約9割の在宅ワーカーがリモート飲みは不要と回答【在宅勤務での職場のメンバーとの関係性の変化に関するアンケート結果】

株式会社SheepDog(東京都品川区、代表取締役:蛯原裕介)が運営する、ITツール比較サイト・STRATE[ストラテ]は、2021年3月に『在宅勤務での職場の同僚・上司・部下との関係性の変化に関するアンケート』を行いました。



本アンケートの詳細データはこちら：( https://strate.biz/news/wfh_relationship/ )
[調査概要]
アンケート実施日:2021年3月19日
対象者:在宅勤務をしている、または在宅勤務をしていた全国の正社員
サンプル数:400人
年齢:20歳～49歳
業種:情報通信業、金融·証券·保険業、不動産業、サービス業、教育業、出版·印刷業、メディア·マスコミ·広告業、調査業·シンクタンク、非営利団体、その他
調査方法:ネットリサーチ
調査メディア: STRATE[ストラテ]：https://strate.biz/

【質問1.在宅勤務で、職場の同僚との関係性が希薄化したと思いますか？】

[画像1: https://prtimes.jp/i/77217/4/resize/d77217-4-545434-2.jpg ]


在宅勤務に移行したことにより、職場の同僚との関係が強くなったと回答したのは8.25%、希薄化したと回答したのは26.75%、変わらないと回答したのは65%となりました。

今回のアンケートでは全体の6割以上が「変わらない」と回答した結果となりましたが、3割弱は在宅勤務へと移行したことで関係性の希薄化を感じているようです。
在宅勤務になったことで、周囲とのコミュニケーションが不足を感じている人が少なからずいるという結果になりました。

【質問2.リモート環境における職場での関係性維持・構築のために、会社として取り組んでいる施策はありますか？】

[画像2: https://prtimes.jp/i/77217/4/resize/d77217-4-894997-4.jpg ]


最も多かった回答は、関係性維持施策は特に実施していないというもので、76.5%という結果に。
多くの方が、在宅勤務になっても周囲との関係性は特段変わらないと感じていることがわかります。

【質問3.上記質問2で挙げた施策の中で、必要だと思う施策はどれですか？】

[画像3: https://prtimes.jp/i/77217/4/resize/d77217-4-611944-3.jpg ]


質問2で挙げた施策の中で、必要だと思うと回答した方が最も多かったのはリモート勉強会で28.75%という結果になりました。
リモート勉強会が最も必要と思われている結果になり、リモート環境になっても、自身のキャリアアップやスキルアップ、総じて組織の生産性向上につながるような勉強会は必要という考え方が強いようです。
一方でリモートランチは、リモート環境になって自宅で落ち着いて食事をしたい、仮眠などのリフレッシュに集中したい、好きな時間に食事をとりたい人にとっては億劫と感じることから、不要と回答する人が多かったと考えられます。

[対象者の属性別アンケート集計結果]

【周囲との関係性の変化に関して：女性は男性の2倍もの人が、関係性が強くなったと回答】

[画像4: https://prtimes.jp/i/77217/4/resize/d77217-4-865606-0.jpg ]


在宅勤務となったことにより、周囲との関係性が強くなったと回答した男性は5.70%、女性は11.63%と、男性の約2倍の結果となりました。

元々女性の方が電話やビデオ通話を普段活用していることもあり、ZoomなどのWeb会議ツールの導入が、同僚や上司との会話を活性化し、関係性が強くなったと考えるきっかけとなったのかもしれません。

【取り組んでいる施策に関して：20代・30代と40代では飲みへの意識が違う】

[画像5: https://prtimes.jp/i/77217/4/resize/d77217-4-464628-1.jpg ]


リモート環境における施策の中で、リモート飲みが必要と回答した20代は18.97%、30代は18.60%、40代は9.86%という結果になっています。
40代はZoom飲み、リモート飲みなどへの抵抗感が強いと推察されます。

【アンケート全体についてのサマリー】

在宅勤務での職場の同僚·上司·部下との関係性の変化についてをまとめました。
リモートワーク環境になり、従来の働き方と違い、周囲の顔が見えないことにより、当初は戸惑いを感じた方も多かったでしょう。

多くの方は在宅勤務に移行しても周囲との関係性は変わらないという結果にはなりましたが、リモート環境だからこそできる施策を好意的に思っている方も一定数おり、会社としては福利厚生の強化という意味も含めて施策実施の検討をする余地がありそうです。

本アンケートの詳細データはこちら：https://strate.biz/news/wfh_relationship/
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