トラベルポート、エールフランスKLMとの契約を締結

ヨーロッパを代表するネットワークキャリアのひとつであるエールフランスKLMとのコンテンツ流通契約を締結

先進のトラベル・コマース・プラットフォームを提供するトラベルポート（本社：英国・ラングレー）は2018年3月28日、ヨーロッパを代表するネットワークキャリアのひとつであるエールフランスKLMとのコンテンツ流通契約を締結いたしました。

エールフランス、KLMそしてHOP!のコンテンツは、トラベルポートの誇るリッチコンテンツ、ブランデッドフェア、フェアファミリー、各種アンシラリーサービスなど、トラベルポートのプラットフォームを通じて提供されます。トラベルポートの利用者は、予約機能のみならず、ワークフローのオートメーション化や変更プロセスの管理、複数のコンテンツ統合、フルフィルメントの自動化などの機能と共に、こうしたコンテンツを引き続きご利用いただけることとなります。
なお、トラベルポートはGDSとして唯一、IATA　NDCの最高レベル認証を得ています。

また今回の契約により、トラベルポートを通じてプライベートチャンネル契約のもとエールフランス、KLM、HOP!にアクセスができる顧客については、2018年4月1日から実施されるエールフランス、KLMの流通サーチャージがかからない形でそのコンテンツを利用できることになります。

トラベルポートのエアコマース担当シニアバイスプレジデントおよびマネージングディレクターのデレク・シャープは次のように語っています。
「ヨーロッパを代表するエアライングループである、エールフランスKLMとの契約は、大変喜ばしいものです。同社の顧客に幅広な選択肢をご提供し、長きにわたり培ってきた関係性が再確認されました。今後も新しいテクノロジーを展開し、互いに実りあるパートナーシップを築いてまいりたいと思います。」

エールフランスKLMのディストリビューション担当バイスプレジデント、Emmanuelle Gailland氏も以下のように述べています。
「NDCという新たな規格を見据えたプライベートチャンネルの活用において、トラベルポートは大変頼れるパートナーです。今後も両社で力を合わせ、新しい運賃、サービス、リッチメディアといったNDC対応型のコンテンツをマーケットに紹介してまいります。」

#####

トラベルポートについて (www.travelport.com)
トラベルポート（NYSE：TVPT）は、旅行の販売、購入、旅行体験の向上を常に追求するテクノロジー企業です。世界の旅行・観光業界に向けて流通、技術、決済などのソリューションを提供するトラベル・コマース・プラットフォームを有しています。B2B（企業間取引）旅行市場において、世界の主要な旅行プロバイダーとオンラインおよびオフラインの旅行業者を結びつけ、旅行業取引を促進します。
トラベルポートは航空会社マーチャンダイジング、ホテルのコンテンツとレートディストリビューション、レンタカー事業、モバイルコマース、B2B決済ソリューションのリーダー的地位を確立しています。また、ショッピング、発券、出発管理その他のソリューションを含む重要なITサービスを航空各社に提供しています。2017年の純収入が24億ドルを超えるトラベルポートは、英国ラングレーに本社を構え、約4,000名の従業員を擁し、世界180ヵ所の国と地域で運営しています。

エールフランスKLMについて (www.airfranceklm.com)
エールフランスKLMグループは、旅客、カーゴ運輸、航空機整備をそのメインビジネスとする、ヨーロッパに強固な地盤を持つグローバル企業です。

ヨーロッパ発の国際航空便においてリーディンググループであるエールフランスKLMグループは、その傘下のブランド、エールフランス、KLMロイヤルダッチ航空、トランサビア、HOP!によって、世界114か国、320の都市をネットワークしています。2016年現在で保有機材は534機、搭乗者は9340万人を誇り、毎日2,200便のフライトが、主にそのハブであるパリ-シャルルドゴール空港とアムステルダム-スキポール空港から運航しています。

そのフリークエントフライヤープログラム、フライイングブルーの会員数は2700万人以上、ヨーロッパ最大級です。

エールフランスKLMとそのパートナーであるデルタ航空、アリタリアは、トランスアトランティック最大規模のジョイントベンチャービジネスとして、毎日270便を運航しています。

また、エールフランスKLMは20社の航空会社によるアライアンス、スカイチームのメンバーです。スカイチームは179か国、1,057の都市を結び、一日16,270便以上のフライトを運航するグローバルネットワークを有しています。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ