73.4%が対面研修のオンライン化に着手したが、うち59.0%がオンライン研修を対面に戻したいと回答

～テレワークで浮いた時間は「スキルアップに時間を使ってほしい」が最多～

日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一)は、全国の総務担当者を対象に社員研修に関する調査を実施し、113名から回答を得ました。



【調査結果　概要】


73.4%が対面研修のオンライン化に着手
59.0%がオンライン研修を対面に戻したい
オンライン研修のメリットは「移動時間の削減」「場所による制約がない」「金銭的コストの削減」など
オンライン研修のデメリットは「社員の交流機会が減る」「実践型研修が難しい」「社員が受け身になりやすい」など
54.0%が2020年度は研修の実施回数が減った
テレワークで浮いた時間は「スキルアップに時間を使ってほしい」が66.3%で最多

調査結果全文は下記リンクよりご覧いただけます。
https://www.g-soumu.com/linkage/2020/12/employeetraining-questionnaire.php

【調査結果　詳細】


73.4%が対面研修のオンライン化に着手

　これまで対面で実施していた研修について新型コロナウイルス感染拡大後の実施状況を尋ねたところ、「一部をオンラインに切り替え」が53.0%、「全てオンラインで実施」が20.4%と、研修のオンライン化が進んでいることがわかりました。（n=113）

[画像1: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-246372-0.png ]



研修をオンライン化した企業の77.1%が「オンライン化は成功した」と回答

　対面からオンラインに切り替えて実施した研修は成功したと思うか尋ねたところ、「はい」が77.1%、「いいえ」が22.9%という結果になりました。（n=83）

＜「はい」と回答した理由 / 一部抜粋＞
・参加者が増えた。
・開催時期、地区の違いによる内容の差異が少なくなった。
・参加者の反応がよかった。
・研修先までの移動時間、費用が不要になった。
・画面共有やブレイクアウトセッションを使用して、リアルと比べても遜色のない運営ができている。

＜「いいえ」と回答した理由 / 一部抜粋＞
・担当部署が、講義内容、講師、受講者の講義中の思考や雰囲気を確認しづらい。
・効果の確認が難しい。
・新入社員同士、先輩とのコミュニケーション不足。
・パソコン画面は開いているが、本人が別のことを行っている。
・教える側のスキル不足。


オンライン研修用に内容を変えて実施しているのは57.8%

　オンライン研修は対面での研修と内容を変えているか尋ねたところ、「はい」が57.8%、「いいえ」が42.2%という結果になりました。（n=83）


研修のオンライン化を開始したのは「新型コロナ後」が74.7%

　オンライン研修はいつから実施していたか尋ねたところ、「新型コロナ後にオンライン化を始めた」が74.7%でもっとも多い回答を得ました。（n=83）

[画像2: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-481856-1.png ]



オンラインで実施している研修は「階層別研修」が66.3%で最多

　どんな内容の研修をオンラインで実施しているか尋ねたところ、「階層別研修」が66.3%でもっとも多い回答を得ました。（n=83）

階層別研修（管理職研修、中堅社員研修、新入社員研修など）：66.3%
コンプライアンス研修：38.6%
職種別研修：33.7%
ビジネスマナー研修：20.5%
OJT研修：19.3%
プレゼンテーション研修：6.0%
その他：9.6%


59.0%がオンライン研修を対面に戻したいと回答

　現在オンラインで実施している研修を、対面に戻せるなら戻したいか尋ねたところ、「はい」が59.0%、「いいえ」が41.0%という結果になりました。（n=83）

[画像3: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-436956-2.png ]

＜「はい（対面に戻したい）」と回答した理由 / 一部抜粋＞
・理解度など、表情やしぐさから把握しやすい。
・参加者同士の交流の場でもあり、その後のモチベーションにも影響すると考えるため。
・オンラインの方が時間やコストがかかる。
・対面研修の方が、緊張感をもって受講できる。
・ディスカッションやグループワークが必要なものは集合研修がよい。

＜「いいえ（対面に戻さなくてよい）」と回答した理由 / 一部抜粋＞
・オンラインでうまくいっているものは、継続したい。
・オンラインである程度の効果が期待できる。研修によってはオンラインの方が参加者から見て効率的。
・双方使い分けて実施したい。オンライン研修では経費の削減・移動時間の効率化等のメリットも大きく、今後見極めていきたい。


オンライン研修のメリットは「移動時間の削減」「場所による制約がない」「金銭的コストの削減」など

　オンライン研修のメリットはなんだと思うか尋ねたところ、「移動時間が削減できる」が87.6%でもっとも多く、「場所による制約がないので全国一律に実施できる」が77.9%、「金銭的コストが削減できる」が66.4%と続きました。（n=113）

[画像4: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-246132-3.png ]



オンライン研修のデメリットは「社員の交流機会が減る」「実践型研修が難しい」「社員が受け身になりやすい」など

　オンライン研修のデメリットはなんだと思うか尋ねたところ、「社員の交流機会が減る」が71.7%でもっとも多く、「実践型研修が難しい」が69.0%、「一方的に聞くだけなど社員が受け身になりやすい」が55.8%と続きました。（n=113）

[画像5: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-895608-4.png ]



45.1%が2020年度は研修や人材育成にかける予算が減ったと回答

　2020年度の研修や人材育成にかける予算は2019年度と変化があるか尋ねたところ、45.1%が「予算が減った」と回答しました。（n=113）

[画像6: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-353538-5.png ]

＜「予算が減った」と回答した理由 / 一部抜粋＞
・コロナによる業績への影響から。
・実施できない研修が多数あった。
・オンライン化により、費用が抑えられた。


54.0%が2020年度は研修の実施回数が減ったと回答

　2020年度の研修の実施回数は2019年度と変化はあるか尋ねたところ、「やや減った」が33.6%、「とても減った」が20.4%と、半数以上の企業で2020年度は研修の回数が減っていることがわかりました。（n=113)

[画像7: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-827679-6.png ]

＜「回数が減った」と回答した理由 / 一部抜粋＞
・オンライン化に時間がかかった。
・オンライン化が進んでおらず集合研修もできないので減った。
・合宿形式の研修の中止。

＜「回数が増えた」と回答した理由 / 一部抜粋＞
・場所の予約が不要で開催しやすくなった。
・オンライン化したので回数を増やしてカバーしている。
・受講すべき項目が増えた、オンライン化により参加しやすくなった。


テレワークで浮いた時間は「スキルアップに時間を使ってほしい」が66.3%で最多

　テレワークをしている企業に対して、テレワークにより、移動時間等で浮いた時間を何に充ててほしいと思うか尋ねたところ、「スキルアップのために時間を使ってほしい」が66.3%でもっとも多く、「ワーク・ライフ・バランスを充実させてほしい」が60.2%と続きました。（n=83)

[画像8: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-938985-7.png ]


＜研修以外に社員のスキルアップのために実施している施策 / 一部抜粋＞
・通信教育代や語学スクール代の補助
・書籍代補助
・資格取得費用補助
・資格取得時報奨金


総評

　今回の調査では、新型コロナウイルス感染拡大の影響から対面での研修実施が困難になり、7割以上の企業が研修のオンライン化に着手したことがわかりました。

　そのうち、オンライン研修を導入したのは新型コロナ後との回答が7割以上で、テレワーク等と並行して研修についても急な対応に追われた担当者が多くいたことでしょう。研修の回数が減った理由にも「オンライン化の準備に時間がかかった」という声が複数ありました。

　オンラインで実施している研修を対面に戻したいとの回答が6割近く集まったのは、そもそもオンライン研修の体制がまだ完全に整っておらず、継続的に安定して実施できる土台がまだ構築されていない現状もあるかもしれません。今回の調査結果にもあるように、オンラインによるメリットがあることは確かです。新型コロナウイルスが落ち着いてからも、一概に元の研修体制に戻すのではなく、オンラインとオフラインそれぞれのメリットとデメリットを精査し、生産性の高い方法を選択することが求められます。


『月刊総務』編集長 豊田 健一 プロフィール


[画像9: https://prtimes.jp/i/60066/6/resize/d60066-6-499297-9.jpg ]

株式会社月刊総務 代表取締役社長
『月刊総務』編集長
戦略総務研究所 所長
早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験後、ウィズワークス株式会社入社。その後株式会社月刊総務に移り、現在、日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』の編集長。（一社）ファシリティ・オフィスサービス・コンソーシアムの理事やワークフロー総研のフェロー、All Aboutの「総務・人事／社内コミュニケーション・ガイド」も務める。

※「働き方」「リモートワーク・テレワーク」「総務関連全般」等についても取材可能です。

[動画: https://www.youtube.com/watch?v=fctrRQFIegk&lc=Ugz4rUsnDuIofKg37qV4AaABAg ]


【調査概要】
調査名称：社員研修に関する調査
調査対象：『月刊総務』読者、「月刊総務オンライン」メルマガ登録者ほか
調査方法： Webアンケート
調査期間： 2020年12月7日～12月16日
有効回答数：113件

■調査結果の引用時のお願い
※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元の表記をお願いします。
例：「『月刊総務』の調査によると」「『月刊総務』調べ」など

■『月刊総務』について
創刊57年の日本で唯一の総務専門誌。「総務の今を知り、これからの総務を創る」をキャッチフレーズとし、総務部門で働く人を中心に、幅広くビジネスパーソンに読んで役に立つ記事を提供。上場企業、大手事業会社、中堅・中小企業と、幅広い規模の企業に定期購読していただいております。（創刊：1963年6月／印刷部数：1万2,000部／定価：1,100円）

■株式会社月刊総務　会社概要
社名：株式会社月刊総務
代表：代表取締役　豊田健一
住所：〒101-0021　東京都千代田区外神田6-11-14　3331 Arts Chiyoda 305号室
設立：2018年8月
事業内容：
・日本で唯一の総務・人事部門専門誌『月刊総務』の発行
・バックオフィス業務の「困った」を解決する「月刊総務オンライン」の運営
・「総務セミナー」「総務サロン」の主催
・働き方改革関連コンサルティング　等
URL：https://www.g-soumu.com/

■本件に関する問い合わせ先
株式会社月刊総務 広報担当
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