オンライン学習教材「デキタス」が、イッツコムとともに、7月22日(金)よりケーブルテレビのインターネット回線を活用したオンライン学習のサービス検証を開始。
PR TIMES / 2022年7月22日 17時15分
無料モニター先着100名様 7月22日より申込み受付開始
オンライン学習教材「デキタス」が、イッツコムとともに、7月22日(金)よりケーブルテレビのインターネット回線を活用したオンライン学習のサービス検証を開始。小中学生のお子様を持つご家庭の、オンライン学習における困りごとを解決します。
株式会社城南進学研究社(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長CEO:下村勝己。以下当社)は、当社が運営する小中学生対象のオンライン学習教材「デキタス」が、7月22日(金)よりイッツ・コミュニケーションズ株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:嶋田創。以下イッツコム)が開始する「インターネット回線を利用したオンライン学習 サービス検証」に導入されることをご報告いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/91869/4/resize/d91869-4-1a9c7ffad948764d65d1-2.png ]
新型コロナウイルスの影響もあり、在宅で学習できるオンライン教材は普及が進んでいます。一方で、その利用に際して、「PCやタブレットを渡すと、ゲームばかりしてしまわないか心配」「PCやタブレットのセキュリティ状態が心配」「テレワークの家族との同時接続でつながりにくい」「子ども部屋までWi-Fiが届きにくい」など、不安の声が多いのも事実です。
今回のサービス検証では、イッツコムインターネットサービスご利用の先着100名様に、モニター期間の2023年3月31日まで「デキタス」を無料でご利用いただきます。あわせて、困りごと解決オプションとして「Webフィルタリング」「快適メッシュWi-Fi」「Norton™ マルチデバイスセキュリティ」の3つのサービスから必要に応じて1つまで無料でご利用いただくことで、各ご家庭の不安の声にお応えします。
総合教育ソリューション企業である当社は、地域の社会インフラを担う企業として豊かな地域社会の実現を目指すイッツコムとともに、オンライン学習における困りごと解決に貢献してまいります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/91869/4/resize/d91869-4-d654b58462737e486c74-1.png ]
【オンライン学習 サービス検証 概要】
●実施期間:2022年7月22日(金)~2023年3月31日(金)
※申込受付 2022年7月22日(金)開始
●対象:イッツコムインターネットサービス30M以上ご利用で、小中学生のお子様を持つご家庭先着100名様
●実施内容:
・オンライン学習教材「デキタス」ご利用 無料提供
・以下3つのオプションサービスご利用 ご要望に応じて1つまで無料提供
1.Webフィルタリング
2.快適メッシュWi-Fi
3.Norton™ マルチデバイスセキュリティ
●申込条件:
・「デキタス」推奨環境に対応したPCやタブレットを保有していること
・モニター期間中のアンケートやヒアリングに回答いただけること
●申込URL:https://www.itscom.co.jp/lp/learning.html
■「デキタス」とは
“ワクワク”をキーワードに、学校の勉強を確実に理解することを目指し開発された、小中学生用オンライン学習教材。教科書に沿った授業や多彩な演習問題が5教科すべてにラインナップされており、さかのぼり・さきどり学習で前の授業に戻ったり、先に進んだりできるほか、定期テスト対策問題を作成して挑戦したりすることも可能です。監修は城南進研グループの講師陣。ポイントを押さえた授業と選りすぐりの良問で、学習内容がしっかりと身につきます。
ホームページ:https://dekitus.johnan.jp/
■城南進学研究社について
会社名 : 株式会社城南進学研究社
所在地 : 神奈川県川崎市川崎区駅前本町22-2
代表者 : 代表取締役社長CEO 下村 勝己
URL : https://www.johnan.co.jp/
事業内容:総合教育ソリューション企業として「城南コベッツ」などの個別指導教育事業、「城南予備校オンライン」などの大学受験教育事業、「デキタス」などのデジタル教育事業を軸に、乳幼児・児童教育事業、英語教育事業、スポーツ事業等を運営し、「城南進研グループ」を形成。
■イッツ・コミュニケーションズについて
会社名 :イッツ・コミュニケーションズ株式会社
所在地 : 東京都世田谷区用賀4-10-1 世田谷ビジネススクエアタワー22F
代表者 : 代表取締役社長 嶋田 創
URL :https://www.itscom.co.jp
事業内容:東急線沿線を中心としたエリアでケーブルテレビ事業およびインターネットサービスプロバイダ事業を展開。ケーブルテレビ、高速インターネット、IP電話を中心に、モバイルや防災ソリューションなど、社会インフラサービスを提供。
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