねた末、匿名で社名を伏せることを条件に、たどり着いたのが山里さんだった。

複数の会社が経営統合によってひとつの会社になる合併については、業界の事情や今後のゆくえなどについての報道はなされていたが、労働者目線に立ってそれぞれの会社の社員がどのような苦難を経験しているのか、ましてやリストラを担当する社員の心中を知る機会は皆無だった。そうした状況を認識して疑問視したうえで、山里さんは実態を明らかにすることで、合併でやむなく退職することになった人たちを後方から支援したいと考えたのではないだろうか。

勇気を出して取材に協力してくれた彼に感謝の意を伝えると、やや大振りのジェスチャーを交えて表情豊かに、「僕でお役に立てることがあれば、何でもお話ししますよ」と応えてくれた。あの時、心動かされた記憶が鮮やかによみがえる。

■「家族のことまで考えると、本当にやりきれない」

企業合併は、経営陣にとっては多少の困難はありつつ、企業存続と事業発展のための前向きな選択ではあっても、労働者にとっては大きな痛みを伴うものだ。そのあたりを山里さんは十分に理解したうえで、社員のリストラを実行する役目を担う苦悩についても、包み隠さず話してくれた。

ノートパソコンの前で頭を抱えるビジネスマン
写真=iStock.com/koumaru
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/koumaru

「会社が決めたことに、社員は逆らえません。ただ、経営陣は社員の行く末をもう少し手厚く支援するべきだと思いますね。1997年に自主廃業した山一證券の野澤社長(当時)が『私ら(経営陣)が悪いんであって、社員は悪くありませんから。どうか社員の皆さんを応援してやってください』と記者会見で涙ながらに訴えた言葉が脳裏に焼きついています。

待遇は悪くなっても関連会社への転職まで斡旋(あっせん)できたケースは良いほうで、希望退職を募ったり、退職勧奨まで行ったりと……過去に共に仕事をした社員もいますし、彼らの家族のことまで考えると、本当にやりきれない。リストラの対象になった社員の皆さんには残りのキャリア人生を何とか頑張ってもらいたいと、ただ願うばかりです」

そう一気に話すと、数秒、天井を見上げた。

■「会社を恨んで辞めたくない」と切実に語る

山里さんは実は、入社以来、2年間の企画部を除き、営業畑ひと筋に歩んできた。営業での手腕を買われ、企業合併による大規模リストラを実行するにあたり、急遽人事部に呼ばれ、約3年間だけ人事課長を務めることになったのだ。

同じ社のかつて仕事を共にした元上司、同僚を含めた社員を、会社の命によってリストラせざるを得なかった、この40代前半での経験が、営業部に戻った後も、働くことと、会社との向き合い方に対する考え方に大きな影響を与えたようだ。

2013年、2年前に営業部の次長に昇進した46歳の山里さんは、会社員としての今後の身の振り方についてこう話した。

「幸い、私はリストラを免れて、今やりたい分野の仕事をやらせてもらっています。自分の能力を発揮してチャレンジを続けてきたつもりです。会社には感謝しています。ただ……今がそうであるだけであって、これからどうなるかわからない。そういう危機感を営業部に戻った3年前から抱き始めて、今ますます強くなっているんです。『明日はわが身』というか……。やはり、あの、リストラ実行役を務めた経験が大きく影響しているんでしょうね。

ここまで育ててもらって、やりがいのある仕事をさせてもらった会社を、そのー、何と言えばいいのかな……うん、そう、会社を恨んで辞めたくない、そうならないためにも、早めに動いて前向きな転職で再チャレンジしたいんですよね」

いつもの明るい表情がやや鳴りを潜め、神妙な面持ちで胸の内を明かしてくれた。

■部長昇進後すぐに転職エージェントに登録

ただ、ここで終わる山里さんではない。この時のインタビューの最後でこう話して、語気を強めた。

「奥田さん、転職には前職でのポジションと実績も重要だから、僕はまず部長に昇進します。それと同時に転職のための準備を進めて、役職定年の55歳になる前に退職します。そして、今の会社の部長よりもハイクラスとなる転職に、第二のキャリア人生を賭けたい。この場で宣言しますから、どうかしっかりと記録しておいてくださいね! あっ、ははは……」

山里さんらしい、部長昇進と転職へのチャレンジ宣言だった。

宣言した通り、山里さんは2015年、48歳で営業部の部長に昇進した。「次長の時とは比べものにならないぐらいハードで責任が重い」と部長職に就いてから数カ月経た時のインタビューで話し、自信満々だった昇進でも、ポストに就いてみないとわからない職務遂行の難しさを明かした。そして、それ以上に驚いたのは、部長昇進からわずか2、3カ月で転職エージェントに登録していたことだった。

ラップトップを使用しているビジネスマン
写真=iStock.com/Yagi-Studio
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Yagi-Studio

■「自分のキャリアの市場価値を知るのが目的なんです」

取材時点ではすでに4社に登録し、このうち2社とは頻繁に連絡を取り、定期的にアドバイザーと面談も行っているという。

「意外でしたか。念願の部長になって慌ただしいこの時期に、数年先の転職に向けて動き出しているというのは……あっ、ははは……。本格的な転職活動の前に、自分のキャリアの市場価値を知るのが目的なんです」
「自分の市場価値ですか?」

当時、数年先の転職のために転職エージェントに登録すること自体珍しいうえ、自身の市場価値を探るという考えは新鮮だった。

「僕は社内では働きぶりが高い評価を受け、順風満帆に出世の階段を上ってきましたが、それは『今の会社でのこと』と、敢えて客観的に捉える必要があると思うんです。だって、転職では、それまで勤めてきた会社とは異なる基準、条件で評価されることが多いわけで、よくある職場のしきたりや根回しなど、企業独特のカルチャーは通用しませんからね。

今の会社で部長としてさらに実績を上げながら、そんな自分が転職市場でどれぐらいの価値があるのか……言い換えれば、どこまで『ものになるのか』を認識して、転職に向けた戦略を考えなければならない。やるからには、『ハイクラス転職』を目指します」

■役職定年前に退職するも転職は決まらなかった

「転職への戦略として、今考えていることは何ですか?」
「部長まで務めた会社で培ってきた経験を生かしつつも、どの会社でも通用し、重宝される能力を棚卸しして、足りない点は今からでも経験を積んでスキルを磨き、補っていくということでしょうか」

そう話すと、口角を上げた。自信の表情に見えた。数年先の転職計画であるにもかかわらず、山里さんはすでにこの時点で、今の会社でしか通用しない「ファーム・スペシフィック・スキル」の限界を認識し、異なる業種、職種を含めてどの企業でも有用な「ポータブルスキル」に注力していたことは、50代半ばでの転職を成功に導いた大きな要因のひとつと言えるだろう。

それから6年後の2021年、山里さんはこれも宣言した通り、役職定年を迎える前年の54歳で退職する。ただ、目標通りにいかなかった点がある。それは退職時点で、転職先が決まっていなかったことである。退職直後のインタビューでも、30年余り勤務した会社で思う存分やりきった満足感とともに、転職に意欲的に臨む姿勢を示したが、それと同時に、予想外の50代の転職の難しさにやや戸惑っている様子もうかがえた。

「退職前に転職先が決まらなかったのは、部長の仕事が忙しかったというのは言い訳になりませんし、自分の能力と努力が不足しているとしか言いようがありませんね。ただ、これからはすべての時間を使って、本腰を入れて転職活動ができるわけで……全力で頑張りますから、奥田さん、どうか見ていてください!」

退職願
写真=iStock.com/hachiware
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/hachiware

■フードデリバリーで生活を支え、ついに転職を成功させる

退職後休むこともなく、翌日から、山里さんは意欲的に転職活動に取り組んだ。転職エージェントだけに頼るのではなく、会社員生活で築いた仕事関係者をはじめ、学生時代の友人、退職前から転職準備として定期的に顔を出していた同業種、異業種双方の交流会のメンバーなど、幅広い人的ネットワークを駆使して転職に臨んだのだ。

当初は、退職後早期に転職先が見つかると踏んでいた。海外赴任の経験もあって英語も堪能なことから、国内だけでなく、海外の企業へも履歴・職務経歴を記載したレジュメを送り続けた。その過程で目指していた「ハイクラス転職」から処遇、条件も下げていったものの、思うように良い結果は得られなかった。

大学に通う一人娘の教育費は何とかやりくりできたが、妻が新たに始めたパートでの収入しかなく、預貯金を取り崩しての生活を余儀なくされる。前職を辞してから3カ月ほど過ぎた頃から、山里さんはフードデリバリーの配送員のアルバイトを始める。

「前の会社の人間に見つかったら笑われるでしょうが、経済面だけでなく、体を動かしていたほうが気持ちが楽なんです。それと……今になって言うのも何なんですが……妻にとても感謝しています。50過ぎて本来なら趣味でも楽しみたいところなのに……妻は結婚してから初めて働きに出て、レジュメをつくるのを手伝ってくれて、僕の転職を応援してくれているんです。そんないろんな思いがバイクで配送しながら巡ってきて、もっと頑張らなくては、きっと大丈夫、と元気が出てくるというか……」

自身の努力と、苦境を跳ねのける強い精神力、そして妻の応援もあって、前職辞職から約8カ月後の22年、55歳で日本の製薬会社の米国現地法人副社長への就任が叶ったのだ。

オフィスの役員室で外を眺めるビジネスマン
写真=iStock.com/shapecharge
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/shapecharge

■「チャレンジ精神」がすべての土台にあった

そうして、23年秋の冒頭のオンラインインタビューへとつながる。

「くどいですが、うっ、ふふ……本当にラッキーだったと思っています。業界の需要をつぶさに察知して、これまで築いてきた人脈を生かして同年代の転職経験者からアドバイスをもらい……チャンスを手にするには、スキル磨きをはじめ、さまざまな努力が必要だったなと改めて実感しています。そして、その土台にあるのが、さっきも自慢したチャレンジ精神、それに尽きますね」

話し終えて、なおいっそう相好(そうこう)を崩した。

■汎用性のある「ポータブルスキル」がより重要に

現状ではシニア層の転職は難しく、労使双方が問題を抱えている。働き手の問題としては、前職での賃金などの処遇面や管理職ポストなど労働条件で妥協することができないという点。一方、雇用主の企業側の問題としては、自社への転職希望者が能力や実績のある人材であっても、年齢だけを理由に採用に尻込みするという点である。

この背景には、日本企業ではいまだ、職務内容に適した人材を採用する「ジョブ型」雇用ではなく、人に仕事を合わせる年功序列型の「メンバーシップ型」雇用が多数派であるという事情もあるだろう。狭き門を突破して定年前後で転職が実現しても、賃金は前職に比べて減るのが一般的だ。

厚生労働省の令和2(2020)年「転職者実態調査」によると、転職者を対象に転職前後で賃金が増加した人の割合から減少した人の割合を引いたDI(Diffusion Index)は、50歳以上の年齢階級すべてでマイナスとなっているが、60〜64歳でマイナス46.6ポイント、65歳以上(最年長の年齢区分)でマイナス50.3ポイントと、年齢が上がるほどマイナス幅が大きかった。

奥田祥子『等身大の定年後 お金・働き方・生きがい』(光文社新書)
奥田祥子『等身大の定年後 お金・働き方・生きがい』(光文社新書)

60〜64歳で賃金が減ったと答えた61.2%の内訳をみると、減少幅は「1割未満」が32.1%と最も多く、次いで「1割以上3割未満」(22.5%)、「3割以上」(6.5%)の順だった。また60〜64歳の転職後の雇用形態は「正社員」が37.8%、「正社員以外(契約社員、嘱託社員等)」が31.9%だった。

シニア層の転職には特に、汎用性のあるポータブルスキルと、高い専門的能力を備えていると有利だ。

転職がうまくいったケースであっても、シニアの転職では苦労がつきまとうことを、多数の当事者の方々への取材から痛感した。本稿で紹介した成功事例からも明らかなように、それぞれの方法で前職に在職中から新たな知識を習得してスキルを磨くなど、転職のための努力を重ねていた。そして、共通していたのが、たゆまぬ努力と飽くなきチャレンジ精神を持ち合わせていたことだった。

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奥田 祥子(おくだ・しょうこ)
近畿大学 教授
京都生まれ。1994年、米・ニューヨーク大学文理大学院修士課程修了後、新聞社入社。ジャーナリスト。博士(政策・メディア)。日本文藝家協会会員。専門はジェンダー論、労働・福祉政策、メディア論。新聞記者時代から独自に取材、調査研究を始め、2017年から現職。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。著書に『捨てられる男たち』(SB新書)、『社会的うつ うつ病休職者はなぜ増加しているのか』(晃洋書房)、『「女性活躍」に翻弄される人びと』(光文社新書)、『男が心配』(PHP新書)、『シン・男がつらいよ』(朝日新書)、『等身大の定年後 お金・働き方・生きがい』(光文社新書)などがある。

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(近畿大学 教授 奥田 祥子)

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