利用料無料の人事調査クラウド「SurveyHR」のサービス提供開始「SurveyHR」を用いて組織学会とHR総研で共同調査『組織調査2020』を実施

ProFuture株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介)は、新サービスとして社員向けのアンケートを自由に設定・実施できる無料の人事調査クラウド「SurveyHR」の提供を2020年9月9日（水）より開始いたしました。
また、「SurveyHR」を利用して、組織学会とHR総研の共同調査「組織調査2020」を2020年9月14日（月）より実施いたしますので、合わせてお知らせいたします。






[画像: https://prtimes.jp/i/41222/8/resize/d41222-8-193927-0.png ]



【人事調査クラウド「SurveyHR」の概要】
「SurveyHR」サービス紹介・登録ページ
https://hr-souken.jp/surveyhr/

◆サービス名：人事調査クラウド「SurveyHR」

◆サービス提供開始日：2020年9月9日

◆利用料金：無料

◆利用方法：上記ページ内のお申し込みボタンよりご登録・ご利用いただけます

◆サービス概要：「人事部に対する調査」「社員に対する調査」の２つのアンケートプラットフォーム
自社の人事施策を検討するには、１.自社の取り組みや状態について、他社と比較することで自社のポジショニングを確認すること、２.絶えず変化する自社の社員の意識を把握すること、が大切です。
社員の意識を部門別、時系列にその変化を観察することで、改善の必要な部分を特定するとともに、実施した施策の有効性を検証していくPDCAを回すことが求められます。
HR総研※の人事調査クラウド「SurveyHR」は、この2つの機能を無料で提供いたします。

◆サービス内容・機能
ご利用いただける主なサービス内容は以下の通りです。

１. HR総研主催の合同調査（人事部向け、社員向け）への参加、他社と自社のデータ比較
合同アンケート調査に参加することで、管理画面より回答結果（グラフ）の他社との比較をご覧になれます。また、回答データのCSVダウンロードも可能ですので、より詳細なデータ分析も可能です。
（社員向け調査は、個人を特定しない無記名調査となります。）

２. 自社の社員向けアンケート調査を、自由に作成・実施
管理画面より、自社社員向けのWEBアンケートを自由に作成・実施できます。「社員満足度調査」「人事施策満足度調査」「エンゲージメント調査」「福利厚生満足度調査」「企業理念浸透度調査」「教育制度満足度調査」「テレワーク満足度調査」「経営陣評価調査」など、利用方法はさまざまです。回答データは、回答締め切り後すぐに、管理画面よりご覧いただけます。
また、回答データのCSVダウンロードも可能ですので、より詳細なデータ分析も可能です。無料集計ツール「SurveyHR Cross」（2020年10月末に無料リリース予定）を利用することで、部門別・年代別等、より詳細なクロス集計が可能となります。

※）HR総研とは
HR総研は、2012年に「人事領域の開かれた調査機関」として、弊社内（当時はHRプロという社名で、2015年にProFutureに社名変更）に設立。「開かれた調査機関」とは、自社独自で行う調査だけではなく、他の調査機関・企業と共同で調査を行い、その結果を広く社会に共有していくことを意図したもの。
産業・雇用・働き方・人事の変化に対応した調査実施を念頭におき、自社独自で行う調査だけではなく、他の調査機関・企業とも共同で調査を実施。


【組織学会×HR総研共同調査について】

上記「SurveyHR」を利用した組織学会※×HR総研の共同調査を以下の通り実施いたします。

＜組織学会×HR総研共同調査ページ＞
https://hr-souken.jp/soshiki2020/

◆調査名：「組織調査2020」
　　　　　～日本企業のイノベーションに関する組織のミクロ基礎に注目した実態調査～

◆調査期間：2020年9月14日（月）～10月30日(金)
うち、人事部門向けアンケート調査期間：2020年9月14日（月）～10月14日(水)

◆調査主体：組織学会、HR総研（ProFuture株式会社）

◆調査方法：WEBアンケート（上記ページからご回答いただけます）

◆調査内容
「組織調査2020」は、組織学会有志32人とHR総研が企画し、日本企業の経営のいま、そして人々の働き方のいまを 総合的に検証すべく、数千人規模のサンプルで実態に迫り、学問的見地から、これからの組織の在り方、方向性を示そうというものです。
コロナが企業経営と人々の働き方との大きな変化を余儀なくしている今、人々は実態として どのように働いているのか。テレワーク等を含めた働き方の変化の中で、どのようなマネジメントを行っているのか。そこで成否を分ける要因は何なのかについて調査・分析を行います。

今回、A:会社の経営スタイルと、B:個人の働き方の両方を調べます。
Aは人事部等、会社を代表して 経営スタイルについてのご回答をいただける方、Bは企業様で選別されたミドルマネージャー（10名以上）にお願いします（※ミドルマネージャーのアンケートは無記名式です）。A:会社の経営スタイルのアンケートにご回答いただきました企業に、後日、B:個人の働き方のアンケートをご案内します。対象となるミドルマネージャーにご案内ください。

いずれも選択式設問中心のWEBアンケートです。各社社名、個人情報など、回答者・企業が特定されるような情報は 一切公表されません。ぜひご協力ください。

※）組織学会とは
1959年に設立された組織学会は、経営学（戦略論、組織論）を中心に学際的に組織の学問を扱う学術団体であり、経営学領域で最大規模の会員数を有する。

◆調査にご回答いただくメリット
調査にご協力いただけました企業様には
１． 全体集計結果のサマリー
２． 貴社の集計結果
３． 全体集計と貴社集計結果
につきまして、査実施3か月後を目途にフィードバックいたします。
また、調査実施1か月後を目途に全体集計の速報レポートをお送りいたします。

本プレスリリースの文面は、以下のURLからダウンロードできます。
https://prtimes.jp/a/?f=d41222-20200914-4963.pdf

【会社概要】
企業名　： ProFuture株式会社
代表者　： 代表取締役社長CEO　寺澤 康介
所在地　： 〒107-6123　東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23階
設立　　 ： 2007年7月
事業内容：人事ポータルサイト『HRプロ』、経営層向け情報サイト『経営プロ』、職種特化型アンケート
メディア『PRO-Q』の運営、HR総研サイト『HR総研』
人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の開催など
メディア事業、イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL　　 ： https://profuture.co.jp/




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