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電通ブルー、スマホがカギになるスマートロックサービス246(ニーヨンロック)のご提供を開始

PR TIMES / 2014年11月13日 10時27分

株式会社電通ブルーは、2014年11月13日より、スマートフォンアプリを用いて専用の錠前デバイスの開閉管理が行えるスマートロックサービス「246(ニーヨンロック)」のご提供を開始いたします。



 株式会社電通ブルー(代表取締役社長:吉羽一高、以下「電通ブルー」)は、2014年11月13日より、スマートフォンアプリを用いて専用の錠前デバイスの開閉管理が行えるスマートロックサービス「246(ニーヨンロック)」(以下「246」)のご提供を開始いたします。

「246」は、錠の機能を担う「246 デバイス(ニーヨンロックデバイス)」と、鍵の機能を担う「246 アプリ(ニーヨンロックアプリ)」で構成されるサービスです。いつも持ち歩くスマートフォンが鍵代わりとなるため、鍵を忘れたり失くしたりといった心配や、たくさんの鍵を持ち歩く必要がなくなります。

 電通ブルーでは、今後、様々な用途に向けた多様な形態の「246 デバイス」の企画開発を行っていく方針です。また、家族や友人間で鍵の開閉の権限の共有を可能にしたり、いつ誰が開け閉めしたのかといった履歴を閲覧できるようにするなどの各種機能を「246 アプリ」へ順次追加していきます。さらに、独自またはパートナー企業との提携によって「246」の仕組みを活用した派生サービスの展開を進めていく予定です。

 2014年11月13日公開のWebサイト (http://24-lock.com)上にて、「246デバイス」の第一弾モデルとなる「246 Padlock(ニーヨンロックパドロック)」 (以下「246 Padlock」)のご紹介を行うと共に、「246」の商品やサービスを先行的にご利用になり、周囲の皆様へご推薦していただける「246 アンバサダー(ニーヨンロックアンバサダー)」の募集を開始いたします。12月初旬には「246アプリ」のiOS(7.0以上)対応バージョンの公開と「246 Padlock」の一般予約受付を開始、12月中旬には、Android(4.4以上)対応バージョンの公開を行う見通しです。

 「246 Padlock」は、代表的な錠前形状の一つである南京錠にならった形態や内部機構を取り入れ、暗号化通信等の各種ソフトウェア技術を用いることで、一定の破錠防止効果やセキュリティ性能を備えた設計となっています。また、普段ご使用いただく際の手触りの良さを追求すると共に、長く使い続けていただくことによる経年変化を楽しんでいただけるように、筐体表面の外周には本革の装飾を施しています。これは、「246 Padlock」をお気に入りのファッションアイテムのように、いつも身に付けたり持ち歩いていただくことで、日常生活のなかで遭遇するちょっとした不安を解消できるようなプロダクトとなることや、大切にしている持ち物に取り付けることで愛着のある持ち物を大事に守る気持ちを表現するアイコンとなっていけることを目標とする思いを表現したものです。

「246」WebサイトURL
http://24-lock.com
                                                  
「246 Padlock」デバイスイメージ


「246 Padlock」カラーバリエーション


「246 アプリ」画面イメージ

「246 Padlock」スペック(予定)
製品名:246 Padlock
価格:10,246円(税別)
本体寸法:120×60×25mm
製品重量:98g(電池抜き)
対応バッテリー: リチウム電池 CR2
カラー:アイボリーホワイト・ストーングレー・ランプブラック・ナイトブルー・ボルドーレッド
パッケージ内容:246 Padlock本体、取扱説明書、リチウム電池 CR2(1個)

補足:246 Padlockをご利用いただくには、別途インターネット接続環境と246アプリ(無償)をインストールしたスマートフォンが必要です。

会社概要
会社名:株式会社電通ブルー
代表取締役社長:吉羽一高
所在地:東京都港区東新橋1-8-3(営業開始前に移転予定)

本件に関するお問い合わせ
広報担当:森田
E-mail:246@dentsublue.com

※Android(TM)はグーグル インコーポレイテッドの商標または登録商標です。
※iPhone・iOSはApple Inc.の登録商標です。
※iPhone商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※プレスリリースに掲載されている内容、サービス仕様、商品スペック、お問い合わせ先、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合がございますので、ご了承ください。


プレスリリース本文URL
http://prtimes.jp/a/?f=d11774-20141112-1857.pdf

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