テクノスジャパンとNetBase社による共同事業第1弾 世相を読む!『RealTimeMonitor by NetBase』提供

PR TIMES / 2014年12月5日 10時15分

株式会社テクノスジャパン(本社:東京都新宿区、証券コード3666)と、米国NetBase社(本社:米国カリフォルニア州、CEO:Peter Caswell)は、共同事業第1弾として、時流キーワードによるリアルタイム分析『RealTimeMonitor by Netbase』の提供を開始します。



当社は、ビッグデータ事業強化にむけて、グローバル規模でソーシャルメディア分析ビジネスを手掛ける米国NetBase社と提携し、経営判断支援に繋がるサービスとして、Fact-Garden『SNS Analysis』を提供中です。

このたび、多くのお客さまに「NetBase」を体験いただくことを目的に、新たに『RealTimeMonitor by NetBase』をサービス提供します。本サービスでは、毎月時流に沿ったテーマで、ソーシャルメディアで得られる消費者の声や傾向分析を「NetBase」の一部機能を開放してご覧いただきます。初回は『衆議院選挙』をキーワードとして、SNS上で挙がっている消費者の傾向、世相が読めるようになります。

「NetBase」は世界で有数の企業が利用しており、その高度な自然言語処理技術により、SNS上でのモニタリング、高精度な分析が可能です。対応言語は45カ国語。TwitterやFacebookなどのグローバルなSNS、「Amebaブログ」や「2ちゃんねる」などの国内向けのSNSに加え、「楽天」「Amazon.co.jp」「Yahoo!」「価格.com」等のECサイトレビューも分析でき、さらに隠語や皮肉を使った独特の言い回し・表現を考慮した分析も可能です。さらに大きな特徴として、自然言語解析学の学識者との研究を通じ、当理論モデルを活用した高速自動処理機能を備え、SNSを通じて直接利用者に対し、アプローチできるエンゲージ機能を搭載しているなど、世界にも例がない製品として、高く評価を受けています。

グローバル企業では、世界的に著名なコカ・コーラ、ウォルマート、ラルフ・ローレン、SONY、BOSE、T-モバイル、メットライフなどもソーシャルメディア分析を積極活用し、国内でも食料品業界・放送業界・流通業界大手数社が分析により未来予測を可能とし、経営革新が進んでおります。

当社は、経営ニーズを読み解くビジネスコンサルから始まり、ビジネス課題解決に向けた具体的支援までを総合サービスとして提供しており、「NetBase」の全機能を利用した自社独自のマーケティング施策を打つことが出来ます。また、来年1月には『NetBase Realtime WebSeminer』を開始させ、サービスメニューの充実を図ってまいります。

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