兵庫県手延素麺協同組合がHACCPに沿った衛生管理強化に向け「LaKeel Online Media Service」を採用
PR TIMES / 2020年10月7日 12時45分
~ 組合員の興味関心を深め、衛生意識の向上につなげる ~
揖保乃糸を製造していることで知られる兵庫県手延素麺協同組合は各地で手延そうめんを製造している組合員の
HACCPに沿った衛生基準に対する理解や衛生意識の向上を個々のタイミングで短時間に学べる
「LaKeel Online Media Service」を採用しました。これにより、製品製造の品質向上を支えます。
株式会社ラキール(本社:東京都港区、代表取締役社長:久保 努、以下「ラキール」)は、兵庫県手延素麺協同組合(本社:兵庫県たつの市、理事長:井上 猛)に、「LaKeel Online Media Service」を採用されましたのでお知らせいたします。
兵庫県手延素麺協同組合は、全国に「揖保乃糸」ブランドで知られる手延べそうめんの製造と卸を行っています。原材料や資材の仕入から製品の出荷に至るまで全てコントロールし、検査指導員による検査に合格したものだけが「揖保乃糸」として認められています。現在では、日本国内に留まらず海外へも提供し、国際味覚審査機構(iTi)の優秀味覚賞にて9年連続で「三ツ星」を受賞しています。
■HACCPに沿った衛生管理を「LaKeel Online Media Service」にて強化
兵庫県手延素麺協同組合では従来よりHACCPに沿った衛生管理を行うため衛生管理教育を行っていました。しかし各拠点で手延べそうめんの製造をしている組合員420名に繰り返し教育する時間や日程を確保するのが難しく、教育方法の改善が課題となっていました。また、2020年6月の食品衛生法改正により2021年6月からHACCPがすべての食品等事業者を対象とすることもあり、衛生基準を維持するためe-learningツール導入の検討を進めました。
さまざまな製品を比較した結果、好きな時間に好きな場所で学ぶことができる「LaKeel Online Media Service」 の採用を決定しました。
■「LaKeel Online Media Service」導入の目的
HACCPに沿った衛生基準に対する従業員の理解促進
製品の高品質維持に対する意識向上
いつでも視聴可能な環境の構築
■「LaKeel Online Media Service」が採用された4つの理由
食品衛生法の元となる医学的な根拠を『わかりやすいアニメーション』で解説
マルチデバイス対応のため、いつでも・誰でも視聴可能(モバイル機器の活用)
コンテンツがコンパクトで気軽に視聴可能(3~5分/1教材)
受講者管理ツールにより受講状況などの確認・管理が可能
■労働安全衛生ジャンルでの活用も目指す
今後はFSSC22000やISOなどの食品安全管理動画の拡充も予定しており、食品衛生法を幅広くカバーした衛生教育を目指しています。また、次年度以降は労働安全衛生コンテンツの利用も目指すなど「LaKeel Online Media Service」の活用を進めていく予定です。
ラキールでは、今後も「LaKeel Online Media Service」の充実したサポートと機能拡張を通して、兵庫県手延素麺協同組合の業務を支えてまいります。
※LaKeel Online Media Service
「利用率が思うように上がらない、思ったほど効果が出ない」というこれまでのeラーニングの課題を解消する、企業向け動画配信型教育サービス。スマートデバイスを活用し、昼休みや休憩時間などの隙間時間を有効に・手軽に利用できるように、3分程度の動画コンテンツを使用、受講履歴管理を使って理解度を測定することで、より高い学習効果が得られるマイクロラーニングと呼ばれる最新の学習メソッドを提供。
https://om.lakeel.com/
【兵庫県手延素麺協同組合】
[画像1: https://prtimes.jp/i/54301/7/resize/d54301-7-192359-1.png ]
組合設立133年(令和2年9月9日現在)。手延そうめん「揖保乃糸」は日本一の手延べそうめん生産量を誇り、全国の消費者から親しまれています。手延そうめん「揖保乃糸」の品質管理をおこない、安全で美味しいそうめんを提供しています。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/54301/table/7_1.jpg ]
【株式会社ラキール】
[画像2: https://prtimes.jp/i/54301/7/resize/d54301-7-803167-2.jpg ]
「デジタルネイティブカンパニー」として、投資効率の高い製品/サービスによってお客さまのビジネスに貢献してまいります。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/54301/table/7_2.jpg ]
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