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フィデリティ投信、世界のバリュー銘柄を発掘・選別投資する新ファンドを設定

PR TIMES / 2021年7月29日 18時15分

~米国で40年以上の実績を誇る戦略で運用。愛称「Value of Values」~

フィデリティ投信株式会社(代表取締役社長: デレック・ヤング、本社:東京都港区、以下「フィデリティ」)は、このたび「フィデリティ 世界バリュー株式ファンド(愛称:Value of Values)」を8月10日に設定します。



アクティブ型ファンド運用の世界最大手である米フィデリティ・インベスメンツ1 が運用する本戦略は、設定以来40年以上にわたる優れたパフォーマンスで、米国を代表するバリュー・ファンドと評されてきました。フィデリティの根幹となる徹底的な企業調査(ボトム・アップ・アプローチ)を通じ本来の企業価値を見極めることで、1978年の設定以来、143倍2 のリターンを生みだしてきたファンドを日本の投資家のみなさまに初めて今回ご提供するものです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/55340/4/resize/d55340-4-9c1053a77441a9e8fc9b-1.png ]

運用は、米フィデリティ・インベスメンツのバリュー株式チームに所属するマット・フリードマンを中心に計4名のチームで担当します。当戦略は、相場の変動に惑わされない長期的視点に立って堅実な運用を行いますが、アフターコロナの世界的景気回復局面において特にその恩恵が期待されるバリュー株式ファンドを求めている投資家や、不安定な相場環境において、グロース株式に加えて投資先を探している投資家、優れたリターンを生み出す堅実なファンドで中長期の資産形成を目指す個人投資家を含め、さまざまな投資家ニーズに応えるファンドとなっています。8月10日に設定、同日より大和証券株式会社にて販売開始となります。

フィデリティ投信は、今後もさまざまなニーズに応えられる優れた運用商品を提供し、日本の投資家のみなさまの資産形成をサポートしてまいります。

当戦略の国・地域、業種配分とポートフォリオ特性

[画像2: https://prtimes.jp/i/55340/4/resize/d55340-4-0110a07f7ddb661a4ca4-0.png ]

[1] アクティブ型ファンドの運用資産残高ランキングで世界首位。2021年5月末時点。世界の公募投資信託(ファンド・オブ・ファンズおよびインデックスファンドを除く)の残高ベース。モーニングスターダイレクト、Refinitivよりフィデリティ投信が調査。(2021年5月末時点、1米ドル=109.395円で円換算。)
[2] 当ファンドの投資対象である「フィデリティ 世界バリュー株式マザーファンド」と同様の運用担当者、投資哲学、運用戦略に基づき運用されている米国籍投資信託Fidelity(R) Value Fund(以下、「参考ファンド」という場合があります)の米ドルベースの実績です。日本では販売されておりません。参考情報として提供することのみを目的として掲載しており、「フィデリティ 世界バリュー株式・マザーファンド」の運用実績ではありません。


■ フィデリティ投信について
フィデリティ投信株式会社は、独立系資産運用グループのフィデリティ・インターナショナルの一員として、投資信託および、企業年金や機関投資家向け運用商品やサービスを提供する資産運用会社です。1969年に外資系運用会社として初めて本邦に拠点を設け、日本企業の調査を開始。1990年より日本の年金向け運用業務に参入、1995年に証券投資信託委託業務免許を取得し、同年12月に最初の国内投資信託を設定しました。3兆254億円で、外資系運用会社では首位となります(2021年6月末日現在)

■ フィデリティ・インターナショナルについて
フィデリティ・インターナショナルは、世界で250万以上のお客様に投資に関するソリューション・サービス、退職関連の専門的知見を提供しています。創立以来50年、非上場で、世界で25を超える拠点で事業を展開。運用管理総資産額は約87.4兆円(7,871億ドル)に上ります。顧客は、中央銀行、政府系ファンド、大手企業、金融機関、保険会社、資産管理会社から個人まで多岐にわたります。
運用総資産額(AUM)は、資産運用ソリューション・サービス事業と合わせて約66.7兆円(6,012億ドル)にのぼります。資産運用の専門知識と、私達独自のソリューションを組み合わせることで、より良い金融サービスの提供を目指しています。また職域および個人向け金融サービス事業では、個人、アドバイザー、経営者に世界トップクラスのさまざまな金融商品、サービスツール、管理サービスや年金関連のガイダンスを提供しています。(2021年 6月末日現在。為替レートは110.99円で算出)。
当社は1946年米国ボストンで創業された「フィデリティ・インベスメンツ」の国際投資部門として1969年に設立しました。1980年に米国の組織から独立し、現在は経営陣と創業家が主要株主となっています。
詳細についてはfidelityinternational.comをご覧ください。

【フィデリティ世界バリュー株式ファンド(愛称:Value of Values)について】
Aコース(年2回決算 為替ヘッジあり)・Bコース(年2回決算 為替ヘッジなし)
Cコース(毎月決算・予想分配金提示型・為替ヘッジあり)・Dコース(毎月決算・予想分配金提示型 為替ヘッジなし)
追加型投信/内外/株式
購入時手数料:上限3.3%(税抜き 3.0%)
運用管理費用(信託報酬):年1.65%(税抜1.50%)
その他の費用:組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等、法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等
※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書(目論見書)をご覧ください。

【注意】
§ 当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。
§ 当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。
§ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
§ 当資料にかかわる一切の権利は引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。
§ 投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。
§ 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。
§ 販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
§ 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
§ 投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くご覧下さい。
§ 投資信託説明書(目論見書)については、販売会社またはフィデリティ投信までお問い合わせください。なお、販売会社につきましては以下のホームページ( https://www.fidelity.co.jp/fij/)をご参照ください。
§ ご投資頂くお客様には以下の費用をご負担いただきます。
§ 申込時に直接ご負担いただく費用: 申込手数料 上限 4.40%(消費税等相当額抜き4.0%)

換金時に直接ご負担いただく費用: 信託財産留保金 上限 0.3%
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用: 信託報酬 上限 年率2.123%(消費税等相当額抜き1.93%)
その他費用: 上記以外に保有期間等に応じてご負担頂く費用があります。目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。
※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。ファンドに係る費用・税金の詳細については、各ファンドの投資信託説明書(目論見書)をご覧ください。

ご注意)上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。
費用の料率につきましては、フィデリティ投信が運用するすべての公募投資信託のうち、徴収する夫々の費用における最高の料率を記載しておりますが、当資料作成以降において変更となる場合があります。投資信託に係るリスクや費用は、夫々の投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に良く目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

フィデリティ投信株式会社 金融商品取引業者
登録番号: 関東財務局長(金商)第388号
加入協会: 一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

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