日頃の備蓄・ストックに関する調査 震災後は備蓄の意識、実践度とも高まる ~正しい備蓄量を把握している人わずか35%~

PR TIMES / 2012年3月6日 16時41分



キリンMCダノンウォーターズ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 木本 匡亮)は、2012年2月、25~39歳の母親500名に対し、「家庭における災害に対する備え 実践度調査」をインターネット調査にて実施いたしました。 調査結果から、“震災後は備蓄の意識が高まり”、実際に“備蓄の準備を行った人の割合も高い”ことが明らかとなりました。

【基本調査概要】
調査方法:インターネットアンケート
調査実施機関:株式会社ベネッセコーポレーション 女性向け口コミサイト「ウィメンズパーク」
調査実施期間:2012年2月23日(木)~2月27日(月)
対象地域:全国
対象者:全国の母親500名
対象者年代:25歳~39歳

■調査結果サマリー
1.震災後に最も役立ったものは「水」。震災後は備蓄の意識が高まる
震災前に食料や水などを備蓄していた人は3割に満たないほどでしたが、震災以降に「備蓄の意識が高まった」と回答した人は78%に。震災をきっかけに、備蓄の意識は確実に高まっていることが明らかになりました。また、震災前に備蓄をしていた人からは「水が最も役立った」という回答が過半数を占めました。

2.震災直後の間接的被害は半数以上が実感。水・食料品を備蓄するように
震災直後には9割以上の人が「売り切れ」などの品不足を実感。買い占めや物流のストップといった間接的被害を実感した結果、現在では半数以上が水や食料をストックし、緊急時に備えていることが分かりました。

3.平均4,476円をかけて備蓄準備。最も購入金額が大きいのは関東地方
東日本大震災以降、備蓄の購入に費やした金額は平均4,476円と回答しました。購入金額を地域別に見ると、最も金額が大きいのは関東地方、金額が低いのは近畿地方で、その差は倍以上でした。中国/四国地方では震災の影響が少なかったにもかかわらず震災への備えに対し、お金をかけていることが分かりました。地域によって、備蓄に対する意識に違いがあるようです。

4.震災後、備蓄の必要性は感じているものの、適正な備蓄量や方法が分からない人が多い
備蓄準備を進める人が多い一方で、その必要量や内容が分からないと答える人は6割以上にのぼる反面、参考にしている情報があると回答した人は2割に満たず、震災後1年が経過する現在でも「備蓄の正しい知識」が求められていると考えられます。さらに備蓄品はそのまま保管している人が圧倒的に多く、震災時に「取り出しやすい位置や収納方法」まで考慮している人は少ないと考えられます。

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