1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

光村図書が、相模原市でデジタル教科書の共同研究をスタート!

PR TIMES / 2021年10月29日 14時15分

学習履歴データを活用し、成長の成果を可視化

小・中・高等学校向けの教科書を発行する光村図書出版株式会社(所在地:東京都品川区、代表取締役社長:吉田直樹)は、神奈川県相模原市教育委員会、ネットワンシステムズ株式会社、大日本印刷株式会社(DNP)、Sky株式会社及び放送大学(中川 一史教授)との共同により、学習者用デジタル教科書を中心とした新たな授業方法による国語科の学習活動に取り組み、そこで得られた学習履歴データの活用に関する研究を行います。





共同研究の概要

今回の共同研究では、相模原市教育委員会が取り組む「GIGAスクール等オンライン学習環境の活用」事業の環境下において、学習者用デジタル教科書を活用した新たな国語科の授業に取り組むことで、子どもたちの学習能力の成長を探っていきます。そして、デジタル教科書を中心とした国語の学習活動で得られた学習履歴データを活用し、具体的な成長の成果をエビデンスとして可視化する共同研究を行っていきます。

[画像: https://prtimes.jp/i/73231/10/resize/d73231-10-8f865cd594c13c355511-0.png ]




共同研究における光村図書の取り組み

2002年より、光村図書は教科書発行者としてデジタル教科書の研究・開発・普及に取り組んできました。現在、指導者用デジタル教科書は全国の多くの学校において、ご活用いただいています。一方、学習者用デジタル教科書は2017年より先行して発行し、各地で実証研究を進めています。

今回GIGAスクール構想により、1人1台のPC端末環境が整備され、児童・生徒が日常的に端末を使用できる環境になりました。学習者用デジタル教科書は、この環境下で紙の教科書に代わる最適なコンテンツとして注目されています。これまでの実証校では、自分なりの考えをもち、主体的に授業に参加する姿が多く見られています。デジタル教科書を活用することで、児童・生徒が自ら学ぶ楽しさを感じ、また同時にその変容を先生方とともに実感できることが期待されます。

今回の共同研究での光村図書の役割は、クラウド環境下で学習者用デジタル教科書を活用した学習活動の提案、学習活動によって取得するさまざまな履歴データや成果物の分析、及びこれらの成果物の活用の検討を行います。

近い将来、エビデンスに基づく教育活動が行われ、これまで以上に一人ひとりに向き合った授業が実践されることも期待されています。今回の共同研究を通して、デジタル教科書が学習履歴データ等を活用した教育を実現するためのコアコンテンツであることの検証を進めていきたいと考えています。


会社概要

[商号] 光村図書出版株式会社 Mitsumura Tosho Publishing Co.,Ltd.
[代表者] 代表取締役社長 吉田直樹
[創立] 1949(昭和24)年2月26日
[資本金] 3,000万円
[年商] 144億2,106万円(2020年10月期)
[従業員数] 213名(2021年4月現在)
[所在地/TEL] 東京都品川区上大崎 2-19-9 / 03-3493-2111(代表)
[URL] www.mitsumura-tosho.co.jp
[事業内容] 小・中・高等学校用の検定教科書ならびに付帯する出版物の編集・発行/一般書籍・教育書等の編集・発行 学習用ソフトウェアの企画・制作

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください