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東北初!?新卒入社時から能力に見合った適正な評価を行う「バリューフィット採用」を開始

PR TIMES / 2019年11月25日 18時25分

~新卒社員の一律給与を撤廃。実績評価で若手人材の成長を加速~

株式会社SoleBrain(読み:ソルブレイン、所在地:宮城県仙台市、代表取締役社長:櫻庭 誠司)は、2020年4月以降に入社する新卒社員を対象に一律の初任給を廃止し「バリューフィット採用」を開始することをお知らせいたします。内定から入社までの期間において多角的な評価を行ったうえで初任給を決定いたします。
学生や若手人材の就職が東京に一極集中し、地方企業の採用難や働き手の高齢化が年々深刻化している中、地方企業が将来のキャリアの選択肢に入るためには全国水準の給与形態・評価制度が不可欠と考え、今回の制度導入に至りました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/50304/2/resize/d50304-2-635423-0.png ]



<バリューフィット採用の概要>
当社は社員数が10名に満たない頃から新卒採用を開始し、若手人材の登用を積極的に行って参りました。そうした中で既存社員と遜色ない業務を担い、早いうちから経験を積み能力を向上させる学生を何人も見てきました。この経験のもと、新卒社員であっても入社前時点で保有する能力やスキルをもとに、内定後のインターンにおける実績を考慮しながら当社独自の判断基準で評価し適正な給与を提示します。

■対象 : 2020年4月以降の新卒社員
      ・ディレクター系マーケティング職種(Webプランナー・Web広告運用・企画営業)
      ・クリエイティブ系職種(Webデザイナー・編集/ライター)
      ・システム系職種(Webアプリケーションエンジニア・フロントエンドエンジニア)

■初任給:18万円~50万円

<導入の背景>
仙台に限らず、地方から都会への若手人材流出が年々深刻化しています。内閣府のデータによると、10代後半~20代の若者を中心とした東京圏への転入超過数は年々増加傾向にあります。生まれ育った地元の企業もキャリアの選択肢のひとつに入れて欲しい。そのためには、全国水準の給与形態・評価制度が不可欠と考えました。さらに当社は徹底した実力主義のもと、年齢や社歴に関わらず成果を出した社員には適正な評価を行う制度づくりを行っています。新卒社員だからといって給与が一律なのは、公平ではないと考え、制度導入に至りました。

当社では2014年から新卒採用を開始し、生まれ育った東北に思い入れはあるものの東京へ行ってしまう若者を数多く目の当たりにしてきました。今回導入したグレード採用と内定後のインターンをかけあわせることで、早い段階から自身の能力向上に励みながら、その能力に見合った適正な給与を受け取ることができます。今後も、優秀な若い人材が能力を最大限発揮できる企業を目指し、組織づくりに取り組んで参ります。

<21卒対象会社説明会を開催します>
2021年卒業予定の学生を対象に会社説明会を実施いたします。当社代表による事業紹介や創業ストーリーのご紹介、職種ごとの具体的な業務内容についてご説明いたします。

■日時:
・2019年12月 2日(月) 12:30~18:30(最長)
・2019年12月19日(木) 12:30~18:30(最長)

■場所:
宮城県仙台市青葉区一番町1-9-1 仙台トラストタワー20F
株式会社ソルブレイン オフィス
https://www.solebrain.co.jp/company/

■説明会応募フォーム:
https://www.solebrain.co.jp/recruit/seminar/entry/

▼別添資料1<SoleBrainで働くメンバー> ※2019年11月時点
優秀な人材がイキイキと働ける会社を目指しています。2014年から新卒採用を積極的に行い、現在では全社員の半数以上が新卒社員です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/50304/2/resize/d50304-2-230306-1.png ]


▼別添資料2<SoleBrainの環境>
お客様に「成果」を提供する会社だからこそ、社員が能力を最大限に発揮できる働きやすい環境を整えています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/50304/2/resize/d50304-2-467484-2.png ]


▼株式会社SoleBrain 会社概要
■社名  :株式会社SoleBrain https://www.solebrain.co.jp/
■所在地 :宮城県仙台市青葉区一番町1-9-1 仙台トラストタワー20F
■設立  :2008年2月
■代表者 :50,000,000円
■事業内容:デジタルマーケティング事業
      デジタルトランスフォーメーション事業

※その他すべての商標は、各々の所有者の商標または登録商標です。

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