在宅医療専用スケジュール管理ソフト「CrossLog」と医事一体型電子カルテシステム「Medicom-HRf」がシステム連携

PR TIMES / 2022年1月21日 15時15分

国内の診療所において高い市場シェアを誇る電子カルテシステムとの連携を実現

在宅医療専用スケジュール管理ソフト「CrossLog」を運営するクロスログ株式会社（本社：福岡県福岡市、代表取締役：宮原智新）は、PHC株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：森本恭史）が提供する電子カルテシステム「Medicom-HRf」とシステム連携を実現いたしました。

連携の概要

訪問診療を行っている医療機関では、診療スケジュールの作成や診療の合間の移動時間が課題になっています。電子カルテシステム「Medicom-HRf」と在宅医療専用スケジュール管理ソフト「CrossLog」とのシステム連携により、診療スケジュール管理の簡素化や診療スケジュール作成の効率化が実現できます。

Medicom-HRfとCrossLogでは下記2つの連携を実現しております。
　(1) 患者連携
　　Medicom-HRfにて登録された患者頭書き情報がCrossLogに連携
　(2) 予定連携
　　CrossLogで作成したスケジュール（予約情報）をMedicom-HRfに連携
[画像1: https://prtimes.jp/i/73292/7/resize/d73292-7-246d97e66b9b3e3a735b-2.png ]

※本連携にはWindowsPCが必要です。「CrossLog連携アプリ」にて連携を実現しています。
※当機能はオプション機能となっております。

今回の連携はメディコム *1 公式接続認定である、MCSL（メディコムサーティファイド）の認定を受けております。

[画像2: https://prtimes.jp/i/73292/7/resize/d73292-7-85961834eadfbef6ebce-1.png ]

「MCSL（メディコムサーティファイド）」は、お客様へのより確実なシステム連携のご提案と、稼働後の満足度向上を目的に設立した認定制度です。この認証を受けた機器とのシステム連携は、メディコムが連携を技術的に検証しているため、左図の認定マークは、お客様に安心してご使用いただけるシステムとしてご確認頂ける証となります。

■つながるメディコム～電子カルテシステムとのシステム連携ソリューション～
https://www.phchd.com/jp/medicom/mcsl

サービス概要

医事一体型電子カルテシステム「Medicom-HRf」について
「Medicom-HRf」は、電子カルテ、レセコンシェア *2 No.１のメディコムが提供するオンプレミスとクラウドの電子カルテシステムです。
1. クラウド活用型でも操作性の自由度とスピード維持
2. 約170社の様々な機器と連携可能
3. 全国網羅した地域に密着したサポート
No.1だからできた診療科別でのカスタマイズ可能や全国網羅のサポート体制。
診察における各シーンで強力にサポートします。
■医事一体型電子カルテシステム「Medicom-HRf」サービスサイト
https://www.phchd.com/jp/medicom/clinics/mchrf

在宅医療専用スケジュール管理ソフト「CrossLog」について
CrossLogは、訪問診療サービスを提供するクリニックのスケジュール業務効率化を実現するソフトです。
予定と地図と住所録を1つのシステムで管理し、予定から患者様に渡すカレンダーや、当日の訪問リストなど多数の形式で自動出力され、大幅に業務を短縮できます。
患者規模500名/月のクリニックさまの事例では、看護師さんの業務を約半分まで下げることを実現いたしました。2020年4月の正式リリースから、契約数を伸ばし続けて現在全国で80を超える医療機関様にご活用いただいております。
■在宅医療専用スケジュール管理ソフト「CrossLog」サービスサイト
https://crosslog.life

会社概要

クロスログ株式会社
「在宅医療を当たり前にする」をミッションとして、在宅医療専用スケジュールソフト CrossLog（クロスログ）の企画・開発・運営・販売をしています。医療従事者の方々を全力でサポートする企業です。
■ 代表取締役社長宮原智新
■ 設立 2020年12月
■ 拠点福岡市博多区博多駅中央街8-27 第16岡部ビル5F
■ URL https://corp.crosslog.life/

＜本件に関する問い合わせ先＞
クロスログ株式会社：宮原
メール：contact@crosslog.life

*1：「メディコム」とは、ＰＨＣ株式会社におけるヘルスケアIT製品のブランド名です。
*2：出典：株式会社富士経済「2022年医療連携・医療プラットフォーム関連市場の現状と将来展望」
（診療所向け電子カルテ 2020年企業シェア数量ベース）

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