もっと財産があれば幸せなのに・・・が日本では65%

PR TIMES / 2013年2月19日 14時32分

~アメリカでは16%。財産の所有と幸福感に関する9ヵ国調査~

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、21ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。その中で、財産の所有と幸福感に関し、日本と欧米諸国でかなり価値観が違うとみられる回答がありました。その内容に関してお知らせします。

この調査は、2012年3月から5月にかけて16歳以上の男女を対象に実施しました。以下では、21ヵ国のうち、日本・中国・ロシア・アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・イタリア・スペインの9ヵ国の結果について紹介します。



■ 日本では、より多くの財産があればもっと幸せだろう、と肯定する人が60%を超える
 より多くの財産があれば、もっと幸せなのに・・・と考えている人はどれくらいいるのでしょうか?日本とアメリカの調査結果を比べてみました。

 まず、日本では、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と回答した人の割合が65%でした。この割合は、2010年に実施した同じ調査の結果(59%)より増えています。


 一方、アメリカでは、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と回答した人の割合は16%に過ぎず、「決してそうは思わない」又は「ややそう思わない」と回答した人の割合が59%となりました。日本とアメリカのグラフを並べてみると、その違いは一目瞭然です。


■ 欧米先進国では、同じ回答をする人の割合が多くても30%台に留まる
 次に、より多くの財産があれば、もっと幸せなのに・・・と考えている人が他の国にはどれくらいいるのかについて、アメリカ以外の欧米先進国とロシア・中国で見てみました。すると、欧米先進国の人々の回答はアメリカに近い結果となりました。すなわち、「非常にそう思う」又は「ややそう思う」と回答した人の割合は多くてもドイツの37%で、5割を超える国がありませんでした。欧米先進国では、「より多くの財産があれば、もっと幸せになるだろう」と感じる人がそれほど多くないようです。


 一方、ロシアと中国ではともに70%であり、日本に近い考え方であることがわかりました。


■ まとめ
 財産の所有と幸福感に関し、日本と欧米先進国の価値観にこれほどの違いが出ているのは非常に興味深い結果だと言えます。内閣府が行っている『国民生活選好度調査』の平成23年度(2011年)の結果を見ると、幸福感を判断する際に重視した事項として「家計の状況(所得・消費)」が62.2%で最も高くなっています。幸せを感じる尺度は国により、又個人によっても異なりますが、日本の人々にとっては、金銭的・物質的な豊かさが幸福感と結び付きやすいようです。


■ 調査概要
 カンター・ジャパンは、21ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。


調査名称:「グローバル・モニター」

調査頻度:年1回

調査時期:2012年3月から5月

調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面調査

調査対象:16歳以上の男女

対象者数:21ヵ国でn=21,000(調整を実施)。日本は987名

調査国:日本、中国、ロシア、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペインまでが本文の9ヶ国。残りは、韓国、インド、オーストラリア、アイルランド、ポーランド、トルコ、サウジアラビア、カナダ、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ カンター・ジャパン会社概要
 カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp


■ 本件に関するお問い合わせ先
 株式会社カンター・ジャパン 広報 東園  E-mail:Marketing@kantar.co.jp  Tel:03-6859-3229


<お詫び>2012年2月14日にPR TIMESで配信した『[トピックス]中国:今年の見通しは「非常に良い」70%』の中で調査時期が2013年1月と記載されていない部分がありました。もし、データの引用をされる場合は、カンター・ジャパンのホームページを訪問していただき、アップロードされているPDFファイルをご利用ください。ホームページへのリンクはこちらです。

http://kantar.jp/whatsnew/2013/02/kantarjapan_pr_0218.html

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

PR TIMES

トピックスRSS

ランキング