太陽光発電システムを導入するとしたら期待することは、昼間に発電した電気を蓄電して夜に使う:86.5% 太陽エネルギーで実現するこれからのスマートライフとは?

PR TIMES / 2013年3月15日 10時43分



 太陽光発電システムがエコで経済的なこれからのエネルギーライフに欠かせないことは、すでに多くの人に知られるようになりました。しかし、その一方で、まだあまり知られていない事実もたくさんあります。
 正しい知識をもって、それぞれの住まいにあった太陽光発電システムを選んでいただくことが、豊かなエネルギーライフにつながるのではないでしょうか。
 そこで、知っていそうで知らない太陽光発電についての話を消費者調査の結果とともにご紹介します。

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■今後、太陽光発電システムを導入するとしたら、期待することはどんなこと ?
昼間に発電した電気を蓄電して、夜に使う:86.5%
家庭内の全ての電気機器との連携:72.7%

 太陽光発電システムに興味のある全国の男女1,500人に、「もし今後、太陽光発電システムを導入するとしたら、期待することは何ですか」とたずねたところ、「昼間に発電した電気を蓄電して、夜に使うことに期待する※1」と答えた人は全体の86.5%、また、「家庭内の全ての電気機器と連携できることに期待する※1」と答えた人は全体の72.7%にものぼることがわかりました。

 東日本大震災以降、家庭でも節電をすることが常識となりつつありますが、これらの結果からは、さらに今後は、ただ単に省くだけでなく、家庭でも電気をつくり、蓄え、賢く使う時代が当たり前になってくることに対する期待の高さが伺えます。


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私が、お話します!


小長井 誠 (東京工業大学 教授/工学博士)
太陽電池、とくに薄膜太陽電池に関する研究で知られる。半導体や太陽電池の物性に関する著書に、「アモルファス太陽電池」(昭晃堂)、「半導体物性」、「薄型太陽電池の基礎と応用」(共に培風館)などがある。


■太陽光発電システムは、より効率重視の時代へ

 環境先進国といわれるドイツで太陽光発電システムが急速に広まったのは、2000年代のこと。家庭でつくった電力を固定価格で電力会社が買い取ってくれる制度「フィードインタリフ」が始まったのがきっかけです。制度施行後のドイツでは、企業や家庭で太陽光発電を行うことが、ただの節約や環境に対する意識の表れではなく、明確なメリットを持つ投資へと変化しました。お金や土地をもっている者が、こぞって太陽光発電システムを導入したわけです。ドイツに限らず、イタリアなどヨーロッパ各国も同様に、太陽光での発電量を飛躍的に伸ばしてきました。このように、太陽光発電システムが普及していく過程では、買取制度や補助金といった制度面の影響が大きいのです。

 いま、住宅用太陽光発電システムについては、設置時の補助金と余剰電力買取制度が適用されています。一方、2012年7月から始まった「再生可能エネルギー固定価格買取制度」では、住宅用以外のシステムに適用され、太陽光発電で発生する電力を全量、買い取るものです。この制度は、1kWhあたり42円で買い取ってくれるというものです。消費者からすれば、それだけのシステム購入費用のもとを取るまでの期間が短くなり、その先は電力を売ったぶんが儲かるようになります。つまり、日本も太陽光発電システムの購入が投資といえる状況となったわけです。
 そうなると、消費者のニーズもこれまでとは変わってきます。太陽光発電システムは、国内外のメーカーから多数発売されており、価格や性能もバリエーションが豊富にあります。とくに近年は、中国をはじめとする海外から安価なシステムが多く輸入されており、太陽光発電システムの市場は価格競争の様相を呈してきていました。しかしこれからは、ただ安い製品を求めていた消費者も、多少価格が高くてもたくさん電力をつくる(売る)ことができる、効率のよい太陽光電池を配したシステムを求める傾向が強くなってくるはずです。変換効率や発電量など、性能面を重視した日本メーカーの製品が、より消費者の心を捉えていくことが予想されます。


■世界でもトップクラスの日本メーカーの技術

 当然のことながら、単純に日本メーカーのすべてが海外メーカーよりも性能がよいと言い切れるわけではありません。安価な半面、性能面では劣る製品もあります。しかし、研究者の目線からいっても、日本の太陽電池技術は、非常に高いレベルにあります。
 その理由の1つが、製造している企業の背景です。じつは、海外メーカーの多くはベンチャー企業で、研究機関の技術者が技術力を武器に新規で独立した企業がほとんどです。しかし、日本の場合は少し事情が異なります。
 1974年に国によるエネルギー全般に関する長期計画「サンシャイン計画」がスタートし、80年には、経済産業省の執行機関としてNEDO(独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)が発足。以降、年間数百億というレベルで、太陽光発電をはじめとするエネルギー研究開発を国が支援してきました。
 つまり、30年以上も前から、産官学が一体となり、長い時間をかけて研究・開発を進めてきたわけです。そして、日本の太陽光電池の技術は、世界的にもとても高い評価を受けています。


■太陽光発電システムの普及の先に見据えるべき未来像
HEMSがかなえる、これからのスマートライフとは?

 固定価格買取制度が整備され、性能の高い製品が発売されている・・・・・消費者の目線でみると、いまが太陽光発電システムを購入するのに適した時期であることは間違いありません。
 2012年4月には、JPEA(太陽光発電協会)が、国内の住宅用太陽光発電システムが設置累計100万件を突破したことを発表しました。固定価格買取制度は企業も対象となっているので、国全体で考えても、今後さらに太陽光発電システムは普及していくでしょう。

 では、その先に見据えるべき未来像とはどのようなものなのか?われわれ研究者は、「3S(ソーラー、ストレージ、スマートグリッド)」が重要だと考えています。

 ソーラーは太陽光発電のこと。ストレージは、簡単にいえば蓄電池のことで、太陽光による発電量が増えてきたときに、それを貯めておく技術です。また、スマートグリッドはコンピューターによる効率的な送電網のことです。この「3S」をめざした実験的な計画は既に進められていて、その1つが、「Fujisawaサスティナブル・スマートタウン構想」です。この事業は、神奈川県藤沢市のほか企業12社が共同で2013年の完成をめざしているものですが、今後はスマートタウンや施設の計画が日本中、世界中でさらに活発化してくるはずです。そして、その軸になってくる太陽光発電は、さらに重要になってくるに違いありません。

 なお、スマートグリッドに関連する要素のなかで、住宅に密接に関係するのがHEMSです。HEMSとは、センサーやITの技術を活用して住宅内の「エネルギーを見える化」し、さらに「エネルギーを自動制御」するシステムです。太陽光発電システムを電気設備と繋げることで、エネルギーを効率よくマネジメントすることが可能になります。
 一般的には、スマートハウスと呼ばれるこのHEMSを導入した住宅は、先述のスマートグリッドやスマートタウンに先行して、既に、実用化されています。そして、このスマートハウスは、CO2排出量を減らしつつ、「光熱費ゼロ」の住宅を目指すことも可能だと言われています。
 つまり、無理な節約をしなくても、1年中、快適に過ごすことのできる未来は、もう既に、手の届くところにあるのです。


【すでにスタートしているスマートタウン構想】

 神奈川県藤沢市の工場跡地19万haに建設中のスマートタウン・プロジェクト。約1,000戸の住宅と商業・公益施設を開発し、2018年には3,000人が暮らす街となる予定だ。
 すべての住宅・施設・公共ゾーンには太陽光発電システムと家庭用蓄電池を標準装備し、公共空間では電気自動車やプラグインハイブリッド車向けの充電インフラやソーラー駐車場を設ける。さらにこれらの仕組みを支援するコミュニティ・プラットフォームとして、各種サービスを利用するためのアプリケーションも提供する。
 これら各種の取り組みによって、CO2排出量を70%削減、生活用水で30%削減(いずれも1990年比)を目標としている。


<調査概要>
実施時期 :2012年3月  実施形態 :オンライン調査  調査主体:パナソニック株式会社 
調査対象 :太陽光発電システムに興味がある全国の男女1,500人
※グラフの数値は、小数点以下の四捨五入の関係で、合計が100.0%にならないデータもございます

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