株式会社日本国際放送（JIB）制作の情報番組「RESILIENT JAPAN」 株式会社ジャパンコンテンツトレーディングを通じて インドネシア地上波での放送を開始

企業トップインタビュー番組「RESILIENT JAPAN」がインドネシアで放映スタート

株式会社ジャパンコンテンツトレーディングを通じてＪＩＢが制作した企業トップインタビュー番組「RESILIENT JAPAN」をインドネシア地上波で11月2日（日）9：30から放映いたします。



株式会社ジャパンコンテンツトレーディング（東京都品川区、代表取締役社長：吉田 卓司）は、この度、インドネシアへの日本コンテンツ輸出事業の一環として、株式会社日本国際放送（東京都渋谷区、代表取締役社長：冷水 仁彦、以下：JIB）が制作した企業トップインタビュー番組「RESILIENT JAPAN」を、インドネシアでＴＶ地上波放送をするBantenTV(代表取締役：Tn. Benjamin Rasjid Dede Kristiaji Sanjaya インドネシアバンテン州)※１のChannel１にて放映いたします。


JCTはインドネシアでＴＶ地上波放送をするBantenTV(代表取締役：Tn. Benjamin Rasjid Dede Kristiaji Sanjaya インドネシアバンテン州)※１と提携し、日本の観光、文化をインドネシア国民に知ってもらうために同局の一部放映枠を獲得しました。


今回を皮切りに、日本のTV番組の海外展開をさらに支援していきたいと考えております。


《番組放映概要について》

放送開始予定日 ：2014年11月2日午前9:30　（毎週日曜日の同時間に放送予定）

配信エリア ：インドネシアジャカルタ周辺　地上波

視聴可能人口 ：2000万人.


■番組名：【RESILIENT JAPAN】

現地番組名：『RESILIENT JAPAN』　1回30分

□番組内容

企業トップに、NHK報道局長・外務省外務報道官などを 歴任した高島肇久氏がインタビュー。
映像を交えながら、活力ある日本企業の姿を海外に発信する番組です。

※「RESILIENT JAPAN」は2013年4月～2014年3月にNHK WORLDにて放送されました。


□出演者：

○インタビュアー：高島肇久 / Hatsuhisa Takashima: ＮＨＫに入局後、報道記者として世界各地を取材。ロンドン支局長、報道局ニュースセンター部長、報道局長、海外企画局長、報道局解説委員長、放送総局特別主幹を歴任。NHK退職後は、国際連合広報センター所長、外務省外務報道官を務め、2008年に日本国際放送社長に。2011年6月に社長を退き、現在は特別専門委員として国際情報発信の高い専門性を活かしている。


○プレゼンター：ルーシー・バーミンガム / Lucy Birmingham : フリー・ジャーナリスト。1987年に来日して以来、精力的に日本の様々な事象を取材。TIMEやWall Street Journal、Bloomberg Newsなどに定期的に記事を寄せている。 2013年まで東京工業大学にて非常勤講師としてジャーナリズム・メディア論の講義を担当。1980年代より日本外国特派員協会の会員であり、2010年より同協会理事、2013年から同協会会長を務める。


放送例：

１. 吉永 泰之 社長、富士重工業：

「スバル」で知られる富士重工業は、既成概念にとらわれない独自スタイルの自動車が特徴。 全世界でのシェアは１％ですが、「スバリスト」と呼ばれる熱心なファンを国内外に持っています。最近は特に米国での人気が高く、リーマン・ショック後も販売を伸ばし、2013年度の業績は売上・利益ともに過去最高を更新しました。業績好調の理由に迫ります。


■放送会社（※１）

会社名：PT.Banten Media Global

日本語表示：バンテン　メディア　グロバル

住所： Kompl KSB Glodok Kota Bl F/19、 Banjar Agung, Cipocok Jaya Serang 42122 Banten

電話番号：0254-215337

オーナー：PT.Netwave Multi Media

日本語表示：ネットウェブ　マルチ　メディア

チャンネル番号：22UHF（インドネシア全国同番号）

カバーエリア： バンテン、ジャカルタ、ボゴール、デポック、ブカシ


■なぜインドネシアなのか？

インドネシアは、ASEAN加盟国最大の2億4千万人以上の人口を有し、その数は加盟国全体の半数を占め、世界でも第4位の大国。同国は、GDP成長率が年6%以上と高い水準で成長しており、2020年には同国内の中間層・富裕層が1億8000万人に達すると予測され、経済成長めざましい有望な国です。また、インドネシアは親日国としても知られます。例えば、同国の日本語学習者は2009年時点で韓国、中国に次いで、世界第3位。この10年で振り返ると学習者の数は10倍以上も増えております。昨今の中国との領土問題の影響もあり非常に注目をされ始めております。

※ 参考資料 ：「海外の日本語教育の現状　日本語教育機関調査・2009年」「中間層を核に拡大するASEAN消費市場」
※ 1家計あたりの年間可処分所得が5,000ドル超35,000ドル以下を中間層、35,000ドル超を「富裕層」と定義


■株式会社ジャパンコンテンツトレーディングについて

株式会社ジャパンコンテンツトレーディングは、日本企業のコンテンツ輸出支援、進出支援などを手掛ける貿易商社です。スクエアエニックスホールディングス様や博報堂グループである株式会社アイレップ様など大手企業とのインドネシアでの合弁事業や2013年にはASEAN初となる大相撲ジャカルタ巡業などを成功させた実績がございます。


* 記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

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