サーバーワークス、 ガートナー社 「パブリック・クラウド・インフラストラクチャの実装∕運用サービスのマーケット・ガイド」に掲載

アマゾン ウェブ サービス（以下：AWS）のAWSパートナーネットワーク （APN）※プレミアコンサルティングパートナーである株式会社サーバーワークス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：大石 良、以下：サーバーワークス）は、世界有数のリサーチ＆アドバイザリ企業であるガートナー社の「パブリック・クラウド・インフラストラクチャの実装∕運用サービスのマーケット・ガイド」が6月28日に公開され、代表的なベンダーの1社として掲載されました。



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ガートナー社の「パブリック・クラウド・インフラストラクチャの実装∕運用サービスのマーケット・ガイド」（Akimasa Nakao et al., 28 June 2021）全文は、以下よりご覧いただけます。

※gartner.com/ (内 日本語コンテンツサイト)へのアクセス権が必要となります。
https://www.gartner.com/account/signin?method=initialize&TARGET=http%253A%252F%252Fwww.gartner.com%252Fdocument%252F4002996%253Fref%253D%2526refval%253D292589868

◆サーバーワークス代表取締役社長　大石 良よりコメント

サーバーワークスはAWS専業のクラウドインテグレーターとして、パブリック・クラウド・インフラストラクチャの活用を推進しています。
デジタルトランスフォーメーション推進のためにはクラウドの活用が必須であるという認識が広まるにつれ、当社の様なクラウドに専門的な知見を持つパートナーと伴走しながら、クラウド導入を進める企業が増加しています。
当社が本レポートに掲載された理由として、AWS導入実績920社、10,800プロジェクトに裏付けされた実績と技術力の蓄積が評価されたと信じております。また最近では、急増するテレワーク需要に対応するため、仮想デスクトップやコールセンターのクラウド化に関連するサービスも提供することで、クラウドの適応領域を増やしつつあります。
当社では今後もクラウドの導入支援を通じて、お客様のデジタルトランスフォーメーションを強力に支援して参ります。


今後は、「クラウドを用いてどのように事業を継続するのか」「コロナ禍でもビジネスのデジタル化を進め、競争優位を確立するにはどうするのか」といった領域での支援を進め、エンタープライズ企業のクラウド活用ニーズをより幅広くサポートできるよう、各種スペシャリストの育成を強化するとともに、内製化支援サービスを拡充してまいります。


■ ガートナー免責事項
ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジの利用者に助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。

■ 株式会社サーバーワークスについて
サーバーワークスは、「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2008年よりクラウドの導入から最適化までを支援しているAWS専業のクラウドインテグレーターです。
2021年6月末日現在、920社、10,800プロジェクトを超えるAWS導入実績を誇っており、2014年11月よりAPN最上位の「AWS プレミアコンサルティングパートナー」に継続して認定されています。
移行や運用、デジタルワークプレース、コンタクトセンターなど多岐にわたって認定を取得し、AWS事業を継続的に拡大させております。
取得認定、実績についての詳細はこちらをご覧ください：
https://partners.amazonaws.com/jp/partners/001E000000NaBHzIAN/

※APNは、AWSのエコシステムを支えるシステムインテグレーター(SI)、戦略的コンサルティングファーム、ソリューションプロバイダ、マネージドサービスプロバイダ、独立系ソフトウェアベンダー(ISV)、SaaSベンダー、PaaSベンダー、開発者用ツールベンダー、管理／セキュリティベンダーなどによって構成されております。

＊本リリースに記載された会社名、サービス名等は該当する各社の登録商標です。
＊アマゾン ウェブ サービス、およびAWSは、米国および/またはその他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
＊本リリースの情報は発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。

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