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【AO推薦入試専門塾MyAO】経済的な理由などで大学進学の準備を諦める方を対象とした、授業料免除制度を開始!

PR TIMES / 2021年2月8日 8時45分

株式会社Zoo(本社:愛知県日進市、代表取締役:吉野裕斗)が運営する愛知・名古屋のAO推薦入試「MyAO」が、AO推薦入試を検討する東海地方の高校生を対象に授業料免除制度を開始をいたします。



[画像1: https://prtimes.jp/i/58536/6/resize/d58536-6-135168-0.png ]


MyAOとは

愛知を拠点にAO推薦入試(総合型選抜)の指導を展開する専門塾です。大学合格に向けた準備の過程で、自分の特性や興味分野を見つけ、またそれを探究しながら書類作成、小論文、面接などのサポートを行っています。

2020年度も慶應義塾や早稲田をはじめとする有名大や、地元大学など幅広い大学に合格者を輩出してきました。愛知県内の塾としては、最大級の合格実績を誇っています。校舎を持たないことや、オンラインとオフラインのハイブリットでの授業など独自の運営方針があり、業界雑誌に特集されるなど注目されています。


授業料免除制度への想い

大学進学にあたって経済的に苦しい場合、授業料の免除などの制度が学校によって設けられていたり、また給付・貸与の奨学金などを利用することもできます。しかし、その準備に関しても通塾することが増えており、その塾の費用を捻出することは困難な場合も多いでしょう。また周囲に進学に関する進路相談のできる人が、少ないなどの状況も考えられます。

特にAO推薦入試(総合型選抜)の場合は独自で情報収拾をし、また書類作成など準備をすることは難しい場合も多くあります。そこで、僅かならがではありますが、2021年度は2名に限り入塾料金を含め、最初から最後まで完全に無料での指導を行います。
詳しくは、こちらのURLよりご確認ください。
http://myao.nagoya/scholarship/


代表のメッセージ

今まで様々な高校生に出会う中で、自分自身の力不足を感じることが多くありました。

例えば、2020年度は母子家庭で経済的にかなり苦しい状況にいる高校生がおり、その境遇や日々考えていること等を元にAO入試での受験と大学進学を検討していると相談がありました。近しい方の支援があって通塾することになりましたが、彼の頑張る姿に心を打たれました。

また、ご家庭の方針で大学進学に反対され、合格後は奨学金を取得する予定だが受験準備での支援はどこにも期待できないという高校生もいました。在籍する学校や交友関係からも受験のサポートを受けることは難しく、その学生はバイトをしながら通塾をしていました。

他の生徒もいる手前、彼らに対しての特別なサポートをすることも難しい状況でした。そこで、今年度からは僅かではありますが、最初からそういった学生のための特別枠をもうけることにしました。2021年度の状況をもとに、今後も枠を増やすことや新たなサポートができたらと考えています。また、一緒に支援していただける企業・個人を募ることも視野に入れています。


授業料免除制度の詳細

指定する応募書類を提出していただき、その書類をもとに一次選考を行います。その後、一次選考通過者にはオンラインにて二次選考となる面接を行い、最終決定します。授業料免除制度によって選出された学生が誰であるかは、本人の承諾がない限りは特定できないようにいたします。

入塾後は入塾料、ALLカリキュラム受講費、春季講習、一部の夏期講習などを無料受講していただけます。途中で通塾を辞める際の退塾料や違約金等は発生致しません。


授業料無免除制度の選考に関して

webサイトより「MyAO 授業料免除制度の要項」をご覧ください。3月13日の指定時間までに、必要書類へ記入の上、公式LINEにて写真を送ってください。

※郵送やネット記入の場合は費用や環境によって提出が困難な場合が想定されるため、身近なLINEを用いた提出方法を採用しています。LINEをやっていない場合はメール等での提出も可能です。
詳しくは、こちらのURLよりご確認ください。

http://myao.nagoya/scholarship/


MyAOのお問い合わせに関して
[画像2: https://prtimes.jp/i/58536/6/resize/d58536-6-448055-1.jpg ]

問い合わせに関しては、MyAOの公式LINEもしくは「info@myao.nagoya」にメールをお送りください。
そのほか、応募にあたっての相談などはTwitterやFacebook等の身近なSNSでものDMでも対応いたします。(DMの場合はお返事が遅くなる場合がございます。)

また、2021年度の試みを踏まえて、対象者の増枠や他企業との連携などを視野に入れていきます。行政及び教育関連団体、企業様とご一緒できる可能性を探り、引き続き、私たちにできることを実現していけたらと思っております。

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